制空権

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制空権(せいくうけん、: control of the air及び、その段階である: air supremacy 及び : air superiority)とは、航空戦において味方の航空戦力が空において敵の航空戦力を撃破または抑制して優勢であり、所望の空域を統制または支配し、敵から大きな妨害を受けることなく、陸・海・空の諸作戦を実施できる状態およびその力である[1]

NATO(北大西洋条約機構)及びアメリカ国防総省は「control of the air(制空権)」を、完全に航空脅威を取り除き制圧した状態である「Air supremacy」と一時的に航空脅威を排除して諸作戦を実施しやすくする「Air superiority」の段階に分けている。 日本では、前者の段階を「制空権」、後者の段階を「航空優勢(こうくうゆうせい、: air superiority)」と区別することもある[2]。また、戦史叢書では、航空兵力で所要空域を制圧する状態を「制空(せいくう)」、制空の実を持続することを「制空権を取る」と区別している[3]

歴史[編集]

制空は、1916年ヴェルダンの戦いドイツが戦場上空の制空獲得のために行った空中阻塞、駆逐戦法といわれた数層に戦闘機を配置した防御的阻塞幕を構成する方法などに現れていた。戦闘機の発達とともに敵機撃墜、航空優勢を獲得する戦法に発展し、空中アクロバット戦が展開されていったが、航続距離が短かったこともあり、侵攻して攻撃するような戦法は未熟だった[4]

イタリアの軍人ジュリオ・ドゥーエの著書『制空』(1921)によって制空の概念は注目された。『制空』は、航空戦力は攻勢を本質とするものであり、空中から敏速、決定的破壊攻撃を連続して敵の物心の両面の資源を破壊して勝利するというもので世界的に反響を呼んだ。ドゥーエの制空権獲得徹底第一主義は航空撃滅に終始して航空戦力を撃滅し、航空優勢の保持による地上作戦であった[5]。ドゥーエやウィリアム・ミッチェルに代表される制空獲得、政戦略的要地攻撃重視するために戦略爆撃部隊の保持が好ましく、1930年代には技術的にも可能となり、列強は分科比率で爆撃機を重視するようになった[6]

当時は先制爆撃によって敵の航空基地を壊滅させ無力化し、制空権を獲得できると考えていたが、地上基地を無力化することが困難であることが分かった。1937年9月の南京空襲作戦で日本海軍源田実参謀が戦闘機を主体的攻撃的に運用し、敵戦闘機を撃滅して制空権を獲得する「制空隊」を考案した。戦闘機を中心とする積極的な作戦で戦術思想としても画期的であった[7]

制空権を得るには航空撃滅戦が有力であり、海上では航空母艦の撃滅で決定的な成果がある。しかし陸上の航空基地を半永久的に使用不能にするのは困難で、また基地も広範囲に分散しているため、爆撃による航空撃滅では目的を達しえない。敵機を空地で撃滅し敵の勢力回復に支障を与え、文武に長けた人材を必要とし養成に時間のかかるパイロットの消耗を図ると効果が大きいため、戦闘機の積極的運用が最も効果的であった[8]

従来アメリカ空軍において、制空権を獲得した状態を表す類似語は複数存在したが、1965年以降、実際に発生しやすい「air superiority」が主に使われるようになり、日本においてもその訳語である「航空優勢」が「制空権」に代わりよく使われるようになった。近代戦においては、自由に行動しうる空からの脅威を無視した作戦は成立しえず、これら敵の航空戦力を有効に排除することによって、地表における作戦を有利に実施することができる。1973年の第四次中東戦争では、イスラエル空軍が当初の劣勢を克服して敵の航空戦力に対し、攻撃を繰り返し、やがて航空優勢を獲得し、作戦の主導権を握り、アラブ側を敗退させた。これについて、アメリカJCS議長ムーアは「航空戦力投入の優先権は、戦場での航空優勢を獲得、維持することに与えなければならないという伝統的ドクトリンは、今回の戦争で再び立証された」と述べており、航空作戦の運用では、航空優勢の獲得・維持が重視される[9]

脚注[編集]

  1. ^ 防衛学会『国防用語辞典』朝雲新聞社171頁、真邉正行『防衛用語辞典』国書刊行会121頁
  2. ^ 防衛学会『国防用語辞典』朝雲新聞社104頁
  3. ^ 戦史叢書102陸海軍年表 付・兵器・兵語の解説358頁
  4. ^ 戦史叢書52陸軍航空の軍備と運用(1)昭和十三年初期まで57-59頁
  5. ^ 戦史叢書52陸軍航空の軍備と運用(1)昭和十三年初期まで59、233、553頁
  6. ^ 戦史叢書52陸軍航空の軍備と運用(1)昭和十三年初期まで373頁
  7. ^ 戦史叢書72中国方面海軍作戦(1)昭和十三年四月まで 405-407頁、源田実『海軍航空隊始末記 発進篇』文藝春秋新社206-215頁
  8. ^ 戦史叢書95海軍航空概史124頁
  9. ^ 防衛学会『国防用語辞典』朝雲新聞社104頁

参考文献[編集]

  • 防衛大学校・防衛学研究会編『軍事学入門』(かや書房、2000年)

関連項目[編集]