動画共有サービス

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動画共有サービス(どうがきょうゆうサービス、英語:video hosting service)は、インターネット上のサーバに不特定多数の利用者が投稿した動画を、不特定多数の利用者で共有して視聴できるサービスである。また動画投稿サイト(どうがとうこうサイト)と称される。

歴史[編集]

1997年、最初の動画共有サイト「shareyourworld.com」が開設[1]。このサイトは、個人が撮影したビデオをウェブで販売代行してくれるサービスだった[2]

初期における動画共有はサーバーに直接動画をアップするFTP(File Transfer Protocol)のアプリケーションにより行われていた。日本の動画共有サイトは少なくとも1998年から存在したが、サーバーのハードの容量や回線の細さから流行しなかった上にそのひとつ[3]はモザイク無しの猥褻映像の連続投稿ために閉鎖に追いやられた。2000年代前半、ファイル共有ソフトが流行した。Napster(1999年)やWinny(2002年)などである。しかし利用者のパソコンにファイル共有ソフトの用意が必要で、著作権法違反による逮捕やウイルス感染の心配があった。

動画配信サービスが乏しかった2000年代前半頃は、WMP(Windows Media Player)、RealPlayerQuickTimeによる動画配信が主流だった[2]。WMPはWMP形式の動画をURLで開き、Windows Media Playerで再生する技術である。しかしこの技術は別途専用ソフトが必要であり、再生可能な環境も限られる。ブラウザ上で直接視聴もできない面倒な規格だったため、YouTubeなどの動画配信サービスが開始してから次第に使われなくなった[4]

2005年、動画共有サイトが次々と登場した。google video(1月)やDailymotion(2月)、YouTube(2月)などである。ブラウザ以外に特別なソフトウェアが不要で、ブログやSNSとの連携も容易だった。

2006年、ブームが始まった。日本でも[5]利用者は1年間で16倍に増え、1100万人を超えた[6]。この頃、Veoh(3月)やStage6(8月)、YouTubeとAmebaVisionの動画にコメントを付けられるサービス「ニコニコ動画(仮)[7][8](12月)が登場した。googleがYouTubeを買収したのも、この年である(10月)。日本人利用者がYouTubeやStage6に押し寄せた[9][10] [11]。海外から流入したトラフィック量(年2回測定)は2006年5月以降の1年間で1.7倍に急増した[12]、特に2006年11月以降の伸びが激しかった。一方、韓国では有名歌手のダンスの物真似などUser Created Contentがブームになった[13]

2007年、動画共有サイトの利用が拡大した。日本の利用者は1年で倍増し、約2400万人に達した[6]。政治経済など一般社会を巻き込んで様々な試みが行われるようになった。2008年アメリカ合衆国大統領選挙の選挙活動[14]に初期から使われた。UCCとしてオバマ・ガールの動画投稿があった。日本でもYouTubeのサービスが正式に始まった(6月)。外山恒一の政見放送が非公式に投稿された。初音ミクが登場し権利を獲得していった(詳細は初音ミク#初音ミクを巡る騒動を参照)。

2008年、動画共有サイトは世界的に普及した。優酷網の急速な成長が日本でも話題になった[15]。日本の利用者は約3200万人に達した[16]。高速な光回線が主流となった(6月)[17]涼宮ハルヒの憂鬱時をかける少女の口コミなど成功事例が出てきた為、Consumer Generated Mediaに対する著作権者の眼も和らいだ。角川JASRACなどが前向きな対応をするようになった[11][18]

2009年、YouTubeの動画視聴回数は10億回/日を超え圧倒的な存在である。世界の動画共有のインフラとなっている[19]。このインフラを使って、スーザン・ボイルのように世界中の注目を集める事も出来るようになった。スーザン・ボイルの動画は1億回視聴されたと言われている[20]

ライブストリーミングの動画共有[編集]

1993年頃からMboneを利用したインターネットを使ったライブ配信が行われていたが、動画共有サイトの活況は、ライブストリーミングの動画共有の可能性も喚起した。

2007年、Ustream(3月)やニコニコ生放送(12月)が始まった。それらは、チャット機能と視聴者からの投票機能、アーカイブ(タイムシフト)機能を備えたライブストリーミングの動画共有サービスだった。

主な動画共有サイト[編集]

動画共有サイト
名称 運営会社 所有者 設立年 使用言語 アレクサ

ランキング

備考
YouTube YouTube, LLC Alphabet Inc. 2005年 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
76言語
2
Pornhub MG FREESITES MindGeek 29
XVideos WGCZ Holding  チェコ 48
xHamster hammy media, ltd. キプロスの旗 キプロス 62
Dailymotion DAILYMOTION SA Vivendi SA 2005年 フランスの旗 フランス 英語 124
ニコニコ動画 DWANGO Co.,Ltd. カドカワ株式会社 2006年 日本の旗 日本 日本語 131 サービス開始当初は、YouTubeとAmebaVisionの動画共有サイトの動画にコメントを付けられるサイトだった。2007年3月、動画投稿サービス「SMILEVIDEO」を開始したことで、動画共有サイトとなる[21]
OPENREC.Tv 株式会社CyberZ 株式会社サイバーエージェント 2014年 日本の旗 日本 日本語 8,088 ライブストリーミングサイト。スマホゲームプレイ動画共有サービスとして開始[22]
Stickam JAPAN! 株式会社E-Times Technologies 2006年 日本の旗 日本 日本語 ライブストリーミングサイト。「Stickam」日本版として開始[23]
Vimeo Vimeo, Inc アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 英語 141
YouPorn MindGeek 198
RedTube MG Content RT Ltd MindGeek 226
tube8 MindGeek 590
Xtube MindGeek 879
LiveLeak 2006年 イギリスの旗 イギリス 英語 1,521
Pandora TV 2004年 大韓民国の旗 韓国 朝鮮語 2,604
Metacafe アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 英語 3,698
BitChute アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 英語 6,803
Veoh FC2,Inc. アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 英語 10,615
FC2動画 FC2,Inc. アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
Break.com Defy Media, LLC アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 英語 17,287
PeerTube BitTorrent技術を利用したP2Pベースの分散型動画共有サービス[24]
viuly 6言語 5,060 ブロックチェーンを活用した分散型ビデオ共有プラットフォーム[25]
DTube[26] ブロックチェーンを活用した分散型ビデオ共有プラットフォーム
VIDMAX キプロスの旗 キプロス 66,569
Internet Archive アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
ウィキメディア・コモンズ アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 287言語
Facebook Facebook, Inc. アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 102言語 ソーシャル・ネットワーキング・サービス
Instagram Instagram, LLC Facebook, Inc. アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
Flickr SmugMug Inc. アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
Dropshots
Twitter Twitter, Inc. アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 ソーシャル・ネットワーキング・サービス
MySpace アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 英語
Newgrounds アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 英語
SchoolTube アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 英語
Twitch Twitch Interactive, Inc. Amazon.com アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 28言語 ライブストリーミングサイト
Rumble カナダの旗 カナダ 英語 2,491
Tagtele Globalia Inc. カナダの旗 カナダ フランス語
EngageMedia EngageMedia Collective Inc. 2005年 オーストラリアの旗 オーストラリア 英語、インドネシア語
Youku 阿里巴巴集団 2006年 中華人民共和国の旗 中国 中国語
Tudou 阿里巴巴集団 2005年 中華人民共和国の旗 中国 中国語
テンセントビデオ テンセント 中華人民共和国の旗 中国 中国語
Bilibili Bilibili Inc. 中華人民共和国の旗 中国 中国語
Funshion 中華人民共和国の旗 中国 中国語
IQIYI 百度 中華人民共和国の旗 中国 中国語
56.com 捜狐 中華人民共和国の旗 中国 中国語
AcFun 中華人民共和国の旗 中国 中国語
TikTok BYTEMOD PTE. LTD. ByteDance 中華人民共和国の旗 中国 34言語
Rutube GazProm Media 2006年 ロシアの旗 ロシア ロシア語
VK Mail Ru Group Ltd ロシアの旗 ロシア 86言語 ソーシャル・ネットワーキング・サービス
kakaoTV 大韓民国の旗 韓国 朝鮮語
Tvple 大韓民国の旗 韓国 朝鮮語
rediff.com Rediff.Com India Ltd インドの旗 インド 英語
Tune.pk 2006年  パキスタン 英語
Aparat イランの旗 イラン ペルシア語
İzlesene.com トルコの旗 トルコ
Vidivodo トルコの旗 トルコ
Trilulilu  ルーマニア ルーマニア語
Vbox7  ブルガリア ブルガリア語
Videoclip.bg  ブルガリア ブルガリア語
Dumpert Telegraaf Media Groep オランダの旗 オランダ

終了した動画共有サービス[編集]

日本[編集]

アメリカ[編集]

  • LiveVideo - 閉鎖後にドメインを取得した中国のサイトとは別
  • VReel
  • YourFileHost

欧州[編集]

  • Wat tv(フランス)
  • sevenload(ドイツ)
  • MyVideo(ドイツ)
  • MaYoMo(オランダ)

アジア[編集]

その他[編集]

利用者[編集]

各種調査によると、日本では動画共有サービスは若者・中年(20代〜40代)が音楽やUCCを見るために利用している。アニメも人気がある。一方、動画配信サービスは老人(50代〜60代)が映画やテレビ番組を見るために利用している[54]。アメリカでは中年以上の世代にニュース動画も人気である[55]

動画共有サービス利用者の6割以上は週1回以上利用している。毎日利用するヘビーユーザーは1割程度で、半数は1回の利用時間が30分以下である[56]。しかし10代は4人に1人がヘビーユーザーである[57]

著作権[編集]

著作権者の承諾を得ずに、市場で流通している音楽や動画のコンテンツをアップロードする行為が常態化している。そもそも初期のYouTubeの人気はサタデー・ナイト・ライブの無許諾投稿によって火が付いたと言われている[58]。ただし、著作権者によると思しき投稿も少数であるが見受けられる(これはコンテンツ宣伝目的に利用していると目される)。

多くの動画共有サイトは、アップロードの違法性の判断は、コンテンツの著作権者に限って委任する態度を取っている。すなわち、著作権者からの違法アップロードのクレームが提出されない限りは、コンテンツの違法性について判断しないと言う事である。著作権者以外の第三者からの違法アップロードのクレームは受け付けないとするサイトが多い。(第三者が動画共有サイトに対して、アップロードされたコンテンツの違法性について通報ないし問い合わせする事自体を、「違法」と主張している場合が多い。)

このような状況から、動画共有サイトは著作権侵害という意見がある。しかしYouTubeは初期から、個別の削除要請(Notice&Take down)に応じ[59]、ライセンス料[60]を支払うと共に、責任は投稿者にある、動画投稿サイトはオンラインサービスプロバイダであり、デジタルミレニアム著作権法のセーフハーバー条項で免責されると主張していた[61]。また権利擁護団体からは全ての投稿が違法ということはなく、フェアユースで認められる投稿もあるという意見もあった[62]

これに対して、著作権者はVeoh(2006年)やYouTube(2007年)などに対して著作権侵害訴訟を起こした[62]。結果はVeohやYouTube自身の著作権侵害を認めない(VeohやYouTubeの勝訴)ものだった[63][64]。一方、ユーザーも著作権者に対して訴訟を起こした。これは、フェアユースに該当する動画を、著作権者が動画共有サイトに対して削除依頼をした件に対して取消請求をするものであり[65]。ユーザーが勝訴する事例も出た[66]

日本では、著作権者が2006年から対策を求めるようになった[67][68]。2008年、YouTubeはJASRACに対して、著作権料を支払うことにした。

しかし日本の著作権法にはフェアユースやNotice&Take downの規定がない。Notice&Take down規定があれば、著作権者の申し出を受けて動画共有サイトが削除した後に、著作権者と投稿したユーザーが権利侵害について事後的に話しあうことが出来る。しかしプロバイダ責任制限法では、事前に権利侵害の判断がなければ削除できない。またユーザーは権利侵害と判断されれば、いきなり処罰されてしまう[69]。この他にもIP放送を放送ではなく自動公衆送信(通信)と扱う事で、地上波番組の放映や著作権処理を難しくしているという意見もある[70][71]。2008年にはインターネット時代に対応した「ネット法」を制定すべしとの議論が提起された[69]

しかし2010年施行の改正著作権法では[72]ダウンロードは違法化され[73]、日本版フェアユースも先送りされた[74]。ストリーミング配信の閲覧に影響はないが[73]、投稿者からは逮捕者が出た。6月、Youtubeへの動画(週刊少年ジャンプの漫画を撮影した動画)の投稿をした中学生が、著作権法違反容疑により逮捕されたのである[75]

さらに2012年施行の改正著作権法では、録音または録画にあたる有償著作物等のダウンロードが刑事罰化された。これについては具体的効果に疑問があったと言う意見がある。

さらに2018年(平成30年)12月30日から著作権法における非親告罪化に関して、「TPP関連法案国会審議」に基づく同法の改正案が可決成立し、非親告罪化規定が、TPP11協定発効日である2018年(平成30年)12月30日から施行される事が決定した[76]

逮捕事例[編集]

  • 2010年6月14日、名古屋市中区の中学3年生の男子生徒がONE PIECEなど、主に「週刊少年ジャンプ」に掲載されている日本の漫画を著作権者に無断で公開し、YouTubeにアップロードしたとして京都府警察に逮捕された[77]
  • 2011年5月11日、のコンサート映像とバラエティー番組をYouTubeにアップロードしていたとして男が逮捕された[78]
  • 2011年5月24日、ニコニコ動画に映画をアップロードした人を逮捕[79]
  • 2011年7月26日、仮面ライダーのテレビ番組をFC2動画にアップロードした人を逮捕[80]。その他、別事件で、FC2動画にアップロードした2名を逮捕した。
  • 2015年1月5日午後7時ごろ、万引をしたように見せかける虚偽の動画を撮影する目的で、武蔵野市のコンビニエンスストアに侵入したとして、1月18日に東京都に住む19歳の少年が捜査員によって米原駅で逮捕された。少年は逮捕容疑以外にもスーパーマーケットの店内にあるスナック菓子につまようじを混入させたり、スーパーやコンビニ・鉄道駅構内の売店での万引き(を装っている様子)をスマートフォンで撮影した動画を投稿した。その後自宅を出て逃走し逮捕に至る[81]。少年は2013年には「博多駅通り魔をやる」と予告した動画をYouTubeに投稿し、(直前の万引き行為の容疑で)逮捕されている。[82][83]
  • この他にも、自動車を一般道路などで法定速度を超えて運転するいわゆる速度違反を行ってその様子を公開したことによって視聴者から警察に通報されて逮捕や書類送検に至ったケースもある。

経済[編集]

動画共有サイトをどのようにビジネスに利用するかは定まっていない。しかし多数の利用者が居り、ビジネスチャンスがある。企業はYouTubeに公式チャンネルを作るなどして、試行錯誤を繰り返している。

動画共有サイトはバイラルマーケティングに利用できる事が分かっている。「メントス&コーラ」は1000万ドルの広告効果があったと言われている。これはメントスの製造会社の年間宣伝広告費の半分に相当する[58]。角川グループは 動画利用の公認バッジ制度を設立して、動画再生閲覧やエキジビジョン数を増大させた。広告収入も伸びた[84][85]

音楽業界にとっては、動画共有サイトはCDを購入しない原因の3割を占める商売敵である。しかし、音楽はパソコンを使ってYouTubeで聞く人が最も多い。製品の認知・購入のきっかけでもトップ10に入っており、FMラジオやテレビCM・ドラマとのタイアップと効果は変わらない。CD購入が最も多い男子学生には、特に効果がある[86]

一方、動画共有・動画配信サイトの運営にはコストがかかる。事業仕分けの中継は予算の制約で、300人分の回線しか用意できなかった[87]。神保哲生によれば、会員数1万人の有料動画配信サイトで同時アクセスのピークに対応するには50万円/月のサーバー代がかかる[88]。YouTubeのように数億人単位のユーザーを持つ動画サイトは通信料やコンテンツのライセンス料などで大赤字という説[89]がある。しかし自社回線で通信料はほぼゼロという説もある[90]。動画配信のコストはまだ高い水準だが、Amazon CloudFrontのようなクラウドを使うことで、下がっていく可能性がある。

技術[編集]

基本的にはストリーミング型を採用している。JoostのようにP2Pを採用した物や、VeohのようにP2Pを併用した物もある。しかしあまり人気がない[91]。YouTubeやニコニコ動画はファイルフォーマットとして、Flash Videoを使用している。GyaO!はMicrosoft Silverlightを使用[92]している。YouTubeなど一部の動画共有サービスではHTML5 OpenVideoへの対応も始まっている[93]

動画はテキストと比べて、回線やサーバーの負荷が大きい。コンテンツデリバリネットワークの利用など対策を行っている。また通信業者からはインフラただ乗りの批判がある。しかし、GoogleはYouTubeで増大した日米間の通信に対応するために、海底ケーブルを敷設している[94]

著作権者の要請により、著作権侵害検出技術が使われている。動画の特徴を事前に登録し、照合する電子指紋方式(フィンガープリント方式)。撮影機器や編集の様子などからプロが作成した動画かどうか判定するプロアマ判別方式KDDI研究所)などがある[95]。電子指紋方式はYouTubeやニコニコ動画[96]、My Spaceなどで使われている。

脚注[編集]

  1. ^ “First Video Sharing Site Paved the Way for YouTube — ShareYourWorld.com Was There First to Launch Ten Years Back – Beet.TV” (英語). Beet.TV - The Root to the Media Revolution. (2007年7月7日). http://www.beet.tv/2007/07/first-video-sha.html 2018年11月26日閲覧。 
  2. ^ a b インターネットマガジン2001年3月号 (pdf)”. インプレスR&D. 2018年11月26日閲覧。
  3. ^ kamisama.orgなど
  4. ^ 陛下の「お言葉」動画、まさかのWMP形式にTwitterユーザーびっくり 「Windows Media Player」がトレンドに
  5. ^ 後藤大地 (2006年8月31日). “動画共有サービスの潮流、YouTube、GUBAからDivX Stage6まで”. マイコミジャーナル. 2010年2月17日閲覧。
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  7. ^ “「ネットはもうからないという幻想、壊したい」 川上会長が語る、ニコ動のこれまでと今 (1/2)” (日本語). ITmedia NEWS. http://www.itmedia.co.jp/news/articles/0910/09/news049.html 2018年11月26日閲覧。 
  8. ^ 「新しい価値を作った」ニコニコ動画(β)監修の西村博之氏インタビュー”. internet.watch.impress.co.jp. 2018年11月26日閲覧。
  9. ^ 永沢茂 (2006年4月27日). “「YouTube」日本から212万人が訪問、平均利用時間は米ユーザーを上回る”. INTERNET Watch. 2010年2月17日閲覧。
  10. ^ 田村奈央 (2006年12月13日). “米ディビックスがDivXの現状を説明、「Stage6のアクセスは半分が日本から」”. IT Pro. 2010年2月17日閲覧。
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  14. ^ 青木大我 (2007年6月15日). “CNNとYouTubeが米大統領選で提携、候補者討論会への質問を動画で受付”. INTERNET Watch. 2010年2月17日閲覧。
  15. ^ 野津誠 (2008年3月26日). “中国の動画共有サイト「優酷網」の利用者が日本でも増加”. INTERNET Watch. 2010年2月22日閲覧。
  16. ^ 動画共有サイト 接触状況 時系列推移”. ビデオリサーチ インタラクティブ (2008年). 2010年2月22日閲覧。
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関連項目[編集]