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任天堂の歴史

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
2016年5月11日から使用されている任天堂のロゴ

任天堂の歴史（にんてんどうのれきし）では、京都を拠点とする日本の多国籍のゲーム会社である任天堂の歴史を記述する。

任天堂は1889年に山内房治郎が「山内任天堂」を創業し[1]、手作りの花札を製造したことから始まった。1929年から1949年まで金田積良が社長を務めた。彼の後継者である山内溥は、ウルトラハンドなどの玩具や、1970年代から1980年代にかけて、アーケードゲーム、家庭用ビデオゲーム機のカラーテレビゲームシリーズ（1977年-1983年）、そして携帯型電子ゲームのゲーム&ウオッチシリーズ（1980年-1986年）のなどのビデオゲームを任天堂で製造した。

宮本茂はアーケード向けに『ドンキーコング』（1981年）を設計した。これは任天堂初の国際的ヒット作であり、同社のマスコットであるマリオの起源ともなった。アメリカで起きたアタリショックの後、任天堂は日本のファミリーコンピュータ（1983年）を1985年にNintendo Entertainment System（NES）として発売し、市場の空白を埋めた。宮本茂と手塚卓志による革新的なファミコンおよびNES向けタイトル『スーパーマリオブラザーズ』と『ゼルダの伝説』は、ゲーム業界に大きな影響を与えた。ゲームボーイ（1989年）の携帯型ゲーム機とスーパーファミコン（1990年）の据置型ゲーム機は成功を収めた。一方、任天堂はゲーム機メーカーのセガと激しい競争関係にあった。バーチャルボーイ（1995年）は、立体視のビデオゲームグラフィックスを採用した携帯型ゲーム機だったが、批評的にも商業的にも失敗した。NINTENDO 64（1996年）とその革新的なローンチタイトル『スーパーマリオ64』によって、同社は本格的な3次元コンピュータグラフィックスを用いたゲーム制作を開始した。任天堂が一部の権利を保有する『ポケットモンスター』シリーズは、1990年代以降世界的な人気を博している。

ゲームボーイアドバンス（2001年）は別の成功作となった。家庭用ゲーム機のゲームキューブ（2001年）は任天堂のファンには人気だったが、ソニーやマイクロソフトの競合のゲーム機に比べて売上が振るわなかった。2002年、岩田聡が社長に就任し、タッチスクリーン搭載の携帯機であるニンテンドーDS（2004年）とモーションコントローラ搭載の家庭用ゲーム機であるWii（2006年）の開発を主導し、両者とも非常に成功した。『Wii Sports』は任天堂の史上最も売れたゲームである。携帯機のニンテンドー3DS（2011年）は立体3Dを成功裏に再挑戦した。家庭用ゲーム機のWii U（2012年）は売上が振るわず、任天堂の製造業としての将来を危うくし、モバイルゲーム市場への参入に影響を与えた。2015年に死去する前に、岩田は成功作であるハイブリッド家庭用、携帯機のNintendo Switch（2017年）の開発を主導した。君島達己が後を継ぎ、2018年に古川俊太郎が就任した[2]。Nintendo Switch 2は2025年に発売された。

かるた事業としての起源（1889年-1933年）

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1889年、京都市下京区にある任天堂の本社と工房（1889年-1930年）。右側の建屋は後年再建された（下写真）、左側は2004年に取り壊されたとされている。
明治時代初期の任天堂のポスター。同社の花札を示している。

任天堂は、1889年9月23日に山内房治郎によって京都府京都市下京区で山内任天堂として創業された[1][3]。これは法人化されていない事業体であり、当初は任天堂骨牌という名称で、日本のかるた（ポルトガル語のcarta、カードに由来）を製造・販売することが目的であった。特に、花札で知られている[4][5][6][7][8]。「任天堂」という名称は一般に「運を天に任せる」という意味とされるが、歴史的な根拠はなく、「自由な花札の寺」を意味するという説もある。しかし、山内家も本来の意図を知らないとされている[7]。1889年に賭博犯処分規則が解除されたことで、賭博類全般の規制が軟化し、花札の販売も進んた[9]。これを受け山内は任天堂を起業し、人気拡大に伴い補助者を雇って、大量生産体制を整えた[10]。順調な滑り出しにもかかわらず、市場の隙間商材であること、製造に手間と費用が掛かること、製品価格が高価であること、カードの耐久性が高く買替需要が少ないことが経営に課題をもたらした[11]。解決策として任天堂は安価・低品質な天狗ブランドのカードを出し、さらに利益が高い大阪府など他都市にも販売を展開した。地元商人も継続的なデッキ新調に関心を示し、使い回しを警戒する疑念を回避できた[12]。

任天堂によると、日本初の西洋式カードデッキは同社によって1902年に市場投入されたとされ、国内外で広く普及した[5][6]。この時期の事業名は丸福任天堂かるた株式会社だった[13]。日露戦争は娯楽産業に多くの課税（骨牌税など）をもたらす困難を与えた[14]。1907年には日本専売（後の日本たばこ産業）と提携し、全国のたばこ店へ販路を拡大した[15]。1915年の大正時代の日付の任天堂販促カレンダーには社名を山内任天堂としながら、カードブランドには丸福任天堂を使用していたことが示されている[16]。

日本の文化の習慣で、山内の退職後も家業として続けるには娘婿の養子縁組が必要だった。1907年、婿養子制度に従い、娘婿である金田積良は妻の姓である山内姓を名乗り、1929年に山内が引退すると社長に就任した。1929年時点で、任天堂は日本最大のトランプ製造業者となっていた[17]。

法人化と拡大（1933年-1966年）

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任天堂の2代目本社（1933年-1959年）
旧任天堂の本社の英語社名プレート

1933年、金田積良は会社を合名会社として設立し、山内任天堂株式会社と称した[6]。本社新社屋を元の建屋の隣[18]、鳥羽街道駅近くに建設した[19]。金田の娘との間に男子がいなかったため、彼は娘婿であり、会社に勤める芸術家で、1927年生まれの孫の山内溥の父である稲葉鹿之助（改名して山内鹿之丞）を養子に迎える計画を立てていた。しかし、稲葉は家族と会社を捨てたため、山内が最終的に金田の後継者とされた[20]。

第二次世界大戦期、外国製カードの流通が当局により禁止され、日本の社会の関心が娯楽から遠ざかったことで任天堂は打撃を受けた。この時期は、裕福な一族出身の溥の妻である道子による資金支援もあった[21]。1947年、金田は販売会社の丸福株式会社を設立し[22]、任天堂が製造した花札やその他数種類のカードを販売した。これは現在の任天堂株式会社となるものであり、京都市東山区今熊野東河原町に本社を置いた[5][6][7]。

1949年元日の伏見稲荷大社で撮影された任天堂の社員記念写真

1949年、山内は東京都新宿区の早稲田大学に在学していたが、祖父が重篤な脳卒中を患ったため、大学を中退し任天堂の社長となり製造業務を指揮した[23][5][6]。最初の改革として、1951年には会社名を任天堂骨牌株式会社に変更し[5][6][24]、翌年の1952年には京都市内に分散していた工場を集約し、京都市東山区福稲上高松町の事業所拡大に繋げた[5][6][25]。1953年、任天堂は日本で初めてプラスチック製のトランプの製造に成功した[26][5][6]。一部社員は新たな積極的経営方針に懸念を抱き、緊張が高まりストライキに発展したが、山内は不満を持つ社員の解雇で収拾したため大きな混乱には至らなかった[27]。

1956年、山内はアメリカを訪れ、シンシナティに本社を置くアメリカで最大のトランプメーカーであるU.Sプレイング・カード社（USPCC）との交渉を行った。しかし、工場を視察した際、世界最大のトランプ会社が小規模な工場で運営されていることに落胆した[28]。この経験を通じて、山内はゲームカード事業の限界を認識するようになった[28]。

1959年には本社を京都市東山区福稲上高松町に移転した。1958年、ウォルト・ディズニー・プロダクションと提携してキャラクター入りカードを発売、子供市場へ進出し販売拡大に成功した[5][6][24]。それまで、西洋式トランプは花札や麻雀と同様に賭博の道具と見なされていた。しかし、ディズニーキャラクターを活用し、トランプで遊べるゲームを解説する書籍を販売することで、日本の家庭に商品を普及させることができた。この提携は成功し、1年間で少なくとも60万セットのトランプが売れた。任天堂は裏紙を使った日本かるたの自動製造にも取り組み、玩具店向け流通体制も構築した[5][18]。1961年までに東京都千代田区に支店を設立し[5]、150万セット以上を販売、テレビ広告により高いシェアを獲得した[29]。1962年には大阪証券取引所および京都証券取引所の第二部に上場し、公開企業となった[5][6]。

1963年、山内は社名を「任天堂株式会社」から「任天堂」に短縮した[30]。この改称に続き、任天堂は新たに注入された資本を用いて他分野での事業展開を試み始めた。これには、他の2社と提携してインスタントライス（インスタントラーメンに似た）の商品ラインを展開する食品会社の設立[31]や、チリトリーと呼ばれる掃除機の開発などが含まれていた。これらの事業はいずれも最終的に失敗したが、玩具製造は長年のトランプ事業で培った経験に基づき成功を収めた[32]。

1964年、任天堂の売上は1億5000万円に達した[33]。一方でディズニーカードとその派生商品で子供向け依存が強まり、大人向けのトランプの売上は日本の社会のパチンコ、ボウリング、ナイトレジャーなど新しい趣味の普及で減少した[29]。やがてディズニーカードの売上も減少し、代替事業がなかったことで経営難に直面した[33]。同年、日本が東京オリンピックによる経済ブームを迎える中で、トランプ事業は飽和状態に達した。日本の家庭ではトランプ購入が減少し、任天堂の株価は900円から60円に暴落した[34]。

1965年、任天堂は横井軍平を製造ラインの保守管理者として採用した[35]。しかし、横井はすぐにコンベヤーベルト修理以上の才能で知られるようになった[36]。

玩具会社と新規事業（1966年-1972年）

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1960年代、任天堂は日本の玩具業界で生き残りをかけて奮闘していた。当時の玩具市場はまだ小規模であり、すでにバンダイやトミーといった大手企業が支配していた。玩具の製品寿命が一般的に短いため、同社は新製品をより速いペースで投入する方針を採用し、これが任天堂にとっての大きな新時代の幕開けとなった。

1966年、山内が任天堂の花札工場を訪れた際、整備技師である横井軍平が暇つぶしで作っていた伸縮式のアーム型玩具を目にした。山内はこれをクリスマス商戦向けの商品として開発するよう命じた。この製品はウルトラハンドとして発売され、任天堂初期の大ヒット商品となり、120万本以上が販売された[37][38][10]。山内は横井の才能を見抜き、生産ラインから外して商品開発に専念させた。

ウルトラマシンとラブテスターは1960年代後半に任天堂が製造した商業用玩具である。

横井は電気工学の背景を持ち、電子玩具の開発に非常に優れていることがすぐに明らかになった。これらの電子玩具は従来の玩具よりも新規性が高く、任天堂は各製品に対して高い利益率を設定することができた。横井はその後も多くの玩具を開発し、テンビリオンや野球ボール投げ機のウルトラマシン、そしてラブテスターなどが生まれた。

1969年、山内は、長年在籍する今西紘史が率いる研究開発部門への投資を強化した。横井は新設された同部門に異動となり、さまざまなプロジェクトの統括を担った[6][39]。横井が電子機器の製造に携わった経験から、山内は横井を同社のゲーム部門責任者に据え、横井の製品を大量生産することとなった[40]。この時期、任天堂は京都郊外の宇治市に新たな製造工場を建設[6]、また、日本ゲームブランドでチェス、将棋、囲碁、麻雀といったクラシックなボードゲームやその他外来ゲームの流通も行った[41]。また、組織再編によってかるた製造専用部門も存続された[42]。

1970年には大阪証券取引所の第一部銘柄に昇格[5][6]し、本社の再建・拡張工事も完了した[6]。この年は、任天堂史上の転換点となり、初の太陽光発電式光線銃「任天堂ビームガン」（上村雅之の設計、光電子ピストル）を発売した。この製品は家庭用として市販された初めての光線銃であり、シャープとの提携によって製造された[43]。 この製品は累計100万丁以上を販売した[44]。任天堂は1971年、マグナボックスと提携し、同社の新型コンシューマ家庭用ゲーム機のマグナボックス・オデッセイ向けにビームガン設計ベースの光線銃コントローラを提供した[45]。

1972年には、プログラム可能なドラムマシン「エレコンガ」を発売した。この製品は円盤型パンチカードを使用して事前プログラムされたリズムを再生し、ユーザーが異なるパターンをプログラムすることも可能だった[46]。

アーケードゲーム、カラーテレビゲーム、ゲーム&ウオッチの時代（1972年-1983年）

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→詳細は「任天堂のアーケードゲーム一覧（英語版）」を参照

ビデオゲームへの参入

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1972年に発売された世界初の市販ゲーム機であるマグナボックス・オデッセイには、光線銃アクセサリー「シューティングギャラリー」が付属していた[47]。これが任天堂のビデオゲームへの初めての関与であった。『International Journal of Computer Game Research』によると、1971年に任天堂は、アメリカの先駆者であるマグナボックスと提携し、オデッセイ（1972年発売）用の光電子銃を開発・製造した。この技術は1970年代の日本玩具市場で任天堂が提供していたものと類似していた[48]。

1973年、任天堂は家族向けのアーケード市場に焦点を移し、「レーザークレー射撃システム」を発表した[49]。このシステムは、任天堂の「光線銃」シリーズ玩具で使用されていた光線銃技術を活用し、廃業したボウリング場に設置された。一定の成功を収めたものの、レーザークレは高額なコストと同年の第一次オイルショックによる経済不況が原因で閉鎖された。しかし、この取り組みにより任天堂は新たな市場を創出した。

カラーテレビゲーム

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→詳細は「カラーテレビゲーム」を参照
カラーテレビゲーム15

1977年には、三菱電機と共同開発した家庭用ゲーム機のカラーテレビゲーム6およびカラーテレビゲーム15を発売した。この機種名の数字は内蔵されたゲーム数を示している[30]。

宮本茂とドンキーコング（1981年）

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→詳細は「ドンキーコング」を参照
宮本茂は1981年にアーケードゲーム『ドンキーコング』を制作した。

1980年代初頭に、いくつかの最も有名なアーケードゲームを制作した。その中でも大ヒット作となった『ドンキーコング』は宮本茂によって設計され、1981年にアーケードで発売された。その後すぐに家庭用版が発売され、コレコによってAtari 2600やインテレビジョン、コレコビジョン向けに移植された。他にも『ドンキーコングJR.』、『スカイスキッパー』、『マリオブラザーズ』、『ドンキーコング3』などが家庭用ゲーム機向けに移植された。任天堂は家庭用ゲーム市場に注力するようになり、日本国内では1985年末までにアーケードゲームの製造・販売を終了し[50][51]、1989年2月28日には日本アミューズメントマシン工業協会（JAMMA）から脱退した[52]。

『ドンキーコング』の発売後、ユニバーサル・スタジオは自社のキャラクターのキングコングが実際にはパブリックドメインに属していたにもかかわらず、著作権侵害を理由に任天堂を法的措置として訴えた。裁判所はユニバーサル・シティ・スタジオ対任天堂裁判において任天堂の主張を認めた。任天堂は弁護士のジョン・カービィに感謝の意を示し、『ドンキーコング』と名付けられた3万ドルのボートと、「帆船にこの名前を使用する世界独占権」を贈呈した。また、この功績にちなみ、キャラクターのカービィは彼の名にちなんで命名された[53]。

ゲーム&ウオッチ

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→詳細は「ゲーム&ウオッチ」を参照
ゲーム&ウオッチシリーズの最初の作品である『ボール』（1980年）

アーケードゲームに加え、任天堂は消費者向け携帯型ゲーム市場にも挑戦していた。それが横井軍平によって作られた携帯型ゲーム機のゲーム&ウオッチシリーズである。このシリーズは1980年から1991年まで製造され、それぞれ単一のLCD画面上で遊べる1つのゲームと時計またはアラーム機能を備えている。これは初めて大きな成功を収めた任天堂製品であり、世界中で4,340万台以上が販売された。

ファミリーコンピュータとNintendo Entertainment Systemの時代（1983年-1989年）

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ファミリーコンピュータ

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→詳細は「ファミリーコンピュータ」および「ファミリーコンピュータの歴史」を参照
1983年に日本で発売されたファミリーコンピュータ

1983年、任天堂は日本でファミリーコンピュータを、同社初のカートリッジ式家庭用ゲーム機として発売した。発売から2か月で50万台を売り上げ、当時1台あたり約14800円で販売された。好調な売れ行きが続いたが、一部のファミコンが特定のゲームでフリーズするとの苦情が寄せられた。その原因は不良チップによるものと判明し、任天堂は店頭在庫すべてを自主回収する決断をした。費用は約50万ドルにのぼったという[要出典]。

Nintendo Entertainment System

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→詳細は「Nintendo Entertainment System」を参照

1983年、任天堂はアメリカでファミリーコンピュータを販売するため、ゲーム業界最大手の1つであったアタリと交渉を行っていた。しかし契約が最終段階に入った直前、アタリの幹部たちが1983年のコンシューマー・エレクトロニクス・ショーでColeco Adam向けに移植された『ドンキーコング』のデモを目にしたことをきっかけに、契約は破談となった。コレコはアタリの主要な競合企業の1つであり、幹部たちはこの移植版の存在を事前に知らなかったのである[54]。

1978年から1990年までの世界ビデオゲーム業界収益。1983年のアタリショックと1980年代後半の任天堂による復興を示している。

アタリはその年の後半に交渉を再開したが、任天堂はアメリカのゲーム市場で起こったことからEVSは成功しないと考えた。1983年から1985年にかけて、特に北米のゲーム業界は大規模な不況を経験し、主要4つのゲーム機メーカーであるアタリのアタリ2600、コレコのインダストリーズ、マグナボックスのオデッセイ2、およびマテル・エレクトロニクスのインテリビジョンに大きな打撃を受けた[55][56][57]。

1985年発売のNintendo Entertainment System（NES）本体とコントローラ
NES用ロボットのファミリーコンピュータ ロボット

任天堂はアタリの協力なしでファミリーをコンピュータの北米発売を決断し、「Nintendo Advanced Video System（AVS）」と名前を変えて1985年のコンシューマー・エレクトロニクス・ショーで初披露した。しかし、1983年のゲーム業界クラッシュの影響で来場者の反応は冷ややかだった[54]。そのため、任天堂は北米市場で既存のゲーム機とは全く異なるデザイン・マーケティング戦略を再検討し、ゲーム機本体はAVSから「Nintendo Entertainment System（NES）」へと再改称。「Entertainment System」という表現で従来のゲーム機のイメージからの脱却を目指した[58]。NESのゲームはカートリッジではなくゲームパック、本体はゲーム機ではなく、コントロールデッキとして販売された[54]。外観はビデオデッキやステレオシステムなど当時の家電機器に近いグレーの箱型で「近未来的」スタイルとされ、注目度を集めた[58]。また、ゲーム以外の目玉としてロボット型周辺機器のファミリーコンピュータ ロボットも同時展開し、家庭用エンタメ機器として差別化をはかった[54]。

任天堂は1983年の市場崩壊がアメリカのゲーム機向けにサードパーティーの開発者から販売された大量の低品質のゲームが原因の一部であることを認識しており、NESのカートリッジには特許取得済みの「10NES」ロックアウトチップが内蔵されていた。これはカートリッジの回路基板上のチップで、カートリッジ挿入時にゲーム機内の対応チップと接続され、カートリッジ内に10NESの存在を検知した場合のみゲームを再生する。10NESは任天堂および同社が公式にライセンス供与したシステム向けゲーム出版サードパーティのみが入手可能であり、サードパーティはこのチップを得るために同社の承認を得なければならなかった。また10NESはライセンスゲームの海賊版の動作も防止した[54][58]。NESが成功した後、アタリの子会社ゲーム開発者であるテンゲンはこのチップを解析する方法を見つけ、自社版を作成して理論上ライセンス外NESのゲームを出版可能としたが、任天堂が特許侵害で訴訟を起こして勝利したためテンゲンにはうまくいかなかった[54]。

任天堂は、サードパーティーがファミリーコンピュータ用のゲームを制作することを認めたが、その条件として、開発者は過剰な暴力や宗教のような論争的な題材を激しく描写したゲームを作らないこと、そして1年につき5本までしか同機向けにゲームを発売しないことを定めた[54]。任天堂が公式に承認したシステム向けゲームはそのパッケージ前面に「Nintendo Seal of Quality」の免責事項が記載され、同社のマーケティングはこれをゲームの「職人技の優秀さ、信頼性、エンターテイメント価値」の証として消費者に信頼することを奨励した。同社は現在もゲームのパッケージにそのシールを付けている[54][59]。

任天堂は1985年末にテストマーケティングとしてNESをニューヨーク市地域で実施した。歴史家のFrank Cifaldiは、このテストマーケティング期間中の正確な発売日は不明だと記している。最初に売れた1台は、競合企業の社員が全15本のロンチタイトルとともに購入した記録が残る[60][61]。1986年にはカリフォルニア州ロサンゼルスへ、さらにイリノイ州シカゴ、カリフォルニア州サンフランシスコへと展開。同年末までに全米展開され、北米のカナダで競合を大きく引き離す大成功を収めた。

スーパーマリオブラザーズ

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→詳細は「スーパーマリオブラザーズ」を参照
手塚卓志は『スーパーマリオブラザーズ』のアシスタントディレクターを務めた
近藤浩治はゲームの音楽を作曲した

ファミコン向けに発売された最初のゲームの1つが『スーパーマリオブラザーズ』であり、宮本茂がディレクターを、手塚卓志がアシスタントディレクターを務めた[62]。本作は当初、任天堂がカートリッジ形式で発売する最後のファミコン用タイトルとして企画されていた。同社は今後、ファミコン用ソフトをファミリーコンピュータ ディスクシステム専用として発売する予定であり、この周辺機器を本体に接続することでフロッピーディスクを使用できるようにしていた。宮本と手塚は当初、『スーパーマリオブラザーズ』をシューティングゲームとして開発していたが、最終的にはジャンプを中心としたプラットフォーム・ゲームへと変化した。宮本は本作の設計を「それまでのすべてのファミコン用カートリッジゲームの集大成」と呼んでおり、最終的に『スーパーマリオブラザーズ』は「おそらく史上最も影響力のあるゲーム」として完成した、と『TheGamer』のダニエル・アルバレスは述べている[63][64]。

『スーパーマリオブラザーズ』は、初期の横スクロールゲームの1つであった。ゲームのカメラがレベルを横断してプレイヤーキャラクターの位置を追従する2Dプラットフォーム・ゲームの一種である『スーパーマリオブラザーズ』の場合は、マリオがその方向に移動するとカメラが右にスクロールする[64]。スティーブン・L・ケントは次のように記している[65]。

マリオはそれまでのドンキーコングやマリオブラザーズの単一画面から解放され、広大で生き生きとした世界へと飛び込んだ。[…]プレイヤーは、終わりのないようなカラフルな田園地帯、洞窟、城、大きなキノコが点在する世界を駆け抜けることになった。景色はとても広く、1画面に収まりきらなかった。

本作では、ジャンプによって敵を踏みつけて倒したり、ブロックを壊したり、コインを集めたりする新たな遊びを実現。さらに、スーパーキノコなどのパワーアップアイテムによってマリオの能力が強化されるなど、当時としては革新的なゲームプレイが多数盛り込まれている[63][65]。1984年に任天堂に入社した作曲家の近藤浩治は、『スーパーマリオブラザーズ』の音楽を作曲したときに、任天堂ゲームにおける多数のオリジナルスコアの最初の1つを手がけた。BASICプログラミング言語で書かれた音楽をファミコン用ゲームに書き出すことができるプログラムを使用し、近藤は短いループで繰り返し再生されても聞き飽きることのない、各ステージに印象を与えるバックグラウンドミュージックを作ることを目指した[66]。

マーク・ラングショーは『Digital Spy』で、「1985年のゲーマーたちは『スーパーマリオブラザーズ』ほど優れたプラットフォーム・ゲームを見たことがなかった」と書いている[63]。史上最も成功したビデオゲームの1つとなり、4000万本を売り上げた。任天堂は「ほぼすべての機会に」他のゲーム機へ移植しており、特定のPC向け『スーパーマリオブラザーズ スペシャル』から始まっている[63][67]。1986年、アメリカ任天堂はNES版をシステムとのバンドルとしてリリースし始めた[61]。多くのライターは、『スーパーマリオブラザーズ』が北米でのNESの成功の責任者であるため、1983年のクラッシュで永久に失敗するかに見えた北米のゲーム産業を救った責任があると主張している[63][68][69]。『スーパーマリオブラザーズ2』は1986年にファミコン向けに発売されたが、任天堂は「前作に比べて難しすぎる」、「奇抜すぎる」、「西洋のプレイヤーには日本的すぎる」と判断し、NES版としては発売しなかった[70][71]。西洋では独自の『スーパーマリオブラザーズ2』が発売された。無関係のファミコンゲーム『夢工場ドキドキパニック』のNESの移植版で、そのスプライトをキャラクターの『マリオ』とイメージに再描画したもので、このバージョンは大ヒットし、1,000万本を売り上げ、逆輸入という形で『スーパーマリオUSA』として日本にも移植された[71][72]。『スーパーマリオブラザーズ3』はファミコンとNESの両方で発売された[73]。それ以来、史上最高のビデオゲームの1つと評価されている[74][75][76]。それは『マリオ』シリーズおよびゲーム全体に多くのゲームメカニクスを導入したからである[77][71]。1800万本以上を売り上げた[78]。

ゼルダの伝説

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→詳細は「ゼルダの伝説」を参照

『ゼルダの伝説』 は1986年にファミコン向けに発売され、宮本茂と手塚卓志によってデザインされた[79]。ゲームの核心概念であるハイルールのハイファンタジー設定を探検するというものは、宮本の故郷である京都市近郊の田舎での経験から着想を得たものである。ライアン・ランビーは『デン・オブ・ギーク』で次のように書いている。「彼は子供のころに田舎の森や洞窟を探検した時に感じた驚嘆と興奮をビデオゲーム形式で再現したかった。発見する喜びや迷路で迷う不安を導入したかった」[80][81]。『ゼルダの伝説』は初期のオープンワールドゲームである。プレイヤーが多くの方向に自由に移動できる。非線形構造を持ち、完了に必要なタスクをプレイヤーが選ぶ順序で遂行できる。プレイヤーはリンクを操作し、悪役のガノンからゼルダ姫を救うために魔法のトライフォースの欠片をハイラルで探す。これまでの『ゼルダ』以前は主にPC向けで家庭用ゲーム機向けではほとんどリリースされていなかったロールプレイングビデオゲーム（RPG）と同様にゲームには「モンスター、ダンジョン、完了するミッション、会話するキャラクター」が含まれる[80]。近藤浩治がゲームのスコアを作曲した[66]。

ファミコンディスクシステム（上）、1986年発売、ファミコン本体（下）に接続

野心的なコンセプトはファミコンに利用可能なスペースを超えていたため、ゲームはファミコンディスクシステム向けに発売された。『ゼルダの伝説』のフロッピーディスクは112キロバイトの容量を持ち、標準的なファミコンのカートリッジよりもはるかに多かった。ゲームはその後NES向けに発売された際には標準的なNESのカートリッジで動作した[80][82]。ゲームはこれまでのどのゲーム機のゲームよりも完了に時間がかかるため、『ゼルダ』はゲーム機に進行状況を保存する機能を導入し、後で中断した場所から再開できるようにした。宮本は各ゲームセーブのためのストレージスペースを確保するため、ファミコンの各種新技術を活用した。ファミコンディスクシステムのフロッピーディスクおよびNESのカートリッジに搭載されたバッテリー式バックアップストレージ、およびファミコンとNESのメモリーマップコントローラ（MMC）チップによるグラフィックスの進化である。このセーブシステムにより長編ゲームが可能になり、ゲーム機のゲームにおけるより複雑なストーリーラインの基礎を築いた[82]。

メトロイド

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→詳細は「メトロイド」を参照

1986年、任天堂はファミコン向けに2Dアクションアドベンチャーゲーム『メトロイド』を発売した。このゲームはジャンルに独自のレベルデザインを導入した。プレイヤーキャラクターのサムス・アランは大型マップのX軸とY軸の両方を移動してゲーム世界を探検できる。従来のアクションアドベンチャーでは一方向のみ移動だった。迷路のようなレイアウトが閉塞感を与えるよう設計されている。マップはプレイスルーを通じて拡大し、プレイヤーがマップ上で発見したアイテムと能力を使ってゲートを解除し、新エリアへの入り口を含む。1987年、コナミのファミコンゲーム『ドラキュラII 呪いの封印』は初代『悪魔城ドラキュラ』から逸脱し、『メトロイド』に似たレベルデザインを採用した。『メトロイド』と『Simon’s Quest』は長寿の「メトロイドヴァニア」ゲームサブジャンルの基礎となった[83][84]。『メトロイド』は、アクションゲームにおいてサムス・アランを最初期の女性主人公の1人として登場させたことでも注目されている。初めてこのゲームをプレイした多くの人々は、賞金稼ぎの「強靭な」キャラクターであるサムスを男性だと思い込んでおり、ゲームの取扱説明書や公式攻略本でさえ、そのキャラクターを「彼」と呼んでいた。そして、プレイヤーが彼女の本当の性別を知るのは、ゲームの真のエンディングにおけるカットシーンによってであった。複数の評論家はサムスをフェミニストの象徴と見なしており、女性がプレイヤーと同じ成果を成し遂げていたという驚きが、多くのゲーマーにとってビデオゲームの物語における女性の役割への認識を変化させたと述べている[84][85][86][87]。

Nintendo Power

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『Nintendo Power（英語版）』の2005年から2012年までのロゴ

1988年、Nintendo of Americaは任天堂のゲーム機向けゲームのニュースや攻略ガイドを掲載した隔月刊誌『Nintendo Power（英語版）の出版を開始した。これは「主に今後の任天堂製品を宣伝する」ために設計され、リーヴス・ウィーデマンが『ザ・ニューヨーカー』で書くように、同誌の散文は「会社のマーケティング部門からの宣伝資料を軽く再利用したような」ものであったが、スタッフはある程度の独立性を持っていた。雑誌はすぐに熱心な読者層を獲得し、任天堂のファンが今後のリリース情報を得る最も簡単な方法の1つとなった。またゲームテーマのポスター、詳細な攻略、批評家によるゲームレビュー（概ね肯定的）、読者から提出された各種ゲームの記録的ハイスコアランキングも掲載した[88]。2007年、任天堂は『Nintendo Power』の出版・流通をFuture plcに移管する契約を結んだ[89]。雑誌は2012年に出版を終了し、ゲームニュースがインターネットや携帯電話経由でより入手しやすくなったため閉鎖された可能性が高い[88]。


ゲームボーイ、スーパーファミコン、バーチャルボーイの時代（1989年-1996年）

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ゲームボーイ

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→詳細は「ゲームボーイ」を参照
1989年発売のゲームボーイ

1989年4月、任天堂は横井軍平が手がけたゲームボーイを発売し、同梱ソフトとして名作『テトリス』が提供された。手ごろな価格、テトリスの魅力、そして（先行したミルトン・ブラッドリー（英語版）のMicrovisionと異なり）耐久性の高さによって、ゲームボーイシリーズは最終的に世界で1億1800万台を販売する大ヒットとなった[90]。また同年、『スーパーマリオランド』も本体と同時発売され、全世界で1400万本を販売した。さらに1989年には、ファミコンの後継機であるスーパーファミコンの開発が公式発表された[91]。

スーパーファミコン

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→詳細は「スーパーファミコン」および「Super Nintendo Entertainment System」を参照
1990年に日本で発売されたスーパーファミコンと、1991年に北米で発売されたSuper Nintendo Entertainment System（SNES）

スーパーファミコンは1990年に日本で発売された。発売は非常に好調で、日本全国で3日以内に完売し、1991年中旬までに160万台が販売された[92]。1991年後半には、「Super Nintendo Entertainment System（SNES）」の名前でアメリカでも発売され、続く1992年にはヨーロッパでも展開された[93]。スーパーファミコンはファミリーコンピュータと同様、当時としては非常に高い技術仕様を持っていた。スーパーファミコンのコントローラもファミコンより改良され、丸みを帯びたフォルムや4つの新しいボタンが加わり、現代の多くのコントローラの標準となった。このように、日本ではスーパーファミコンが簡単に市場の主導権を握った。

1991年には、連邦取引委員会およびニューヨークとメリーランド両州の司法長官による価格固定疑惑について、任天堂が和解に応じた。任天堂は、システムの価格を値下げする小売店への出荷を打ち切ると脅したとされており、和解にかかった費用は約3,000万ドル未満だった[94]。

1992年には、Nintendo of Americaがアーケード機器の製造から撤退することを発表した[95][96]。

映画・テレビ展開

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1980年代から1990年代にかけて、任天堂は自社のIPをアメリカのDICエンターテインメント制作による5本のテレビ番組にライセンス供与した。そのうち4作品はNBCのサタデーモーニング・カートゥーン枠で放送された。具体的には『Captain N: The Game Master（英語版）』[97]、『The Super Mario Bros. Super Show!（英語版）』、アニメーションと実写のハイブリッド番組で、『ゼルダの伝説』の短編を含んでいた[98][99]。『King Koopa's Kool Kartoons（英語版）』、『ベティ・ブープ』などの古いアニメーションを紹介するブロック番組で、実写のクッパがバンパーとして登場した。ロサンゼルスのFOX系列のKTTVで放送した[100]。『The Adventures of Super Mario Bros. 3（英語版）』[101]、そして『Super Mario World（英語版）』[102][103]。このうち『Super Mario World』は、1990年にアメリカで制定された児童向けテレビ番組規制法の影響を最初に受けた作品であり、道徳的な教訓を盛り込むことが義務付けられた[102][103]。この法律により、NBCは土曜朝のカートゥーン放送を取りやめることとなった[104][105]。1993年には、ゲームを原作とした世界初の映画『スーパーマリオ 魔界帝国の女神』が劇場公開された。実写映画であったが、商業的にも批評的にも失敗し、この反省から任天堂は長きにわたり映画化に慎重な姿勢を取るようになった[106][107]。

セガとのゲーム機戦争

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→「日本におけるゲーム機戦争」も参照

1990年ごろ、任天堂は世界のビデオゲーム市場の80%を占め、残り20%は3つの競合他社で分け合っていた。「その中で最も有望な」ものは、Frank Cifaldiによると、日本の企業のセガで、「生意気な小さな新興企業」であった。セガは1988年に日本で家庭用ゲーム機のメガドライブを発売した。アメリカでは「Genesis（ジェネシス）」として発売された。当初、メガドライブは日本で「控えめに名を上げていた」のに対し、アメリカではGenesisは興奮したメディア報道にもかかわらず「任天堂の8ビット帝国にほとんど影響を与えていなかった」[108][109]。1990年、セガは元マテルの責任者であるトム・カリンスキーをSega of Americaのマーケティングチーム責任者に雇った際、「実際には失うものはあまりなかった」[108]。カリンスキーはGenesisのアメリカでの小売価格を引き下げ、「最も有望な新作ゲーム」である1991年のプラットフォーム・ゲーム『ソニック・ザ・ヘッジホッグ』をバンドルした。これによりセガは販売される各ゲーム機で大きな損失を被ったが、「できるだけ多くの家庭にGenesisを普及させ」、そこからのソフトウェア販売で損失を補うことを期待した[108]。『ソニック・ザ・ヘッジホッグ』は、非常に高速で走れる青いハリネズミであるソニックをデビューさせた。このキャラクターはマリオより「より現代的な」ゲームマスコットとして設計された。デビュー作が大成功した後、ソニックはセガの会社のマスコットとなり、「任天堂とのビデオゲームの覇権を巡る長期戦」が始まった[110][111]。

セガのテレビ広告で使用された「Genesis does what Nintendon't」のキャッチフレーズ。数多くのキャッチコピーとフレーズが、任天堂製品への攻撃に使われた

カリンスキーと彼のチームは、激しく型破りなキャンペーンを開始し、セガを競争力のある企業へと成長させた[108]。チームは任天堂の主要な顧客層と見なしていた子ども層に焦点を当てず、ティーンエイジャーの観客にとってセガを「クール」に見せることに注力した[109]。『ガーディアン』に寄稿したキース・スチュワートは、Sega of Americaが印刷広告とテレビ広告のキャンペーンによって「業界の生意気な不良少年」としての立場を築き、「任天堂とその家庭的なゲーム機を軽視することを目的としていた」と述べている。セガのテレビ広告は、攻撃的でロック音楽を基調とし、ジャンプカットを多用したスタイルでティーンエイジャーを直接狙い、「Genesis does what Nintendon't（Genesisは任天堂ができないことをする）」というタグラインなどを用いて任天堂を直接的に標的にした[109]。

セガはアメリカ中のショッピングモールでデモンストレーションを行い、自社ゲームを任天堂のものと好意的に比較した[108]。彼らは「ブラストプロセッシング」として知られるハードウェア機能によりGenesisがSNESより強力だと主張し、このフレーズを激しく宣伝したため、任天堂は各種ゲーム雑誌に2ページの広告を出して反論した。実際にはGenesisの独自の実在機能だったが、セガが主張するようなSNESに対する完全な技術的優位性はなかった[112]。

セガはAccolade、エレクトロニック・アーツ（EA）、スペクトラム・ホロバイトなどのアメリカのゲームスタジオに働きかけ、Genesis専用タイトルの開発を進めた。また、NFLの選手であるジョー・モンタナをアメリカンフットボールゲームのマスコットとして起用する権利を獲得し、それが『ジョー・モンタナ・フットボール』となった[109]。開発者のGenesisへの移行により、任天堂はNESの発売時の厳格なゲームライセンス基準の一部を撤廃せざるを得なくなり、例えば開発者が任天堂と競合のゲーム機の両方でゲームを出版できないという制限もあった[54]。

最終的にGenesisはアメリカで最も人気のゲーム機となり[109]、任天堂の市場シェアは約45%に低下した。しかし数年後、SNESは独占ゲームライブラリにより北米でGenesisを追い抜いた。SNESは世界で4910万台を売り上げ[90]、Genesisの推定4000万台を上回った[113]。1993年までに任天堂は世界トップ10の企業の1つとなったと報じられた[114]。

1993年から1994年のアメリカ上院のビデオゲーム公聴会

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1990年代、ゲームでアーケードゲーム『モータルコンバット』やPCゲーム『DOOM』のようにグラフィックな暴力や性的テーマが一般的に描かれるようになると、当時ゲームの最大の人口層であった子どもたちへの産業の影響を憂慮したアメリカの立法者たちが関心を寄せた。ゲームはすでにアメリカで「若者の心を荒廃させるもの」としての評判を得ており、これが山内に1990年にマサチューセッツ工科大学に300万ドルを寄付させ、「思考するゲームを作成する手助けをする」ためだったと『AP通信』が報じた。『モータルコンバット』の直後、議会の一部がこれに似たゲームの検閲や、ジョー・リーバーマン上院議員の言葉を借りれば「憲法上禁止する」よう求めるようになった。これにより1993年から1994年のアメリカ上院のビデオゲーム公聴会が開催された[115][116][117][118][119]。任天堂とセガはこの問題で意見が分かれた。Genesis版とは異なり、『モータルコンバット』と『DOOM』のSNES版は任天堂のNESの時代要件に従い血の描写を削除させられた。議会の主な問題作『ナイトトラップ』は10代の少女に対する性的動機の暴力が描かれ、メガCDで発売された。一方、Nintendo of Americaの会長であるハワード・リンカーンは上院で「『ナイトトラップ』は決して任天堂システムには登場しない」と証言し、「女性に対する暴力は我々の社会に全くふさわしくない」と述べた[54][117][120]。

任天堂やセガらがロビイングによりアメリカ議会のゲームコンテンツ検閲を防ぎ、ゲームパッケージにこのようなESRBレーティングを導入

政府の監視からゲームコンテンツを自由に保つため、任天堂とセガはゲーム業界によるエンターテインメントソフトウェアレイティング委員会（ESRB）の設立に参加した。これは北米のゲームパッケージに表示する年齢・コンテンツレーティングを作成する民間組織で、議会にゲーム出版社がESRBと協力する責任のみを負わせるようロビイングし、検閲立法を回避した。『モータルコンバット』などのゲームはパッケージに「M」または「Mature（成人向け）」のレーティングが付けられ、小売店従業員に18歳以上にのみ販売すべきことを示した。任天堂はその後検閲ルールを一部緩和し、『モータルコンバットII』のSNES版で血の描写を許可した[117][121][118]。『ナイトトラップ』は2018年にNintendo Switch向けに発売された[120]。

ソニーとフィリップスとの協業

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1987年ごろ、任天堂がスーパーファミコンを開発していた際、日本の技術企業であるソニーと提携し、ソニーの技術者である久夛良木健が率いるチームによって本体のサウンドカードが製作された。1988年には両社の協力関係が深まり、より大容量でグラフィックとサウンドを強化したゲームをプレイできるよう、ゲーム機用のCD-ROMディスクドライブ周辺機器の開発に着手した。1990年に任天堂とソニーはこの提携を公にし、1991年にはそのデバイスの名称が「Nintendo PlayStation（英語版）」であることが発表された。この試作機は約200台ほどしか製造されなかった[122]。

任天堂とソニーが共同開発した未発売の「PlayStation（英語版）」プロトタイプ（中央）。右は最終的に発売された同名の市販版ゲーム機。

スーパーファミコンの開発が完了する前に、任天堂はソニーとのライセンス契約内容を再検討し、ソニーがCDベースのゲームから不当に多くの収益を得る可能性があると判断した。任天堂は契約の再交渉を試みたが、望む結果を得られなかった。ソニーがコンシューマー・エレクトロニクス・ショーで任天堂との協業を公表した翌日、任天堂は契約を破棄し、代わりにオランダの電子機器メーカーのフィリップスとCDベースのゲーム開発を進めていると発表し、ソニーを驚かせた[122]。

フィリップス・インタラクティブ・メディアは、フィリップスのディスクベースマルチメディアプレーヤーCD-i向けに任天堂のプロパティを使用した4つのゲームを開発した。『Link: The Faces of Evil』、『Zelda: The Wand of Gamelon』、『Hotel Mario』、そして『Zelda's Adventure』は、4作すべてが批評家から酷評された[123][124][125]。久夛良木健に率いられ[126]、ソニーはNintendo PlayStationの開発を継続し、「PlayStation」という名前で独立したゲーム機として1994年に発売することを決定した。これは任天堂の厳格なライセンスポリシーに不満を持つ開発者を引きつけ、完全な3Dコンピュータグラフィックスを表示できるゲーム開発を可能にした。2014年、Nintendo PlayStationの開発文書でデバイスの技術的詳細が記載されたものがオンラインで漏洩した。この装置の動作するプロトタイプは2009年にペンシルベニアで発見されるまで失われていたが、2015年に詳細が明らかになりデモンストレーションされた[122]。

1995年、セガが32ビットのサターンを導入し、ソニーが32ビットのPlayStationを導入したことで、任天堂は新たな競争に直面した。ソニーは強力なマーケティングキャンペーンを展開し、任天堂とセガの市場シェアを削り始めた。

会社の拡大

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任天堂は1992年にアメリカの野球チームであるシアトル・マリナーズを買収した

1992年、山内溥の意向により、任天堂はシアトル・マリナーズの過半数株式を取得した。マリナーズはワシントン州シアトルを拠点とするメジャーリーグベースボールの球団であり、多額の負債によって経営が危機に陥り、1991年に球団の売却を発表していた。外国企業がアメリカのスポーツチームを買収すること、さらに山内がマリナーズの経営権をアメリカ人の経営陣に委ねることは、いずれも異例のことであった。山内はこの決断について「これはビジネスとして行うものではなく、苦境にあるアメリカ企業を助ける形での地域貢献である」と述べ、「日本は戦後の奇跡的な成長においてアメリカに大きく感謝すべきであり、また任天堂もアメリカで事業をさせてもらっている。アメリカには大きな恩義があるので、自分にできる限りの形でそれを返したい」と語っている[119][127]。任天堂は2016年8月にマリナーズの経営権を売却し、10%の株式のみを保持している[128]。

日本のゲーム開発会社であるハル研究所は、1984年の任天堂のファミコン用ゲーム『ピンボール』の不具合修正を依頼されたことをきっかけに、任天堂と強い業務関係を築いてきた。1993年、経営危機に瀕したハルを任天堂が買収し、セカンドパーティとして傘下に迎える。条件として、プログラマー出身の岩田聡が社長に就任した。岩田はそれまでにファミコンの『バルーンファイト』や『アドベンチャーズ オブ ロロ』などを手がけていた人物で、その後も『MOTHER2 ギーグの逆襲』、『ポケモンスタジアム』、『ポケットモンスター 金・銀』、『ニンテンドウオールスター!大乱闘スマッシュブラザーズ』などの開発・発売に大きな役割を果たした[129][130][131]。

1994年、任天堂は1985年のNES以来、長年にわたりマテルを通じてオーストラリアで製品を販売していたが、同年にオーストラリア本社を設立した。初代マネージングディレクターには、マテル・オーストラリアから引き続き就任したグラハム・ケリーと、Nintendo UK Ltd.の田中進が就いた。

1995年、任天堂はレアの一部株式を取得した。

プロジェクト・リアリティ

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1993年、任天堂はプロジェクト・リアリティ〈Project Reality）というコードネームのもと、新たに64ビットのゲーム機を開発する計画を発表した。このハードウェアは、完全な3D環境やキャラクターを描画できる能力を備えていた。1994年、任天堂はプロジェクト・リアリティがアメリカではウルトラ64として改名されると発表した。ウルトラ64という名は、任天堂ブランドのアーケード向け格闘ゲーム『Killer Instinct』およびレースゲーム『Cruis'n USA』で初披露された。『Killer Instinct』は後にSNESでも発売された。その後まもなく、任天堂はコナミが「ウルトラ」という名称の権利を保有していることに気づいた。具体的には、コナミのみが新システム向けに『Ultra Football』や『Ultra Tennis』といった名前のゲームを発売する権利を持っていた。このため、任天堂は1995年に最終的なシステム名をNINTENDO 64に変更し、1996年に発売すると発表した。システムおよび複数のゲームは『スーパーマリオ64』を含め、メディアと一般に向けて披露された。

バーチャルボーイ

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→詳細は「バーチャルボーイ」を参照
1995年発売のバーチャルボーイ本体とコントローラ。赤いデバイスがヘッドセット型の本体部分で、立体視3D表示が可能

1995年、任天堂はバーチャルボーイを日本で発売した。本機は横井軍平によって設計されたバーチャルリアリティの卓上型ゲーム機であり、ヘッドセット状の本体内側にモニターが内蔵され、据え置きでプレイヤーが覗き込む形でプレイする。操作は従来型のコントローラを用いる。モニターは立体視3D表示に対応しており、2枚の「平面型・振動式ミラー」を使うことで、左右の目それぞれに異なる映像を投影し、3D感覚を生み出す構造になっていた。表示できる色は黒と4段階の赤のピクセルのみ[132][133]と、非常に限定的だった。

『ジ・エスケイピスト』のJohn Frisciaはのちに、バーチャルボーイについて「驚くべき点や本当に称賛すべき特徴は多かったものの、任天堂史上最悪のハードウェアの失敗作」と評しており、同社最大の商業的失敗として名を残している。立体視3Dと赤単色のビジュアルの組み合わせで、ユーザーの目の疲れや頭痛を頻繁に引き起こす問題があり、すべてのバーチャルボーイ用ソフトには15分から30分ごと自動でプレイを中断する機能と、長時間プレイによる頭痛や稀なケースとして発作を警告する注意書きが付属していた。このゲーム機向けゲームは失望作と見なされ、わずか22タイトルしか発売されなかった。任天堂はその年遅くに日本でシステムを生産終了し、その後北米でも数ヶ月間のみ販売を続けた[132][133]。

NINTENDO 64とゲームボーイカラーの時代（1996年-2001年）

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ポケットモンスター

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→詳細は「ポケットモンスター」を参照

ゲームフリークは1982年に日本で設立され、当初はゲーム雑誌として始まった。1989年、共同創業者の田尻智が出版物をゲーム開発スタジオに転換し、任天堂とセガのゲーム機向けに複数のゲームを制作した。これにはヨッシーのたまご、『マリオとワリオ』、『パルスマン』が含まれる。 1990年ごろ、田尻は『ポケットモンスター』というアイデアを思いつく。これは動物を集めて戦わせるゲームであり、自身が子供のころに森で昆虫やオタマジャクシを捕まえて遊んだ経験から着想された。田尻はこのゲーム案を任天堂に提案し、任天堂は当初は消極的だったものの、開発を許可した。田尻を中心に、ゲームフリークは宮本の助言も得ながら、『ポケットモンスター』のゲームボーイ向け開発に6年を費やした[134]。1996年に日本で発売され、わずかに違いがあるが同じコアゲームプレイを持つ2つの異なるバージョン、『ポケットモンスター 赤』と『ポケットモンスター 緑』が店舗で販売された。西洋では『ポケットモンスター』は『ポケットモンスター』として発売され、2バージョンはそれぞれ『ポケットモンスター 赤バージョン』と『ポケットモンスター 青バージョン』に改名された[134][135]。

ピカチュウを抱きしめる子供。シリーズのマスコットである『ポケモン』の種に扮したパフォーマー

『ポケットモンスター赤と青』は世界中で数百万本を売り上げた。これにより多産な『ポケットモンスター』ゲームシリーズが始まり、広範なシリーズの一部となった。『赤と緑』はアニメテレビシリーズに翻案され、1997年に日本で初放送され後で他国で同時ネットされた。1998年、国際的な『ポケットモンスター』をテーマの小売店チェーンのポケモンセンターがポケモンセンタートウキョーの開店で始まり、アニメシリーズに基づく映画『劇場版ポケットモンスター ミュウツーの逆襲』が日本で公開した。1999年には『ポケモンカードゲーム』シリーズが発売され、その後、『ポケットモンスター』関連グッズやサービスも急拡大した。2000年、日本の小売事業を管理していたポケモンセンター株式会社がポケモン社へと社名変更し、ブランド管理や商品化展開を担うようになった。2001年にはアメリカ現地法人のPokémon USA, Inc.が設立され、のちにThe Pokémon Company Internationalとなって、日本国外全体のブランドおよび商品展開を統括する体制が構築された[134][135][136][137]。

『ポケットモンスター』は現在も世界的な文化現象が続いているが、1990年代の人気は一部のライターにより「ポケマニア」と称されるほど強かった[137][138]。『タイム』誌はこの現象を次のように描写した。

[ポケマニア[sic]の執拗さから生き延びるのは難しいかもしれない。これまでにないマルチメディアとインタラクティブの猛攻で、子供たちが多様なモンスターの目録を作成するのに魅了され、トレーディングカードがゲームに、テレビ番組に、おもちゃに、ウェブサイトに、お菓子に、そして始まりの場所に戻る。疫病のようなポンジ・スキーム。[…]利益の匂いを嗅ぎつけたアメリカの巨大企業がポケモンに群がって現金化している。
Howard G. Chua-EoanとTim Larimer、「Beware of the Poke Mania」[sic]、『タイム』(1999年11月22日)

西洋での「ポケマニア」中、子供たちのシリーズの人気は大人、特に親の間で広範な否定的反応を引き起こし、人類学者のクリスティーン・ヤノが後にこれらの反応をモラルパニックと記した。日本ではこのような強い否定的反応は顕著ではなかった[139]。『ポケモンカードゲーム』は特に強い反応を引き起こし、『ロサンゼルス・タイムズ』はアメリカ中の学校関係者をインタビューし、「カードが学習を妨げ、遊び場の友情を毒し、一部の子供が宿題を忘れ授業を無視し学校バスを乗り逃すほど注意散漫になる」と結論づけた[140]。「『ポケモンカードゲーム』は特に強い反応を引き起こし、『ロサンゼルス・タイムズ』はアメリカ中の学校関係者をインタビューし、「カードが学習を妨げ、遊び場の友情を毒し、一部の子供が宿題を忘れ授業を無視し学校バスを乗り逃すほど注意散漫になる」と結論づけた[141]。『ポケモン』カードはアメリカの小学校で「ほぼ普遍的に禁止」された[142]。他国でも同様の禁止が実施された[143][144][145]。アメリカとイギリスではカードをめぐる暴力や盗難、特に子供間でのそれが顕著な傾向として見られた[146][147][148][149][150]。多くのキリスト教徒が『ポケモン』を悪魔的だと主張したことに対し、カトリック教会は「有害な道徳的副作用がない」と宣言した[151]。

ゲームフリークもポケモン社も任天堂の所有ではないが、後者は『ポケットモンスター』のプロパティから収益を得ている。シリーズは任天堂、ゲームフリーク、クリーチャーズの共同所有で、後者はシリーズのビデオゲームのプロデューサーである。ポケモン社の共同創業者である増田順一は2017年に、ゲームフリークが仮定的に任天堂の競合プラットフォーム向け『ポケットモンスター』のゲームを開発できるが、任天堂への友好のしるしとしてそうしないと述べた[136]。

NINTENDO 64

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→詳細は「NINTENDO 64」を参照
黒のNINTENDO 64本体とグレーのコントローラ

1996年、NINTENDO 64が日本と北米で発売され、成功を収めた[49]。発売当時はライバルメーカーとの競争が非常に激化しており、多くのサードパーティーが他社ハード向けに主力ゲームを即座に発売したことによって加速した。多くの会社の多くは、カートリッジ形式と比較して、CD形式の方が開発費と製造コストが安価であると主張した。

このゲーム機のローンチタイトルの1つとして、任天堂情報開発本部が開発したプラットフォーム・ゲーム『スーパーマリオ64』が発売された。本作は史上初期の3Dプラットフォーム・ゲームの1つであった。長期にわたる開発期間の中で、宮本茂はまずキャラクターの3D空間における操作性を徹底的に追求し、納得がいくまで磨き上げた上で、ステージ設計に着手した。『スーパーマリオブラザーズ』以来、マリオの操作は現実の物理（質量、慣性、モーメント）を意識しつつも、空中での方向転換など現実離れした動きも可能で、プレイヤーはこれらの要素を考慮してジャンプや移動を行う必要があった。スーパーマリオ64以前の3Dプラットフォーマーはこれらを十分に再現できておらず、操作が難解になりがちだったが、本作では「2Dアクション同様に直感的な操作感」を実現させ、3Dアクションゲームの新たな基礎を築いた。リッチ・スタントンは後に『Eurogamer』誌で「本作は初めて2Dゲームと同じくらい気持ちよく操作できる3Dゲームだった」と評し、以降の3Dプラットフォーマー作品における動きのルールを確立したと述べている[152][153]。最終的に『スーパーマリオ64』はNINTENDO 64において最も売れたタイトルとなった[154]。

ゲームボーイポケットと横井軍平の退社

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→詳細は「ゲームボーイポケット」を参照
1996年発売のゲームボーイポケット（銀）

1996年7月、任天堂は初代ゲームボーイの小型版であるゲームボーイポケットを発売した。このモデルは横井軍平が同社で手がけた最後の商品となった。ゲームボーイポケットの発売から1週間後、横井は任天堂での役職を辞任した。その後、彼は競合する携帯ゲーム機のワンダースワンの開発を支援した。

1997年、横井は56歳で交通事故により亡くなった。北陸自動車道の石川県付近を運転中、前方の車に追突した。車の損傷を確認するため降車したところ、通りかかった別の車にはねられ重傷を負い、事故から2時間後に死亡した[36][155]。

法的問題

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1997年、欧州経済共同体（EEC）は、任天堂に対してサードパーティー製ライセンス契約を大幅に改訂するよう要求した。この判決により、任天堂はライセンスが発売可能なゲームの数を制限すること、ゲームに事前承認を要求すること、サードパーティー製ゲームを任天堂のみが製造することを義務付けることができなくなった[156]。

1998年、任天堂はポルノ画像にリンクしていた「zelda.com」ドメイン名の所有者を訴えた[157]。

1999年、イスラエル系イギリス人のイリュージョニストであるユリ・ゲラーは、自分の肖像が『ポケモン』の種族「フーディン」に反映されていると主張し、任天堂を相手に6000万ポンドの訴訟を起こした[158][159]。この訴訟は2003年に取り下げられたが、その後もゲラーは複数回訴訟を起こした。2020年、ゲラーはこの法的戦いについて謝罪した[160]。

2000年、任天堂は『マリオパーティ』内の5つの異なるミニゲームでNINTENDO 64 コントローラのジョイスティックを回転させた際に子供たちが負った手の負傷をめぐり、ニューヨーク州司法長官（英語版）と8000万米ドルの和解金で決着した。同社は将来の負傷を防ぐためゲーム用グローブを発行した[161]。

2000年6月、任天堂は、香港で大量の海賊版任天堂ゲームを製造していた大手香港企業のApollo Ltd. （同社は任天堂ゲームの違法コピーの生産元）を、香港の法執行機関によって閉鎖させたと発表した[162][163]。

レトロスタジオの設立

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→詳細は「レトロスタジオ」を参照
レトロスタジオの2011年以前のテキサス州オースティンの本社

1998年、任天堂が当時コードネーム「Dolphin（ドルフィン）」の次世代家庭用ゲーム機を開発中であった際、アメリカのゲームプロデューサーで元アクレイム・エンタテインメントの社員であるジェフ・スパンゲンバーグと協力して、テキサス州オースティンを拠点とするゲーム開発スタジオのレトロ・スタジオを設立した。スパンゲンバーグは同年初めにアクレイムを解雇された後、Nintendo of Americaと契約し、Dolphin向けの開発を行うことになった。任天堂はレトロの40,000平方フィートのスタジオに資金を提供した。その数年後には、スタジオの従業員数は約150人に達した[164]。

ゲームボーイカラー

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→詳細は「ゲームボーイカラー」を参照
1998年発売のゲームボーイカラー、アトミックパープル

1998年、日本でゲームボーイカラーが発売され、1か月後に北米およびヨーロッパでも発売された。ゲームボーイカラーは、従来のモノクロ表示しかできなかった初代ゲームボーイに対し、多彩な色付きピクセルの表示が可能となった改良版である。新しい本体向けに開発された専用ソフトだけでなく、従来のモノクロ版ゲームボーイ用カートリッジにも後方互換性を有しており、従来ソフトを使用する際はプリセットされた4種類のカラーパレットから選んで全体表示色を自動的に変更できる仕様となっていた[165]。

ゼルダの伝説 時のオカリナ

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→詳細は「ゼルダの伝説 時のオカリナ」を参照

『ゼルダの伝説 時のオカリナ』は、完全3Dグラフィックスエンジンを最初に使用した『ゼルダ』のゲームで、1998年にNINTENDO 64向けに発売された。それは「コンテキストセンシティブボタン」メカニックを普及させ、ゲーム世界内のプレイヤーの位置に応じてコントローラーのボタンが複数の異なる用途を持つことを可能にし、「カメラロックオン」を普及させ、3D空間内の1つの点の周囲にのみゲームカメラを一時的に回転させることで3D環境をより容易に理解・操作できるようにした[166][167][168]。『1Up.com（英語版）』は2012年に、これらの追加によりゲームが「直感的」に感じられ、「[1990年代]中盤から後半のほとんどの3Dアクションアドベンチャーが地獄のようにプレイされた」のとは対照的だと書いた[168]。『時のオカリナ』は批評家から満場一致で絶賛された。『ギネス世界記録』はこれを「史上最も批評家から絶賛されたビデオゲーム」と認定し、批評家からの平均レビュースコアがメタクリティックで100点満点中99点である[169]。

64DD

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→詳細は「64DD」を参照
1999年発売の64DD、NINTENDO 64本体の下に装着

1999年、任天堂は64DDを発売した。これはディスクストレージ型の周辺機器で、NINTENDO 64がディスクベースのゲームをプレイできるようにするものである。同社は国際的なゲーム雑誌で数年間にわたりこのデバイスを宣伝し、「ゲームの遊び方を変える」と主張していた。しかし、64DDは日本でのみ販売され、対応したゲームはわずか7本しか制作されなかった。この周辺機器は主に「ランドネット」というウェブサイトを通じて販売され、7本のゲームがすべてセットになったバンドルとして提供された[170]。

ゲームボーイアドバンスとニンテンドー ゲームキューブの時代（2001年-2004年）

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ゲームボーイアドバンス

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→詳細は「ゲームボーイアドバンス」を参照
2001年に発売された初代ゲームボーイアドバンス（インディゴバージョン）

任天堂は2001年に携帯型ゲーム機のゲームボーイアドバンスを世界中で発売した[171][172]。ゲームボーイアドバンスは従来のゲームボーイシリーズよりも大きな画面を持ち、ゲームボーイカラーよりも多くの色を表示可能だった。また、ゲームボーイアドバンスはゲームボーイやゲームボーイカラーのカートリッジとも後方互換性を持ち、さらに「リンクケーブル」を使ってゲームキューブと接続し、対応ソフトではセカンドディスプレイのように利用することもできた[173]。北米ではゲームボーイアドバンスの発売当初から大ヒットし、発売約1か月で50万台を売り上げ、当時任天堂史上最速の販売ペースとなった[172]。

ニンテンドー ゲームキューブ

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→詳細は「ニンテンドー ゲームキューブ」を参照

2000年代初頭、セガは1998年に発売され財政的に失敗した家庭用ゲーム機のドリームキャストの影響を受け、ゲーム機の製造を中止した[174][175]。以降、セガはゲームの開発および販売に専念し、任天堂向けに開発会社のゲームをリリースするようになった。中でも注目すべきは、2002年にゲームボーイアドバンス向けに発売された任天堂ハード初の『ソニック』シリーズである『ソニックアドバンス』である[176]。任天堂の主要な競争相手はソニーとなったが、両社は新たにマイクロソフトとも競争することになった。マイクロソフトは2001年に家庭用ゲーム機のXboxを発売した[177]。

ニンテンドー ゲームキューブとコントローラ、251ブロックメモリーカード

DolphinはE3 1999で任天堂の次世代家庭用ゲーム機として正式に発表された。Nintendo of Americaの社長であるハワード・リンカーンは、このシステムが「ソニーのPlayStation 2（PS2）で実現されるものと同等か、それを上回るものになるだろう」と宣言した[174]。2000年の任天堂の「スペースワールド2000」展示会では、ドルフィンに関するさらなる詳細が明らかにされ、その正式名称が「ゲームキューブ」であることが発表された[171][173]。ゲームキューブは、従来の任天堂のゲーム機よりもエルゴノミクスに基づいた操作性の高いコントローラーを採用し、持ち運びを容易にするための取っ手も付属していた。ゲームソフトはディスク形式で提供され、理論上はNINTENDO 64の相対的な性能不足の後に、サードパーティーデベロッパーを再び呼び戻すのに十分な性能を備えていた。しかし、ミニディスク形式が採用されたのは、海賊版対策と、DVDフォーラム（ゲームディスクなどのDVD技術を策定した業界団体）へのライセンス料の支払いを回避するためであった。その結果、ゲームキューブのディスクは1.6ギガバイトのデータしか格納できず、再び任天堂の競合他社に比べて容量面で劣ることとなった[174][178]。

ゲームキューブを開発中、任天堂はその周辺機器を構築した。これはLCD画面を含み、ゲーム機本体に接続されたモニターとは別にゲームのセカンドディスプレイとして機能し、立体3Dグラフィックスを表示できた。これはバーチャルボーイに類似していた。任天堂の開発者は最終ローンチタイトル『ルイージマンション』をこの周辺機器で動作させることができたが、大規模生産は会社にとって高価すぎた[174]。

ゲームキューブは2001年に日本と北米で、2002年にヨーロッパで発売された[178]。システムは強力なローンチを果たした。任天堂によるとPS2とXboxよりも強かったが、その後の数ヶ月の売上は予想を下回った[179][180][174]。これは部分的にシステムの初期ライブラリが少なかったためで、『ルイージマンション』は物足りないローンチタイトルと見なされた。ゲームキューブには内蔵DVDプレーヤーがなかったが、PS2にはあった。DVDプレーヤー搭載のパナソニックQ（英語版）版ゲームキューブは日本でのみ発売された[174][178]。

経営陣の交代

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岩田聡は2000年にハル研究所の社長を辞任し、任天堂の本社の経営企画室長に就任した[129]。2002年、山内は岩田に対し、任天堂の社長への就任を打診し、岩田はこれを受諾した。同月中に任天堂の社長へ就任した。岩田は山内家以外で初めて選出された任天堂の社長となった[129][181]。山内は2005年まで同社の取締役会に残り、10%の持分を持ち、2013年の死去まで任天堂最大の個人株主であった。その年、『フォーブス』誌は彼の純資産を21億米ドルと推定し、日本で13番目に裕福な人物とした[182][183]。

岩田聡は2002年に任天堂の社長に就任した。
レジナルド・フィサメィは2003年にNintendo of Americaに入社、2006年に社長兼CEOに就任した。

2002年、荒川實がNintendo of Americaの社長を辞任し、後任として君島達己が任命された[184]。2003年、後にNintendo of Americaの社長兼CEOになるレジナルド・フィサメィが、同社のアメリカ部門において営業およびマーケティング担当上級副社長として入社した。それ以前は、パンダエクスプレス、ピザハット、プロクター・アンド・ギャンブルなどの企業でマーケティングチームに所属していた[185]。

ゲームキューブの評価とゲームボーイアドバンスSP

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任天堂がNINTENDO 64から技術的に大きな進化を遂げたにもかかわらず、ゲームキューブには依然としてサードパーティが寄りつかなかった。任天堂はシステム発売前の段階で、サードパーティーの開発者への開発キットの提供が遅れていた[174]。Gavin Laneは『Nintendo Life』で、ゲームキューブが不振だった理由の1つとして、任天堂が以前の任天堂ハード所有者という年長の層を抱えていたにもかかわらず、依然として若年層を主なターゲットにしていたことを挙げている。一方でソニーは「子供じみたものから距離を置きたがる思春期の若者たちを巧みに取り込んだ」と述べている[174][186]。さらに、ゲームキューブ用タイトル『ゼルダの伝説 風のタクト』のアニメ調のビジュアルや、本体に持ち運び用ハンドルが付いていたことも、「子供向けハード」という印象を強め、サードパーティが敬遠する一因となった[174][186]。

ゲームキューブは競合のゲーム機と比べて目立った特徴を持たなかったが、ゲーム機の独占の名作『大乱闘スマッシュブラザーズDX』や『スーパーマリオサンシャイン』などがあった[186]。レトロスタジオの初ゲーム『メトロイドプライム』は、未完成プロジェクトを複数抱え崩壊の危機にあったスタジオを救った。スタジオに賭けた任天堂は『メトロイド』プロパティを与え、『プライム』は成功し、多数の出版物が後に史上最高のゲームの1つと評価した[164][187][188]。これによりレトロの将来が確保された[164][189]。歴史的に任天堂と「かなり親密な関係」を持つサードパーティーの開発者のカプコンは、2005年の発売時にゲームキューブ独占として『バイオハザード4』をリリースした。これは当初カプコンが2002年にゲームキューブ独占として発表した「カプコン5」の5ゲームの1つであった[190][174]。ルーク・プランケットは『Kotaku』で、2003年にこの発表が任天堂への「企業的善意」ではなく「PRの誤コミュニケーションの結果」であることが明らかになったと書き、カプコンが『バイオハザード4』以外の4ゲームをマルチプラットフォーム化すると述べた。最終的に『バイオハザード4』もPS2向けに発売された[190]。

2003年に発売されたゲームボーイアドバンスSPのコバルトブルー

ゲームキューブの相対的な失敗にもかかわらず、任天堂は携帯型ゲーム市場からの収益によってこの時代も財務的に安定していた[174]。同市場は、同社が「事実上独占していた」とされる[191]。2003年には、ゲームボーイアドバンスの改良版であるゲームボーイアドバンスSPが発表され、同年中に世界的に発売された[192]。同年、フィンランドの会社であるノキアが発売した携帯型ゲーム機のN-Gageはゲームボーイアドバンスとの競合を試みたものの、成功には至らなかった[193][194]。

任天堂は2003年にゲームキューブの生産を一時停止し、倉庫に溜まっていたシステムモデルを販売する必要があった。岩田は2002年の業界全体のビデオゲーム販売減少に対応し、「ますます洗練され時間がかかるゲーム」の開発を停止すると発表した。任天堂はXboxからの競争も受け始めていた[195]。Nintendo of Americaは2003年ホリデーシーズンのゲームキューブ販売に1億ドルを割り当て、アメリカでの価格を99.99ドルに引き下げ、XboxとPS2の179.99ドルを大幅に下回った[196]。これらの努力にもかかわらず、システムはライフサイクル終了当時、任天堂の歴代世界最低の販売数を記録したゲーム機であった。逆にPS2は1億3900万台を売り上げ、ゲームキューブの2100万台よりも1億1800万台上回る台数を販売した[178][186]。任天堂は2007年にファーストパーティーとしてのゲームキューブソフトの制作を終了した[178]。

レアの売却

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2002年、任天堂はレアの株式49%をマイクロソフトに売却し、マイクロソフトはレアにXbox向けのゲーム開発を行わせた[174][197]。当時、業界のアナリストは『Eurogamer』に、これは任天堂がセカンドパーティ開発に依存しない新戦略の一環とみられると記した。それによれば、同社は子会社のハル研究所などをより活用し、退任前の山内が構築を進めていた資金的な「戦略資金」を用いてサードパーティ開発に資金援助を行う方針であった[198]。また、レアは2001年および2002年における任天堂の利益への貢献がわずかであった。業界関係者やレアのデザイナーであるあるマーティン・ホリス（英語版）は、その後この売却を批判しており、XboxやXbox 360でのレアの作品が水準に達していないとする意見や、任天堂が価値ある資産を手放したとの見方がある[199][200][201][202]。

欧州委員会による制裁金

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任天堂のヨーロッパにおける積極的な営業戦略は、2002年後半に彼らに跳ね返ることとなった。欧州委員会は、同社が少なくとも1990年代初頭から反競争的な価格操作の商慣行に関与していたと判断した。この委員会は同社に対し、委員会の歴史の中でも最大級となる1億4900万ユーロの反トラスト制裁金を科した[203]。

iQue

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iQue Playerとコントローラを兼ねるデバイス。2003年、中国で発売

2003年、任天堂は中国系アメリカ人の科学者のウィ・イェン（英語版）と共同で、iQueという会社を設立した。この会社は、任天堂の公式ゲームを中国本土内で製造および販売するための合弁事業であった[204]。2000年、中国の文化部が国内でゲーム機の販売を禁止していた。この結果、国内のビデオゲーム販売は偽造ゲーム機上で動作する海賊版ゲームに占められるようになった。任天堂は自社ゲームの海賊行為に対抗するため、iQueを設立し、中国独占のゲーム機である「iQue Player」向けに合法的なゲームを販売するため政府と協力した。しかし、iQue Playerで発売されたゲームはわずか14タイトルにとどまり、販売面でも海賊行為への対抗という面でも成功を収めることはなかった[205]。しかし、iQueは現在も中国で任天堂のゲームを販売している[206]。2011年までに文化部による禁止はほとんど形骸化し、ソニーやマイクロソフトは他国と同様に自社のゲーム機を販売し始めた[205]。

2004年の組織再編

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2004年、岩田により任天堂は大規模な組織再編を実施し、従来の4つの研究開発部門（R&D）を廃止して新たな4部門体制へ移行した。このうち任天堂情報開発本部は引き続き存続し、宮本茂のもとでEADは8チーム（情報開発本部は1から8）に細分化され、各チームが独立してタイトル開発を担当する形になった。旧R&D1・R&D2でゲーム開発に携わっていたスタッフもEADに移籍した。また、ハードウェア開発専任の新部門として統合開発本部（IRD）がゲーム機（据え置き機）を、開発技術部（RED）が携帯機を担当する体制に。4つ目の新部門ソフトウェア企画開発本部（SPD）は、情報開発本部よりも小規模なタイトルや、京都本社外に拠点を置く社内チームによる開発監修・サポートを担った。この4部門体制は2015年まで維持された[207][208]。

ニンテンドーDSとWiiの時代（2004年-2011年）

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「Revolution」ゲーム機

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E3 2004で岩田聡はゲームキューブの後継機「Revolution（レボリューション）」を発表し、最終的に「Wii」として発売された。Revolutionはゲームキューブの発売直後から開発開始され、グラフィックパワーを優先せず「小型で静かで手頃な価格」のゲーム機とした。岩田はグラフィックよりゲームプレイが重要で、後者が「ゲーム革命」を起こすと主張した[209]。

ニンテンドーDS

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→詳細は「ニンテンドーDS」を参照
2004年に発売されたニンテンドーDSのオリジナルモデルのプラチナシルバー

任天堂は携帯型ゲーム機のニンテンドーDSも発表し、このシステムでは上下2つの画面のいずれか、または両方にゲームを表示できると説明した。使用時以外は折り畳み可能。同社はDSがWi-Fiで近隣15台と無線通信、新3Dグラフィックスエンジン対応、他所有ゲームのマルチプレイモード無線参加（ゲームボーイアドバンスリンクケーブル無線版）、近隣デバイスからのメッセージ受信、ゲームボーイアドバンスのカートリッジ対応可能と発表した。マイクで音声インタラクションも可能。Tony Smithは『The Register』で、新接続機能が「ゲーム機を超え若者向け汎用通信デバイス」を示唆すると書いた。同社は100開発者がDSのゲーム制作に登録した[210]。

2004年末、任天堂は20のDSゲーム開発を開始し、同年遅くアメリカと日本、2005年にヨーロッパとオーストラリアで発売すると発表した。『IGN』はアメリカ消費者興奮のため同国先行発売で2004年ホリデーシーズン恩恵を受けると書いた。同社はゲームボーイアドバンスのゲーム対応でもリンクケーブルポートなしのためゲームボーイアドバンスのシステムリンクマルチプレイ不可と注記した。ピクトチャットは近隣DS間テキスト・描画メッセージングアプリで全システムにプリインストールされた[211]。任天堂はティーンと若年成人をターゲットに伝統的幼少層向けイメージを避けた。アメリカでは発売前にキャッチフレーズ「Touching is Good （タッチすることは良い）」の性的示唆のテレビCMで宣伝した[212][213][214]。

任天堂はDSの予約注文殺到で発売前停止、200万台注文に対し100万台準備。中国2工場を割り当て3工場目に増設した[215][216][217]。DSは7ゲームで発売、任天堂の2作、『スーパーマリオ64』リメイクと同梱ゲームデモ『メトロイドプライム ハンターズ』[218][219]。その直後、ソニーのPlayStation Portable（PSP）で携帯ゲーム本格競争が始まった[220][221]。

Nintendo World Store

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ニューヨークのNintendo World Store、2012年撮影

2005年5月、任天堂は一般顧客が利用可能な初の小売店舗のNintendo World Storeをニューヨークのロックフェラーセンターに開設した。この店舗は2階建てで、ゲームキューブ、ゲームボーイアドバンス、ニンテンドーDSのゲームが多数プレイ可能なキオスクが設置されていた。また、任天堂の歴史を感じられる展示ケースには、花札なども含まれていた。オープンを祝うため、ロックフェラープラザでブロックパーティーが開催された。

Wii、ゲームボーイミクロ、DS Lite

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→詳細は「Wii」、「ゲームボーイミクロ」、および「ニンテンドーDS Lite」を参照

E3 2005で、任天堂はRevolutionのデザインを公開したが、最終的なモーションセンシングコントローラではなかった。2006年発売と発表のXbox 360とPlayStation 3（PS3）が2005年に発売された後であった。RevolutionはWi-Fi経由のオンライゲーミングに対応し、ゲームキューブゲームも動作可能。岩田は「大規模予算より大きなアイデアが勝つシステム」と述べ、Neal Ronaghanは後に『Nintendo World Report』でこれがモーションコントロールゲームを指していたと回顧した。同社はDSとRevolutionで伝統的オーディエンスと潜在的なカジュアルゲームプレイヤーの両方を対象にするとした[222][223]。またゲームボーイミクロを公開：ゲームボーイアドバンスアドバンスの小型版で明るい画面と簡単に着脱・交換可能なフェイスプレートを持ち、同年に発売された[224][225]。

2005年発売のゲームボーイミクロ、シルバー
2006年発売のニンテンドーDS Lite、アイスブルー

2005年、任天堂はRevolutionのコントローラ（後にWiiリモコン）のデザインを公開：TVリモコン形状でアタッチメントジョイスティック（後にWiiヌンチャク）併用可能。縦持ちTVリモコン式か横持ち伝統コントローラ式が可能で、伝統・カジュアルゲーマー両対応、内蔵ジャイロスコープでゲーム内モーションコントロール。Tony Smithは『The Register』で、ソニーとマイクロソフトの「ハードコアゲーマー向け」ゲーム機との競争から離れる動きと書いた[226][227]。

2006年、任天堂は携帯機発売以来開発されていたDSの新バージョンであるニンテンドーDS Liteを発表した。オリジナルシステムより3分の2小さく20%軽量で、より明るい画面を持ち、明るさは4段階に調整可能だった[228][229]。同年に世界中で発売された[230][231][232]。

同じく2006年、任天堂はRevolutionを「Wii」として発売すると発表した。ゲーム機の同様カジュアル層を狙った名前で、任天堂のファンから当初強い論争を呼んだ[233]。Lucas Thomasは後に『IGN』で「任天堂はE3の数ヶ月前に名前を公表し、その奇抜さが論争の嵐を巻き起こすと予測」、「名前がショーでシステムの他のすべてを覆い隠すのを避けた」と書いた[234]。

テレビを見たことがない人、映画を見たことがない人、本を読んだことがない人を知っていますか？もちろんいませんね。ではもう一つ質問します。あなたの家族にもビデオゲームを一度もやったことがない人を知っていますか？きっと知っています。この状況はどうしてでしょう？真のマスメディアと考え、業界として成長したいなら、これは変わらなければなりません。
Reggie Fils-Aimé, E3 2006でWiiを紹介する[1]

E3 2006で、任天堂はWiiを年内発売すると発表し、モーションコントロールを使用した自社出版ゲーム複数、『Excite Truck』、『Wii Sports』、『スーパーマリオギャラクシー』などを公開した。Lucas ThomasはこれらのE3デモが「労を要さず」、「決定的に異なる」モーションコントロール実装を示し、Wiiの「衝撃的で驚くべき」コンセプトへのゲームコミュニティの懐疑を和らげたと書いた。Thomasによると、任天堂のE3ショーの好評は「悪名高い失敗」に終わったソニーの同年プレスカンファレンスとの比較も動機となった[234]。同年遅く、Reggie Fils-AiméがNintendo of Americaの社長兼CEOに昇進した。前社長の君島達己は取締役会会長兼CEOに昇進した[235]。2006年、任天堂は韓国の首都であるソウルに韓国法人のNintendo Koreaを正式設立し、現地任天堂の製品の公式ディストリビューターのDaewon Mediaを置き換えた[236]。

Wiiリモコン付きオリジナルのゲーム機のWii

2006年、任天堂がマイクロソフトと共に特許侵害訴訟の標的となったことが明らかになった。Anascape Ltd.が提起したこの訴訟は、任天堂のゲームコントローラでのアナログ技術使用が同社の特許侵害であると主張した。訴訟は両社から損害賠償を求め、侵害技術搭載コントローラーの販売停止を可能にした[237]。マイクロソフトはAnascapeと和解したが、任天堂は裁判に臨み当初敗訴し、2100万米ドルの損害賠償を命じられた[238]。任天堂が控訴し、2010年に連邦巡回控訴裁判所が判決を覆した[239]。Anascapeのアメリカ合衆国最高裁判所への上告は棄却された[240]。

2006年、任天堂はゲーム機のWiiの発売詳細を発表し、「Wiiメニュー」GUIの機能をデモンストレーションした。システムはその年に世界中で発売された[241]。ゲーム機は急速に売れ、任天堂にとって大きなブレイクスルーとなり[242]、ゲームキューブで失った勢いを取り戻した。その予想外の成功は任天堂が狙った拡大デモグラフィックによるものとされた。Wiiへの対応として、2010年にソニーとマイクロソフトは同じ広範デモグラフィックを対象としたPS3とXbox 360の各種アドオンを発売した[243]。

2007年、Nintendo of Americaはウェブサイトの大規模リデザイン中に公式のインターネットフォーラムであるNSider Forumsを無期限閉鎖した。それ以前数ヶ月、Nintendo of Americaのオンライン部門の削減によりNSiderのチャット時間が短縮され、年次Camp Hyruleイベントは8月に開催が懸賞抽選に置き換えられた。その間、任天堂はファンに独自フォーラムの運営を奨励した。Nintendo of Europeのサイトフォーラムセクションもサイト刷新で正式閉鎖されたが、同年6月から「セキュリティ問題」を理由にオフラインだった。任天堂はまもなく技術サポート専用のフォーラムを開設した。

2007年、任天堂はオーストラリア新責任者にローズ・ラッピンを発表した。彼女は任天堂の子会社初の女性トップで、オーストラリア進出前にマテルの営業・マーケティングディレクターとして働き、その役割を維持した後責任者に任命された。

ニンテンドーDSi

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→詳細は「ニンテンドーDSi」を参照
2009年に発売された黒色のニンテンドーDSi

2008年、任天堂は日本でニンテンドーDSiを発売した。これはニンテンドーDS Liteの改良版であり、DS Liteの全機能に加えて内側と外側にカメラを搭載し、新しい機能を備えていた。任天堂が製造した携帯型ゲーム機として初めて、システムにゲームコンテンツをダウンロードできるようになった機種である。ニンテンドーDSiは2009年に世界各地で発売された。

ニンテンドー3DSとWii Uの時代（2011年-2017年）

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ニンテンドー3DS

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→詳細は「ニンテンドー3DS」を参照
オリジナルのニンテンドー3DS。2011年発売、アクアブルー

2010年、E3 2010（英語版）にて岩田が携帯型ゲーム機のニンテンドー3DSを発表した。この機種はDSの2画面デザインを引き継ぎつつ、立体視ゲーム（特別な3Dメガネを使わず3D表現が可能な自動立体視）に対応したことが明かされた。3D効果の深さはスライダーで調整でき、スライダーをオフにすれば従来通りの2D表示となる[244][245][246]。そのシステムは3Dビデオを再生でき、2021年に3DS版が終了するまでNetflixでストリーミングされていた一部の映画などを含む[247][248]。3DSにはジャイロセンサーとモーションセンサーが搭載されており、カメラが3台付いている。1台は前面（画面を開いたときに表示される側）にあり、2台は背面にある。後者の2台は3Dで閲覧可能な写真を撮影できる[244][249]。また、3D表示は6歳以下の子どもには眼精疲労や頭痛の恐れがあるとして任天堂は使用を制限するよう呼びかけていた[250][251]。

このゲーム機はStreetPassを導入した。これは、2台の3DSが近くにあり、Wi-Fiに接続されていてスリープモード（画面を閉じた状態で電源が入っている）のときに、データを交換できる機能である。この機能は一部のゲームで、ユーザーの関与なしに2台のシステムがオンラインマルチプレイヤーゲームを行う方法として実装された[247]。2011年から2013年にかけて、任天堂はいつの間に交換日記というオンラインサービスを運営していた。これはアプリ内で作成した絵や写真を他の3DSユーザーに送信できるサービスだった。しかし、日本で2人の男がいつの間に交換日記を利用して児童ポルノの写真を撮影し、密かに共有した事件が発生したことを受け、同社はサービスを終了した[252]。

2010年のE3で70の3DSゲーム（ミニゲームとデモを含む）が詳細発表された[245][246]。ゲーム機は2011年に世界中で発売された[253][254]。批評家は3DSを称賛し、3D効果が没入感があり快適だと述べた[255]が、ディスプレイ解像度、バッテリー持続時間、そして高額なアメリカでの価格の249.99ドルが批判された[247][256][254]。3DSの販売は最初ゆっくりだった。アメリカでは「まずまず強いローンチ」だったが、価格のため第2四半期に比較的低い11万台しか売れず、任天堂は価格を169.99ドルに引き下げ、これにより同国で巻き返し、1年で450万台を販売した。日本での価格も引き下げられた[257][258]。

Wii U

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→詳細は「Wii U」を参照
Wii U GamePad（左）とWii U本体（右）、2012年発売、白色

2011年、任天堂はWiiの後継機を発表し、「Project Cafe（プロジェクトカフェ）」というコードネームを与えた。詳細はE3 2011で明らかにされ、「Wii U」として発表された。クリス・ザイグラーは『The Verge』で「任天堂は『Wii U』という名前が、ゲーム体験が“あなた”を中心にしたものであることを強調していると述べた」と記した。ゲーム機は、テレビなどのモニターに接続するプロセッサを持つ従来型の「ボックス」部分を一部に含んでいたが、Wii Uの特徴的な点はWii U GamePadであった。これはタッチスクリーンディスプレイとコントローラを備え、「ボックス」と無線接続されており、マイク、ジャイロスコープ、カメラを内蔵していた。任天堂は、ゲーム内でGamePadのディスプレイをどのように活用できるかの例を示し、例えばライフルスコープの視点をゲーム内で表示したり、GamePadのジャイロスコープがテレビのどの部分を向いているかに応じて、テレビ上の特定の部分を拡大表示したりした。同社は、Wii Uが高精細度ビデオ（HD）を出力し、Wiiのゲームおよび周辺機器との下位互換性を持ち、さらにビデオ会議機能にも対応する予定であると述べた[259]。

2010年代初頭、任天堂の利益はゲーム会社としての歴史の中でもかつてない低水準に落ち込んだ[260]。2012年3月31日に終了した会計年度では、売上高80億ドルに対して5億3,000万ドルの損失を計上し、1981年以来初の年間赤字となった。その年、ゲーム業界全体の売上は低迷していたが、任天堂は3DSの出足の悪さとWiiの売上減少により、さらに打撃を受けた。エリック・ケインは『フォーブス』で「この赤字により、発売を控えるWii Uの売上がこれまで以上に重要になっている」と述べた[261]。ニック・ウィングフィールドは『ニューヨーク・タイムズ』で、文化的に重要度の増すiPhoneのようなモバイルゲーム機器向けにゲームを開発することが任天堂の助けとなる可能性があると述べた。しかし、任天堂は自社のハードウェア専用にソフトウェアを開発しており、2011年に岩田はモバイルゲームは任天堂の存在意義と相容れないと発言していた[262][263]。業界関係者は、この方針は「新世代のゲームブランド、『Angry Birds』のような存在がモバイルデバイス上で競争を受けずに台頭することを許した機会損失を意味し、それはかつてディズニーがピクサーにコンピュータアニメーションの領域を明け渡したのと同じだ」と述べた。フィルズ＝エイムは、任天堂が「人々がモバイルフォンを通じて自社のゲームを購入し、それを任天堂のデバイスに配信できるようにすることを検討している」と述べて譲歩した[262]。

「[彼ら]の新型ゲーム機、Wii Uは、任天堂がかつての栄光を取り戻すための“最後にして最大の希望”かもしれない。経営陣はホリデーシーズンでのヒット、そして願わくばWiiのような再びの大成功を期待している。[...]だが、果たして任天堂が必要とする大ヒットになるのか？業界関係者やゲーム評論家の多くは懐疑的だ。今や多くのゲーマーがより多く、より安価で、より便利なモバイルゲームへと移行してしまった今、Wii Uが初代のような成功できるかどうか疑問視されている。」
ニック・ウィングフィールド、『Nintendo Confronts a Changed Video Game World』、『ニューヨーク・タイムズ』（2012年11月24日）[2]

Wii Uは2012年のアメリカでの発売時、高い需要があった。ブラックフライデーでは、小売業者のゲームストップのアメリカ国内3,000店舗でほぼ完売した。ゲームストップの社長であるトニー・バーテルは「人々は革新に飢えており、Wii Uはその革新を彼らに提供していると思う」と述べた[262]。販売は2013年までに鈍化し、日本では60万台、アメリカでは40万台が販売された。後者は、Wiiのアメリカでの発売後の同期間に比べて20万台少なかった。岩田は「クリスマスシーズンの終わりには、Wii発売時のようにアメリカの店舗が在庫切れというわけではなかった」と認めた。彼は「販売は悪くないし、順調に売れていると感じている」としながらも、任天堂は販売が期待に達していないことを認識し、Wii Uおよび3DSの販売見通しを下方修正した[264][265]。Wii Uの販売不振は続き、2013年4月には任天堂は2年連続の営業赤字を計上した[266]。

アナリストたちは後に、Wii Uに対する消費者の関心の低さは混乱を招いたマーケティングによるものだと主張した。ジェイソン・シュライアーは後に『Kotaku』で、同システムは当初からマーケティングが不十分であったと記し、そのE3 2011での発表を「おそらく現代史上最悪のハードウェア公開」と評した。任天堂は主にGamePadを新しいゲーム機の一部としてではなく「新しいコントローラ」として言及したため、多くの人々がWii UをWiiの後継機ではなく、そのタブレット型周辺機器だと誤解したのである[267]。2013年、岩田は多くの消費者がWii UをWiiの周辺機器、あるいは「ただのパッド付きのWii」にすぎない新しいゲーム機だと考えていたことを認め、任天堂が「消費者に製品を理解させる努力を十分にしなかった」と述べた[268]。最終的に、2017年のWii Uの製造終了時点で、わずか1,300万台しか販売されなかった[269]。しかし、3DSは徐々に成功を収め、2020年の製造終了時までに7,500万台を販売した[270]。

Nintendo Direct

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2011年、任天堂は「Nintendo Direct」のプレゼンテーションを開始した。これは、任天堂の各種ゲーム機で発売予定の新作タイトルや、新しいハードウェアを発表する定期的なオンライン映像配信である。これらの配信は2025年現在も継続して行われている。マイクロソフトとソニーもこれに倣い、XboxおよびPlayStationに関するニュースを扱う類似の映像シリーズを制作した[271][272]。

YouTube著作権請求

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2013年、任天堂はYouTube上の自社ゲームの「実況プレイ」の動画に著作権請求を開始した—これまでアップロード者が得ていたゲームプレイ動画から生じる将来の広告収益を請求した。この「Content ID（英語版）の一致」によるYouTube動画への著作権請求は以前から行われていた。音楽や映画IPの所有者がサイト上の曲アップロードや映画クリップから収益を得るため—が、任天堂が実況プレイにこれを適用した決定は物議を醸した[273][274][275]。ゲームコミュニティの多くは、この文脈ではゲームプレイは実行した人物が作成したものであり、任天堂の金銭的財産ではないと主張した[273][276]。任天堂はすぐに請求を取り下げた[277]。

岩田聡の死去

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2014年、岩田聡は胆管癌と診断された。病変は早期に発見され、すぐに切除手術が成功裏に行われた。その後、岩田は任天堂を通じて声明を発表し、「胆管の腫瘍は治療が難しい場合がある」が「非常に早期に発見され」、「手術はうまくいった」と述べた。1年以内に癌が再発した。岩田はE3 2015に出席せず、任天堂は「この期間中、岩田氏はWii Uや3DSの今後のタイトルを除き、日本国内で彼の対応が必要な業務に専念する」とする声明を発表した。その一方で、彼は任天堂の年次株主総会には出席している。数か月後、癌が悪化し、岩田は55歳で死去した[2][278]。

2015年の岩田聡の死去後、Nintendo World Storeに設けられたファンによる追悼

Matt Peckhamは『タイム』で岩田を「ビジネス界で稀な創造的経験を持つ企業のリーダー」とし、任天堂の「最も革新的な時期」を主導しWiiで「業界基盤を揺るがした」と書いた[279]。『ウォール・ストリート・ジャーナル』の望月隆昭は、DSとWiiの成功を導いたが「スマートフォンゲーム台頭で株価と市場プレゼンスが後れを取り、岩田が長く参加を渋った傾向」と「複雑な遺産」を残したと書いた[280]。死去でファンの「同情の波」が起き、PeckhamによるとE3とNintendo Directで見せた「遊び心があり悪戯っぽく率直なパーソナルスタイル」に「深く愛着を持っていた」[281][282]。

同年後半、任天堂は岩田の後任として君島達己を社長に任命した[283]。この決定は、君島が創造的な職務経歴ではなく「純粋なビジネス畑」出身として、同社の経営陣の歴史の中でも異例であったことから注目を集めた[283]。

モバイルゲーム

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岩田は亡くなる前に、任天堂IPを用いたモバイルゲームを制作するため、モバイル開発会社のDeNAとパートナーシップを結んでいた[284][285]。

Nintendo Switchの時代（2017年-2025年）

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Nintendo Switch

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→詳細は「Nintendo Switch」を参照
Nintendo Switch（携帯モードでの撮影）は、2017年に発売したハイブリッド型ゲーム機であり、携帯型と据え置き型の両方でプレイすることが可能である。

2012年にコンセプト段階の開発を開始した後[286]、任天堂は2015年のプレスカンファレンスで、「NX」というコードネームで呼ばれる専用のゲーム機を開発していると発表した[287]。フィサメィによると、このシステムは任天堂の成功を左右する「重要な製品」であり、Wii Uのライフサイクルが平均よりもかなり短くなることが明らかだったという[288]。2016年、任天堂はNXが2017年発売予定であることを明らかにした[289]。NXは2016年に正式にNintendo Switchとして発表され、携帯型と据え置き型のプレイを切り替えられるハイブリッド型ゲーム機であることが明らかになった[290]。

Switchは2017年に発売された[291][292]。このゲーム機のローンチ時には15本のタイトルが用意され、そのうち5本は日本のeショップ専用タイトルであった。その中で、任天堂が開発し世界同時発売された3作品は『1-2-Switch』、『いっしょにチョキッとスニッパーズ』、『ゼルダの伝説 ブレス オブ ザ ワイルド』である[293]。このうち『ゼルダの伝説 ブレス オブ ザ ワイルド』はWii Uと同時発売され、批評的に大きな成功を収めた。後に複数のメディアによって「史上最高のビデオゲーム」と評価された[294][295][188]。2019年にはテンセントが中国本土でSwitchの販売許可を取得し、同年中に発売を開始した[296][297]。

組織内の変化

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2018年4月、古川俊太郎が君島達己の後任として任天堂の社長に就任した[2][298]。2019年2月にはダグ・バウザーがフィサメィの後任としてNintendo of Americaの社長兼最高執行責任者に就任した[299]。

任天堂の東京支社は2020年からこの建物の8階に所在する

バリューアクト・キャピタルは、サンフランシスコに拠点を置く投資会社であり、2020年に11億米ドル相当の任天堂株を購入したと発表した。この金額は同社の2%の持分に相当する[300]。

2022年、任天堂は株式会社SRDの買収を発表した。SRDは40年以上にわたり主にサポートスタジオとして任天堂と協力してきた[301]。

2022年にはサウジアラビア政府のパブリック・インベストメント・ファンド（PIF）が任天堂株の5%を購入した[302]。

2025年、『Pokémon GO』の開発会社であるナイアンティックは、同ゲームの権利をScopely（英語版）に売却した。Scopelyはゲーム開発およびパブリッシングを行う企業であり、サウジアラビアのPublic Investment Fundが所有している[303][304]。

アトラクション開業

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2020年、ホテル・レストラン開発会社のPlan See Doは、丸福任天堂の旧本社を翌年開業予定のホテルとして改装する意向を発表した[305]。2021年、任天堂は同社のトランプ製造工場である宇治小倉工場を「Nintendo Gallery」という博物館に転換すると発表した[306]。2024年、Nintendo Galleryはニンテンドーミュージアムとして開業した[307][308]。 2023年、ロサンゼルスのユニバーサル・スタジオ・ハリウッドで『マリオ』シリーズをテーマにしたテーマパークスーパーニンテンドーワールドが開業した[309]。2025年、フロリダのユニバーサル・オーランドでもう1つのスーパーニンテンドーワールドパークが開業した[310]。

映画事業への再参入

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2022年、任天堂は日本のアニメ制作会社である株式会社ダイナモピクチャーズを買収し、ニンテンドーピクチャーズに社名を変更した

1993年の映画『スーパーマリオ 魔界帝国の女神』の失敗を受けて、任天堂は自社の知的財産を基にした映画制作に慎重になっていた[311]。これは2014年ごろまで続き、ソニー・ピクチャーズのデータがハッカーにより漏洩した際、任天堂とソニーがアニメーションマリオの映画で協力する最近のメール議論が明らかとなった[311][312]。2018年、任天堂はイルミネーションによるアニメーションのマリオの映画を宮本が共同制作し、ユニバーサル・ピクチャーズが配給すると発表した[313]。『ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー』と題され、2023年に公開された[314]。2021年、古川はマリオ以外のプロパティのアニメ化適応を検討する任天堂の計画を発表した[315]。2022年、同社は日本のアニメ制作会社である株式会社ダイナモピクチャーズを買収し、ニンテンドーピクチャーズに社名変更した[316][317]。任天堂関連の今後の映画には、『ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー』の続編、『ザ・スーパーマリオギャラクシー・ムービー』、および『ゼルダの伝説』シリーズの実写化版の同名のが含まれる[318][319]。

Nintendo Switch 2の時代（2025年-）

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→詳細は「Nintendo Switch 2」を参照
2025年に発売されたNintendo Switch 2。

2021年、古川俊太郎はNintendo Switchが「ライフサイクルの途中」にあると主張した[320]。任天堂は後継機のNintendo Switch 2を2025年に発表し、同年に発売した。それはSwitchのハイブリッドデザインを維持した[321]。449ドルという価格は任天堂のアメリカのゲーム機発売史上最高額である[322]。ローンチタイトル『マリオカートワールド』は79.99ドルであり、任天堂の高予算（または「AAA」）ゲームの従来の59.99ドルとは対照的である[323]。任天堂は同時にオリジナルSwitchおよび他のハードウェアのアメリカ価格を引き上げ、今後の高予算ゲームは69.99ドルになると述べた[324]。アナリストらはこれを商品に課された関税によるアメリカの経済制約への対応であり、第2次ドナルド・トランプ政権によるものであると推測した[325][326][327]。6月10日、任天堂はSwitch 2が全世界で350万台以上を販売し、史上最速で販売されたゲーム機となり、従来記録保持者のPlayStation 2を抜いたと発表した[328][329]。 Switch 2と『マリオカートワールド』はそれでもベストセラーであり、Switch 2は発売後4ヶ月で任天堂の最高販売ゲーム機となった[330][331]。メディアは任天堂の独特な「熱狂的」ファンが「ゲーム業界全体よりもその製品に多く支払う用意があるかもしれない」と書いた[325][332][322]。


ロゴの変遷

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  • 1889年から1957年
    1889年から1957年
  • 1889年から1950年
    1889年から1950年
  • 1950年から1960年
    1950年から1960年
  • 1960年から1965年
    1960年から1965年
  • 1965年から1967年
    1965年から1967年
  • 1967年から1968年
    1967年から1968年
  • 1968年から1970年
    1968年から1970年
  • 1970年から1972年
    1970年から1972年
  • 1972年から1973年
    1972年から1973年
  • 1984年から2004年（主要ロゴとして使用） 2004年から現在（副次的ロゴとして使用）
    1984年から2004年（主要ロゴとして使用）
    2004年から現在（副次的ロゴとして使用）
  • 2004年から2016年（主要ロゴとして使用） 2016年から現在（副次的ロゴとして使用）
    2004年から2016年（主要ロゴとして使用）
    2016年から現在（副次的ロゴとして使用）
  • 2016年から現在
    2016年から現在

脚注

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[脚注の使い方]

注釈

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出典

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  1. ^ a b “Nintendo Trademark” (2009年12月5日). 2010年10月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年3月26日閲覧。
  2. ^ a b c “任天堂の君島社長が退任、常務・古川氏が新社長に。手塚卓志氏、小泉歓晃氏が執行役員就任”. ファミ通.com (2018年4月26日). 2025年3月24日閲覧。
  3. ^ MacNeil, Jessica (2019年9月23日). “Nintendo is founded, September 23, 1889” (英語). EDN. 2020年8月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年1月12日閲覧。
  4. ^ “Corporate Information : Company Profile” (英語). Nintendo Co., Ltd.. 2019年5月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年1月11日閲覧。
  5. ^ a b c d e f g h i j k l “任天堂株式会社：会社の沿革”. 任天堂株式会社. 2014年7月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年1月11日閲覧。
  6. ^ a b c d e f g h i j k l m n “Nintendo History” (英語). Nintendo of Europe GmbH. 2023年1月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年1月11日閲覧。
  7. ^ a b c Ashcraft, Brian (2017年8月3日). “"Nintendo" Probably Doesn't Mean What You Think It Does” (英語). Kotaku. 2020年8月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年1月12日閲覧。
  8. ^ Ashcraft, Brian (2022年3月30日). “The Traditional Beauty Of Nintendo's Playing Cards” (英語). Kotaku. 2023年1月12日閲覧。
  9. ^ “日本法令索引”. hourei.ndl.go.jp. 2026年2月4日閲覧。
  10. ^ a b Modojo (2011年9月11日). “Before Mario: Nintendo's Playing Cards, Toys And Love Hotels” (英語). Business Insider. 2021年9月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年1月12日閲覧。
  11. ^ Gorges 2015a, p. 16.
  12. ^ Gorges 2015a, p. 17.
  13. ^ Voskuil, Geplaatst door Erik (2022年9月10日). “Nintendo's oldest playing cards? Marufuku No. 1”. 2023年1月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年1月13日閲覧。
  14. ^ Gorges 2015a, p. 20.
  15. ^ Gorges 2015a, p. 21.
  16. ^ Voskuil, Geplaatst door Erik (2014年11月14日). “100 year old Nintendo promotional calendar”. 2020年7月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2023年1月12日閲覧。
  17. ^ Sheff 1999, p. 15.
  18. ^ a b Sheff 2011.
  19. ^ Peckham, Matt (2015-12-03). “President Tatsumi Kimishima on the Future of Nintendo”. Time. オリジナルの2020-08-28時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20200828160742/https://time.com/4129171/nintendo-tatsumi-kimishima/ 2020年5月25日閲覧。. 
  20. ^ Sheff 1999, p. 16.
  21. ^ Gorges 2015a, p. 23.
  22. ^ “Nintendo History”. Nintendo.co.uk. 2014年12月17日閲覧。
  23. ^ “Profile: Hiroshi Yamauchi”. N-Sider.com. 2015年9月19日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年12月17日閲覧。
  24. ^ a b Henderson, Luke (2018年4月30日). “Meet the 6 Presidents of Nintendo's 130 year history”. Vooks. 2020年8月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年5月25日閲覧。
  25. ^ Gorges 2015a, p. 25.
  26. ^ Kohler, Chris (2010年9月23日). “Sept. 23, 1889: Success Is in the Cards for Nintendo”. Wired.com. Wired. 2014年12月17日閲覧。
  27. ^ Gorges 2015a, p. 26.
  28. ^ a b 日経ビジネス電子版 (2022年4月5日). “異業種参入で失速した任天堂 玩具、ゲーム機でV字回復に至るまで”. 2025年3月26日閲覧。
  29. ^ a b Gorges 2015a, p. 28.
  30. ^ a b “Company History”. Nintendo.co.jp. 2014年12月17日閲覧。
  31. ^ “The Nintendo They've Tried to Forget: Gambling, Gangsters, and Love Hotels”. Kotaku (2011年3月22日). 2014年12月17日閲覧。
  32. ^ Kohler, Chris (2013-09-19). “Hiroshi Yamauchi, man who built Nintendo's gaming empire, dies at 85”. Wired. https://www.wired.com/2013/09/hiroshi-yamauchi-dies/ 2022年2月15日閲覧。. 
  33. ^ a b Gorges 2015a, p. 29.
  34. ^ Daniels, Peter W.; Ho, K.C.; Hutton, Thomas A. (2012-04-27). New Economic Spaces in Asian Cities: From Industrial Restructuring to the Cultural Turn. Taylor & Francis. pp. 97. ISBN 9781135272593 
  35. ^ “Forgotten Giant: The Brilliant Life and Tragic Death of Gunpei Yokoi”. Game Informer 12 (105): 116. (2002年1月). 
  36. ^ a b Pollack, Andrew (1997年10月9日). “Gunpei Yokoi, Chief Designer Of Game Boy, Is Dead at 56”. The New York Times. https://www.nytimes.com/1997/10/09/business/gunpei-yokoi-chief-designer-of-game-boy-is-dead-at-56.html 2014年12月17日閲覧。 
  37. ^ History of Nintendo - Toys & Arcades (1969 - 1982) Archived 2010-03-29 at the Wayback Machine.
  38. ^ “Nintendo Ultra Hand (ウルトラ ハンド, 1966)”. Before Mario (2011年3月12日). 2025年3月12日閲覧。
  39. ^ Sheff 1999, pp. 20–21.
  40. ^ Malinsky, Gili (2019年3月18日). “From playing cards to 'Super Mario Bros.', here's Nintendo's history.”. Business Insider. 2020年8月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年5月25日閲覧。
  41. ^ Gorges 2015a, p. 32.
  42. ^ Gorges 2015a, p. 33.
  43. ^ “Nintendo Light-beam games Kôsenjû SP and Kôsenjû Custom (光線銃SP, 光線銃 カスタム 1970-1976)”. Before Mario (2011年2月20日). 2014年12月17日閲覧。
  44. ^ Sheff 1999, p. 24.
  45. ^ Picard, Martin (December 2013). “The Foundation of Geemu: A Brief History of Early Japanese video games”. Game Studies 13 (2). ISSN 1604-7982. オリジナルの2020-12-09時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20201209202810/http://gamestudies.org/1302/articles/picard 2021年4月14日閲覧。. 
  46. ^ “What does the Nintendo Ele-conga sound like?”. Before Mario (2014年2月1日). 2014年12月17日閲覧。
  47. ^ The Ten Greatest Years in Gaming Archived 2008-04-19 at the Wayback Machine., Edge June 27, 2006, Accessed March 1, 2009
  48. ^ Martin Picard, The Foundation of Geemu: A Brief History of Early Japanese video games, International Journal of Computer Game Research, 2013
  49. ^ a b “Nintendo: Company History”. 1998年2月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2014年12月18日閲覧。
  50. ^ “Coin-Op "Super Mario" Will Shop To Overseas”. Amusement Press (1986年3月1日). 2022年6月20日閲覧。
  51. ^ “"Fami-Com" Exceeds 10M. Its Boom Is Continuing”. Amusement Press (1987年5月1日). 2022年6月20日閲覧。
  52. ^ “Nintendo Co. Withdrew From JAMMA”. Amusement Press (1989年4月1日). 2020年4月19日閲覧。
  53. ^ Sheff, David (2011-11-02) (英語). Game Over: How Nintendo Conquered The World. Knopf Doubleday Publishing Group. ISBN 978-0-307-80074-9. https://books.google.com/books?id=b_N5FzzD3hsC 
  54. ^ a b c d e f g h i j Cunningham, Andrew (2021年12月9日). “The NES: How it began, worked, and saved an industry” (英語). Ars Technica. 2025年5月30日閲覧。
  55. ^ Lee, Helen A. (2020年12月8日). “The Truth About The Video Game Crash Of 1983” (英語). SVG. 2025年5月21日閲覧。
  56. ^ “Intellivision: How a Videogame System Battled Atari and Almost Bankrupted Barbie®” (英語). www.socsci.uci.edu. 2025年5月21日閲覧。
  57. ^ “The Strange and Surprising History of the 1983 Video Game Crash” (英語). History Hit. 2025年5月21日閲覧。
  58. ^ a b c Institution, Smithsonian. “Nintendo Entertainment System Video Game Console” (英語). Smithsonian Institution. 2025年5月30日閲覧。
  59. ^ “What Does The Nintendo Seal Of Quality Mean In 2019?” (英語). Nintendo Life (2019年2月6日). 2025年5月30日閲覧。
  60. ^ “Nobody Knows When the Hell Super Mario Bros. Was Released” (英語). Kotaku (2012年3月29日). 2025年5月30日閲覧。
  61. ^ a b Plante, Chris (2015年9月14日). “When was Super Mario Bros. released in the US? Nobody knows!” (英語). The Verge. 2025年5月30日閲覧。
  62. ^ “5 people made the original Super Mario Bros. - all of them were still at Nintendo to ship Wonder 38 years later” (英語). Yahoo Entertainment (2023年10月24日). 2025年12月14日閲覧。
  63. ^ a b c d e “'Super Mario Bros' retrospective” (英語). Digital Spy (2012年12月1日). 2025年5月20日閲覧。
  64. ^ a b Alvarez, Daniel (2017年3月21日). “15 Things You Didn't Know About The Original Super Mario Bros.” (英語). TheGamer. 2025年5月20日閲覧。
  65. ^ a b “Super Mario Bros: The ultimate video game icon” (英語). www.bbc.com (2023年3月24日). 2025年5月20日閲覧。
  66. ^ a b Life, Sound of. “Koji Kondo: The Musical Mastermind Behind Nintendo's Iconic Game Soundtracks | Sound of Life | Powered by KEF” (英語). Sound of Life. 2025年5月20日閲覧。
  67. ^ Hughes, Marley (2024年12月21日). “10 Best Mario Games on Non-Nintendo Systems” (英語). CBR. 2025年5月20日閲覧。
  68. ^ Stone, Sam (2020年9月4日). “How Super Mario Saved the American Video Game Industry” (英語). CBR. 2025年5月20日閲覧。
  69. ^ “How Super Mario Saved the Video Game Industry | Barnebys Magazine” (英語). Barnebys.com (2020年5月22日). 2025年5月20日閲覧。
  70. ^ Suellentrop, Chris (2007年11月5日). “Super Mario Bros.: The Lost Levels reviewed.”. Slate Magazine. 2025年6月13日閲覧。
  71. ^ a b c “Every Super Mario Game, Ranked From Worst To Best” (英語). Kotaku (2025年3月10日). 2025年6月13日閲覧。
  72. ^ “'Super Mario Bros 2' revisited” (英語). Digital Spy (2013年6月15日). 2025年6月13日閲覧。
  73. ^ Clark, Nicole (2023年3月7日). “Decades later, Super Mario Bros. 3 is still full of surprises” (英語). Polygon. 2025年6月13日閲覧。
  74. ^ Slant Staff (2020年4月13日). “The 100 Best Video Games of All Time” (英語). Slant Magazine. 2025年6月13日閲覧。
  75. ^ I. G. N. Staff (2021年12月31日). “The Top 100 Video Games of All Time” (英語). IGN. 2025年6月13日閲覧。
  76. ^ “Why Super Mario Bros 3 is one of the greatest games ever made” (英語). GamesRadar+ (2012年8月15日). 2025年6月13日閲覧。
  77. ^ Knorr, Alyse (2016年4月27日). “The Making (And Legacy) Of Super Mario Bros. 3” (英語). Kotaku. 2025年6月13日閲覧。
  78. ^ Craig Glenday, ed (2008). Guinness World Records Gamer's Edition 2008. Guinness World Records. section coauthored by Oli Welsh. Guinness World Records Limited. p. 110. ISBN 978-1-904994-20-6 
  79. ^ Life, Nintendo (2024年4月30日). “"It's Fun, So It's Okay!" - Celebrating Takashi Tezuka's Astonishing 40-Year Nintendo Career” (英語). Nintendo Life. 2025年12月14日閲覧。
  80. ^ a b c Lambie, Ryan (2019年2月21日). “The Legend of Zelda: The Birth of Nintendo's Epic Fantasy Series” (英語). Den of Geek. 2025年5月17日閲覧。
  81. ^ “'Zelda: Echoes Of Wisdom' Riffs On 'Tears Of The Kingdom's Best Ideas” (英語). Inverse (2024年9月4日). 2025年5月30日閲覧。
  82. ^ a b “The Legend of Zelda | Game Design, Features & Impact | Britannica” (英語). www.britannica.com (2025年4月13日). 2025年5月17日閲覧。
  83. ^ Gordon, Lewis (2025年2月20日). “Metroidvanias: The Video Games You Can Get Lost In” (英語). The New York Times. ISSN 0362-4331. https://www.nytimes.com/interactive/2025/02/20/arts/metroidvania-games-metroid-castlevania.html 2025年5月30日閲覧。 
  84. ^ a b “30 years of Samus Aran: a feminist icon?” (英語). BBC Three (2016年8月5日). 2025年5月30日閲覧。
  85. ^ Drake, Audrey (2011年7月20日). “What Metroid Did for Women in Gaming” (英語). IGN. 2025年5月30日閲覧。
  86. ^ Byrd, Matthew (2021年8月8日). “Metroid: How Did NES Gamers React to Learning Samus Aran is a Woman?” (英語). Den of Geek. 2025年5月30日閲覧。
  87. ^ Hudson, Laura. “'Metroid: Samus Returns' Isn't an Action Game—Just Like the 'Alien' Movies, It's a Feminist Horror Tale” (英語). Wired. ISSN 1059-1028. https://www.wired.com/story/metroid-samus-returns-alien-movies/ 2025年5月30日閲覧。. 
  88. ^ a b “Nintendo Power”. Nintendo. 2012年12月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年12月4日閲覧。
  89. ^ Lopez, Jacob (2012年8月21日). “Nintendo Power magazine coming to an end [updated]” (英語). VentureBeat. 2025年5月30日閲覧。
  90. ^ a b “Hardware and Software Sales Units”. Nintendo.co.jp. 2014年12月17日閲覧。
  91. ^ "Chronology of Nintendo Video Games (1988-1989)." Chronology of Nintendo Video Games (1988-1989). N.p., n.d. Web. August 7, 2015.
  92. ^ Shapiro, Eben (1991年6月1日). “Nintendo Goal: Bigger-Game Hunters”. The New York Times. https://www.nytimes.com/1991/06/01/business/nintendo-goal-bigger-game-hunters.html 2014年12月17日閲覧。 
  93. ^ “History | Corporate”. Nintendo. 2014年12月18日閲覧。
  94. ^ “Nintendo Price-Fixing Case Settled”. Seattle Times. (1991年4月11日). オリジナルの2012年10月3日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20121003204931/http://community.seattletimes.nwsource.com/archive/?date=19910411&slug=1276763 2011年8月10日閲覧。 
  95. ^ “Nintendo Will No Longer Produce Coin-Op Equipment”. Cashbox (1992年9月5日). 2019年12月8日閲覧。
  96. ^ “Nintendo Stops Games Manufacturing; But Will Continue Supplying Software”. Cashbox (1992年9月12日). 2019年12月8日閲覧。
  97. ^ Life, Nintendo (2019年9月21日). “10 Strangest Moments In Captain N: The Game Master” (英語). Nintendo Life. 2025年5月31日閲覧。
  98. ^ “The Legend Of Zelda Animated Series Is Re-Releasing On DVD, Preorders Live At Amazon” (英語). GameSpot. 2025年5月31日閲覧。
  99. ^ “Brotherly Love: The History of 'The Super Mario Bros. Super Show!'” (英語). www.theringer.com (2020年9月9日). 2025年5月31日閲覧。
  100. ^ VanHooker, Brian (2024年9月9日). “35 Super Trivia Tidbits About 'The Super Mario Bros. Super Show!'” (英語). Cracked.com. 2025年5月31日閲覧。
  101. ^ “The Adventures of Super Mario Bros. 3 now available on Steam”. Nintendo Wire (2016年9月17日). 2025年5月31日閲覧。
  102. ^ a b Valentino, Alexander (2024年9月11日). “10 Saturday Morning Cartoons From The 1990s Based On Video Games” (英語). ScreenRant. 2025年5月31日閲覧。
  103. ^ a b Zender, Albert (2024年2月7日). “10 Classic Nintendo TV Series From the '80s and '90s” (英語). MovieWeb. 2025年5月31日閲覧。
  104. ^ Moss, Charles (2021年5月20日). “The Rise and Fall of Saturday Morning Cartoons” (英語). The Saturday Evening Post. 2025年5月31日閲覧。
  105. ^ Robb, David (2016年6月20日). “Preteen Saturday Morning Kids Shows Abandoned By Broadcast Networks” (英語). Deadline. 2025年5月31日閲覧。
  106. ^ Wilson, Zack (2025年4月13日). “Fans Were Wrong About This Underrated 32-Year-Old Video Game Movie (& Its Behind-the-Scenes Didn't Help)” (英語). CBR. 2025年5月31日閲覧。
  107. ^ “Let's-a-go (to Hollywood): First US Super Mario theme park to open” (英語). The Straits Times. (2023年1月19日). ISSN 0585-3923. https://www.straitstimes.com/life/entertainment/lets-a-go-to-hollywood-first-us-super-mario-theme-park-to-open 2025年5月31日閲覧。 
  108. ^ a b c d e Cifaldi, Frank (2014年5月14日). “Console Wars: The Kotaku Book Review” (英語). Kotaku. 2025年5月17日閲覧。
  109. ^ a b c d e Stuart, Keith (2019年8月16日). “Sega Genesis at 30: the console that made the modern games industry” (英語). The Guardian. ISSN 0261-3077. https://www.theguardian.com/games/2019/aug/16/sega-genesis-at-30-mega-drive-console-modern-games-industry 2025年5月17日閲覧。 
  110. ^ Contributor, Jeremy Parish (2014年8月14日). “Sega Genesis 25th Anniversary: The Rise and Fall of an All-Time Great” (英語). VG247. 2025年5月17日閲覧。
  111. ^ “Britannica Money” (英語). www.britannica.com (2025年5月10日). 2025年5月17日閲覧。
  112. ^ “Sega's legendary Blast Processing was real - but what did it actually do?” (英語). Eurogamer.net (2019年3月31日). 2025年5月31日閲覧。
  113. ^ Retro Gamer staff (2013). “Sonic Boom: The Success Story of Sonic the Hedgehog”. Retro Gamer — the Mega Drive Book (London, UK: Imagine Publishing): 31. "The game and its star became synonymous with Sega and helped propel the Mega Drive to sales of around 40 million, only 9 million short of the SNES—a minuscule gap compared to the 47 million that separated the Master System and NES." 
  114. ^ “the debate over video games”. New Straits Times. (1993年5月8日). https://news.google.com/newspapers?nid=1309&dat=19930508&id=y85OAAAAIBAJ&sjid=xRMEAAAAIBAJ&pg=1164,1994865 2019年8月6日閲覧。 
  115. ^ “How Mortal Kombat trolled anti-video game congressman Joe Lieberman | indy100” (英語). www.indy100.com. 2025年6月1日閲覧。
  116. ^ Hsu, Tiffany (2018年3月8日). “When Mortal Kombat Came Under Congressional Scrutiny” (英語). The New York Times. ISSN 0362-4331. https://www.nytimes.com/2018/03/08/business/video-games-violence.html 2025年6月1日閲覧。 
  117. ^ a b c “How the ESRB Ratings System Changed Video Games Forever”. associationsnow.com (2019年9月19日). 2025年6月1日閲覧。
  118. ^ a b Morris, Chris (2024年6月18日). “30 years ago, Congress forced the video game industry to grow up” (英語). Fast Company. オリジナルの2024年8月27日時点におけるアーカイブ。. http://web.archive.org/web/20240827154650/https://www.fastcompany.com/91128966/congress-forced-the-video-game-industry-to-grow-up-1994 2025年6月1日閲覧。 
  119. ^ a b “Yamauchi Buys Mariners As A Public Service”. The Spokesman-Review. Associated Press. (1992年6月11日). https://news.google.com/newspapers?nid=1314&dat=19920611&id=zlxWAAAAIBAJ&sjid=WvADAAAAIBAJ&pg=6495,425240 2014年12月17日閲覧。 
  120. ^ a b McWhertor, Michael (2018年4月20日). “Nintendo once vowed Night Trap would never be on its systems, but things change” (英語). Polygon. 2025年6月1日閲覧。
  121. ^ Hall, Charlie (2018年3月3日). “A brief history of the ESRB rating system” (英語). Polygon. 2025年6月1日閲覧。
  122. ^ a b c Zeman, Benjamin (2025年3月3日). “Inside the rare Nintendo PlayStation prototype: History, restoration, and technical breakdown” (英語). XDA. 2025年5月15日閲覧。
  123. ^ Hilliard, Kyle. “Meet The Man Who Put Mario And Zelda On The Philips CD-i” (英語). Game Informer. https://www.gameinformer.com/b/features/archive/2016/12/29/meet-the-man-who-put-mario-and-zelda-on-the-philips-cd_2d00_i.aspx 2025年5月15日閲覧。. 
  124. ^ Murray, Sean (2023年5月2日). “That Awful Zelda CD-i Game Has Been Ported To Game Boy, And It's Free To Play” (英語). TheGamer. 2025年5月15日閲覧。
  125. ^ “Someone's remade the Zelda CD-i games, and they're kind of good now” (英語). PCGamesN (2020年11月28日). 2025年5月15日閲覧。
  126. ^ Allen, Eric Van (2025年2月4日). “Sony Veteran Remembers 'Almost Finished' Video Game for the Canceled Nintendo PlayStation Console” (英語). IGN. 2025年5月15日閲覧。
  127. ^ “That Time When… Nintendo bought a baseball team” (英語). VGC (2021年1月11日). 2025年6月1日閲覧。
  128. ^ “Nintendo's sale of Mariners becomes official” (英語). ESPN.com (2016年8月20日). 2025年6月1日閲覧。
  129. ^ a b c Robinson, Martin (2015年7月13日). “Satoru Iwata: a gentle revolutionary” (英語). Eurogamer.net. 2025年4月9日閲覧。
  130. ^ “Remembering the Genius of Satoru Iwata - Editorial”. Nintendo World Report. 2025年4月9日閲覧。
  131. ^ “New Details Emerge On Satoru Iwata's Work On Pokémon Gold And Silver” (英語). Nintendo Life (2023年10月9日). 2025年4月9日閲覧。
  132. ^ a b Friscia, John (2022年11月20日). “Virtual Boy Works Review: The Definitive Retrospective Book” (英語). The Escapist. 2025年5月12日閲覧。
  133. ^ a b “A look back at Nintendo's Virtual Boy” (英語). Digital Spy (2014年4月5日). 2025年5月12日閲覧。
  134. ^ a b c “Pokémon Day: From Pocket Monsters, to TCG and Pokémon GO” (英語). BBC Newsround. (2021年2月27日). https://www.bbc.co.uk/newsround/56167405 2025年5月14日閲覧。 
  135. ^ a b “History” (英語). The Pokémon Company. 2025年5月14日閲覧。
  136. ^ a b Hilliard, Kyle (2022-11-18). “Who Owns Pokémon?” (英語). Game Informer. https://www.gameinformer.com/faq/2023/01/24/who-owns-pokemon 2025年5月15日閲覧。. 
  137. ^ a b Walljasper, Myrydd Wells (2016年11月17日). “A brief history of Pokémania” (英語). Atlanta Magazine. 2025年5月14日閲覧。
  138. ^ Cifaldi, Frank (2023年12月8日). “Pokémania at Space World 1999” (英語). Video Game History Foundation. 2025年5月14日閲覧。
  139. ^ Yano, Christine R. "Panic Attacks: Anti-Pokémon Voices in Global Markets". In Tobin (2004), p. 115.
  140. ^ X (1999年10月16日). “Backlash Builds as Schoolyards Evolve Into Pokemon Trading Pits” (英語). Los Angeles Times. 2025年5月14日閲覧。
  141. ^ X (1999年10月16日). “Backlash Builds as Schoolyards Evolve Into Pokemon Trading Pits” (英語). Los Angeles Times. 2025年5月14日閲覧。
  142. ^ Allison, Anne (30 June 2006). Millennial Monsters: Japanese Toys and the Global Imagination. University of California Press. pp. 197—198 + 239. ISBN 978-0520245655.
  143. ^ “Preview unavailable - ProQuest” (英語). www.proquest.com. 2025年5月14日閲覧。
  144. ^ “PM - 22/11/1999: Pokemon craze blamed for schoolyard bad behaviour”. Australian Broadcasting Corporation (2000年10月20日). 2000年10月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年5月14日閲覧。
  145. ^ “Pokemon cards good for kids, says school: [3 - ProQuest” (英語). www.proquest.com. 2025年5月14日閲覧。
  146. ^ Yano, Christine R. "Panic Attacks: Anti-Pokémon Voices in Global Markets". In Tobin (2004)、p. 121。
  147. ^ “BBC News | EDUCATION | Pok mon upsets heads and parents”. news.bbc.co.uk. 2025年5月14日閲覧。
  148. ^ “BBC News | UK | Pok mon card crime”. news.bbc.co.uk. 2025年5月14日閲覧。
  149. ^ “Pokemon craze sparks fear of crime outbreak: - ProQuest” (英語). www.proquest.com. 2025年5月14日閲覧。
  150. ^ “Preview unavailable - ProQuest” (英語). www.proquest.com. 2025年5月14日閲覧。
  151. ^ “52 Films That Got a PR Bump From the Vatican” (英語). Vulture (2016年12月23日). 2025年5月31日閲覧。
  152. ^ “The Nintendo 64 and Super Mario 64 turn 25 years old today” (英語). VGC (2021年6月23日). 2025年6月13日閲覧。
  153. ^ “What made Super Mario 64 so special?” (英語). Eurogamer.net. (2015年4月12日). https://www.eurogamer.net/what-made-super-mario-64-so-special 2025年6月13日閲覧。 
  154. ^ Vigdor, Neil (2021年7月12日). “Super Mario 64 Video Game Sells for $1.56 Million” (英語). The New York Times. ISSN 0362-4331. https://www.nytimes.com/2021/07/12/business/super-mario-64-auction.html 2025年6月13日閲覧。 
  155. ^ I. G. N. Staff (1997年10月7日). “Game Boy Inventor Dies in Car Crash” (英語). IGN. 2025年4月9日閲覧。
  156. ^ “Nintendo Dealt Blow”. Next Generation (Imagine Media) (35): 22. (1997年11月). 
  157. ^ Silberman, Steve. “Zelda Gets Naughty” (英語). Wired. ISSN 1059-1028. https://www.wired.com/1998/12/zelda-gets-naughty/ 2024年6月16日閲覧。. 
  158. ^ Margolis, Jonathan (1999年12月29日). “Nintendo faces £60m writ from Uri Geller” (英語). The Guardian. ISSN 0261-3077. https://www.theguardian.com/uk/1999/dec/29/2 2024年6月16日閲覧。 
  159. ^ “Geller sues Nintendo over Pokemon” (英語). (2000年11月2日). http://news.bbc.co.uk/2/hi/entertainment/1003454.stm 2024年6月16日閲覧。 
  160. ^ Carpenter, Nicole (2020年11月30日). “Magician ends 20-year battle with Nintendo over Pokemon card” (英語). Polygon. 2024年6月16日閲覧。
  161. ^ “Nintendo to issue protective game gloves” (英語). ZDNET. 2024年6月16日閲覧。
  162. ^ “Nintendo Shuts Down Pirates” (英語). GameSpot. 2024年6月16日閲覧。
  163. ^ “BBC News | SCI/TECH | Nintendo to hand out gaming gloves”. news.bbc.co.uk. 2024年6月16日閲覧。
  164. ^ a b c Hester, Blake (2018年5月29日). “The rocky story of Retro Studios before Metroid Prime” (英語). Polygon. 2025年2月21日閲覧。
  165. ^ “Game Boy Color - Teal - Game Console - Computing History”. www.computinghistory.org.uk. 2025年5月14日閲覧。
  166. ^ Massey, Tom (2013年10月27日). “The Legend of Zelda: Ocarina of Time retrospective” (英語). Eurogamer.net. 2025年3月12日閲覧。
  167. ^ Mitra, Ritwik (2022年11月7日). “6 Games That Punish You For Overusing The Camera Lock-On Feature” (英語). Game Rant. 2025年3月12日閲覧。
  168. ^ a b “The Essential 50 Part 40: The Legend of Zelda: Ocarina of Time from 1…” (2012年7月18日). 2012年7月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2025年3月12日閲覧。
  169. ^ “Most critically acclaimed videogame ever”. Guinness World Records. 2025年3月11日閲覧。
  170. ^ Kohler, Chris. “Akihabara Buys: The Rarest Games For Nintendo's Failed 64DD” (英語). Wired. ISSN 1059-1028. https://www.wired.com/2009/09/64dd/ 2025年3月15日閲覧。 
  171. ^ a b “BBC News | BUSINESS | Nintendo reveals new GameCube”. news.bbc.co.uk. 2024年6月16日閲覧。
  172. ^ a b “Game Boy Advance Breaks Sales Records” (英語). ABC News. 2024年6月16日閲覧。
  173. ^ a b “What's inside the GameCube?” (英語). ZDNET. 2024年6月16日閲覧。
  174. ^ a b c d e f g h i j k l “Hardware Classics: Nintendo GameCube” (英語). Nintendo Life (2021年9月14日). 2024年6月13日閲覧。
  175. ^ Whitehead, Dan (2019年9月9日). “Dreamcast: A Forensic Retrospective” (英語). Eurogamer.net. 2025年3月14日閲覧。
  176. ^ “Sonic: The Nintendo Years - Part One” (英語). Nintendo Life (2011年6月23日). 2024年6月13日閲覧。
  177. ^ “CNN.com - Sony, Nintendo pumped to beat the Xbox - May 17, 2001”. www.cnn.com. 2025年3月14日閲覧。
  178. ^ a b c d e “The Nintendo GameCube Is Twenty Years Old Today” (英語). GameSpot. 2024年6月13日閲覧。
  179. ^ Gaither, Chris (2001年11月30日). “Technology Briefing | Hardware: Strong Gamecube Sales Reported” (英語). The New York Times. ISSN 0362-4331. https://www.nytimes.com/2001/11/30/business/technology-briefing-hardware-strong-gamecube-sales-reported.html 2024年6月13日閲覧。 
  180. ^ “GameCube sales brisk - Nov. 29, 2001”. money.cnn.com. 2024年6月16日閲覧。
  181. ^ “E3 2002: Yamauchi steps down”. GameSpot (2002年5月24日). 2014年12月17日閲覧。
  182. ^ Serafin, Tatiana. “Billionaire Nintendo Changemaker Hiroshi Yamauchi Dies” (英語). Forbes. 2025年4月9日閲覧。
  183. ^ Tabuchi, Hiroko (2013年9月19日). “Hiroshi Yamauchi, Who Steered Nintendo to Dominance, Dies at 85” (英語). The New York Times. ISSN 0362-4331. https://www.nytimes.com/2013/09/20/business/global/hiroshi-yamauchi-who-helped-drive-nintendo-into-dominance-dies-at-85.html 2025年4月9日閲覧。 
  184. ^ “Nintendo Of America President Retires, Replaced By Pokemon USA Exec”. Gamasutra (2002年1月8日). 2015年2月19日閲覧。
  185. ^ “Reggie Fils-Aime promoted to NOA president - Joystiq”. web.archive.org (2006年6月14日). 2025年3月9日閲覧。
  186. ^ a b c d Schneider, Peer (2014年3月27日). “Nintendo GameCube - History of Video Game Consoles Guide” (英語). IGN. 2024年6月13日閲覧。
  187. ^ I. G. N. Staff (2021年12月31日). “The Top 100 Video Games of All Time” (英語). IGN. 2025年2月21日閲覧。
  188. ^ a b “The 50 Greatest Video Games of All Time” (英語). Rolling Stone. (2025-01-06). https://www.rollingstone.com/culture/rs-gaming-lists/best-video-games-of-all-time-1235215978/metroid-prime-2002-2-1235215997/ 2025年2月21日閲覧。. 
  189. ^ “Anniversary: 20 Years On, Metroid Prime 2 Represents The Franchise At Its Experimental Best” (英語). Nintendo Life (2024年11月15日). 2025年2月21日閲覧。
  190. ^ a b “Remembering Capcom's Great Nintendo Promise / Betrayal” (英語). Kotaku (2011年5月31日). 2024年6月13日閲覧。
  191. ^ “Sony, Nintendo unveil new handhelds” (英語). NBC News (2004年5月11日). 2024年6月13日閲覧。
  192. ^ Harris, Craig (2003年1月6日). “Game Boy Advance SP” (英語). IGN. 2024年6月13日閲覧。
  193. ^ “New worries for Nintendo” (英語). NBC News (2003年10月6日). 2024年6月13日閲覧。
  194. ^ Frommer, Dan. “Nokia To Kill Off Lame N-Gage Gaming Project” (英語). Business Insider. 2024年6月13日閲覧。
  195. ^ “Nintendo stops GameCube production” (英語). (2003年8月8日). https://news.bbc.co.uk/2/hi/business/3134651.stm 2024年6月13日閲覧。 
  196. ^ “Nintendo makes $99 GameCube official” (英語). GameSpot. 2024年6月13日閲覧。
  197. ^ “Who Killed Rare?” (英語). Eurogamer.net. (2012年2月8日). https://www.eurogamer.net/who-killed-rare 2024年6月13日閲覧。 
  198. ^ “Nintendo confirms Rare sale” (英語). Eurogamer.net. (2002年9月23日). https://www.eurogamer.net/article-46707 2024年6月13日閲覧。 
  199. ^ Mason, Graeme (2023年8月7日). “The Ultimate-Rare story: 40 years of brilliant British games, from Jetpac and GoldenEye to Sea of Thieves” (英語). The Guardian. ISSN 0261-3077. https://www.theguardian.com/games/2023/aug/07/ultimate-rare-40-years-british-videogames-jet-pac-goldeneye-sea-of-thieves 2025年2月21日閲覧。 
  200. ^ “Rare Co-Founder Has No Idea Why Nintendo Didn't Buy The Studio Outright” (英語). Nintendo Life (2015年8月4日). 2025年2月21日閲覧。
  201. ^ Kurland, Daniel (2021年10月14日). “5 Ways Nintendo Should Regret Letting Rare Go (& 5 They Shouldn't)” (英語). CBR. 2025年2月21日閲覧。
  202. ^ B2B, Christopher Dring Head of Games (2020年1月30日). “Who saved Rare?” (英語). GamesIndustry.biz. 2025年2月21日閲覧。
  203. ^ “Nintendo fined for price fixing”. BBC News. (2002年10月30日). https://news.bbc.co.uk/2/hi/business/2375967.stm 2007年3月11日閲覧。 
  204. ^ “Nintendo to Enter China's Video-Game Market With a New Console”. Bloomberg.com (2003年9月25日). 2014年12月18日閲覧。
  205. ^ a b Rose, Janus (2011年10月7日). “The Nintendo Console That Fought Chinese Piracy, And Lost” (英語). VICE. 2025年2月21日閲覧。
  206. ^ Barder, Ollie. “Nintendo President Shuntaro Furukawa On Releasing The Switch In China And The Status Of The 3DS” (英語). Forbes. 2025年2月21日閲覧。
  207. ^ Karvande, Harshal (2024年5月26日). “Nintendo's Game Teams Explained” (英語). Naavik. 2025年2月21日閲覧。
  208. ^ “Nintendo EAD (Company)” (英語). Giant Bomb. 2025年2月21日閲覧。
  209. ^ Casamassina, Matt (2005年9月12日). “IGNcube's Nintendo "Revolution" FAQ” (英語). IGN. 2024年12月13日閲覧。
  210. ^ “Nintendo DS: more communicator than console?” (英語). オリジナルの2025年1月12日時点におけるアーカイブ。. http://web.archive.org/web/20250112222337/https://www.theregister.com/2004/05/12/nintendo_ds_comms/ 2025年2月21日閲覧。 
  211. ^ Harris, Craig (2004年9月21日). “Official Nintendo DS Launch Details” (英語). IGN. 2025年2月21日閲覧。
  212. ^ “Nintendo DS targets teens, young adults” (英語). NBC News (2004年11月15日). 2025年2月21日閲覧。
  213. ^ “Nintendo launches new handheld” (英語). NBC News (2004年11月20日). 2025年2月21日閲覧。
  214. ^ “Nintendo ads take on sexual overtone” (英語). NBC News (2004年10月25日). 2025年2月21日閲覧。
  215. ^ Joel (2004年11月15日). “Nintendo DS Preorders at 2 Million” (英語). Gizmodo. 2025年2月21日閲覧。
  216. ^ zmcnulty (2004年11月2日). “GameStop Stops Nintendo DS Preorders” (英語). Gizmodo. 2025年2月21日閲覧。
  217. ^ “Nintendo adds third DS factory due to demand” (英語). Engadget (2004年11月16日). 2025年2月21日閲覧。
  218. ^ Swan, Cameron (2023年1月3日). “Remembering the Nintendo DS' Launch Titles” (英語). Game Rant. 2025年2月21日閲覧。
  219. ^ “20 Years Ago, Nintendo Released A Near-Perfect Remake With One Glaring Flaw” (英語). Inverse (2024年11月23日). 2025年2月21日閲覧。
  220. ^ “Nintendo, Sony start pre-holiday push” (英語). NBC News (2004年9月23日). 2025年2月21日閲覧。
  221. ^ “Sony, Nintendo unveil new handhelds” (英語). NBC News (2004年5月11日). 2025年2月21日閲覧。
  222. ^ “Nintendo's Revolution will have to wait” (英語). NBC News (2005年5月16日). 2025年2月21日閲覧。
  223. ^ “A Look Back at Nintendo's E3 2005 Show - Feature”. Nintendo World Report. 2025年2月21日閲覧。
  224. ^ “Nintendo unveils new Game Boy” (英語). NBC News (2005年5月17日). 2025年2月21日閲覧。
  225. ^ ROUNDUP, A. Wall Street Journal Online NEWS (2005年5月17日). “Nintendo Unveils New Game Boy Device” (英語). Wall Street Journal. ISSN 0099-9660. https://www.wsj.com/articles/SB111634999633235928 2025年2月21日閲覧。 
  226. ^ “Nintendo shows 'Revolutionary' console controller” (英語). オリジナルの2024年8月12日時点におけるアーカイブ。. http://web.archive.org/web/20240812113120/https://www.theregister.com/2005/09/16/nintendo_unveils_revolution_controller/ 2025年2月21日閲覧。 
  227. ^ Gitlin, Elle Cayabyab (2005年9月16日). “Nintendo's Revolution controller revealed. Is it innovation or insanity?” (英語). Ars Technica. 2025年2月21日閲覧。
  228. ^ “Nintendo redesigns the Nintendo DS - Jan. 26, 2006”. money.cnn.com. 2025年3月4日閲覧。
  229. ^ “New DS hitting Japan March 2” (英語). GameSpot. 2025年3月4日閲覧。
  230. ^ “DS Lite hits Japan today...kinda” (英語). CNET. 2025年3月4日閲覧。
  231. ^ WIRED Staff. “DS Lite: June 11, $129” (英語). Wired. ISSN 1059-1028. https://www.wired.com/2006/05/ds-lite-june-11/ 2025年3月4日閲覧。. 
  232. ^ Krotoski, Aleks (2006年5月22日). “Nintendo DS Lite handheld released 23 June” (英語). The Guardian. ISSN 0261-3077. https://www.theguardian.com/technology/gamesblog/2006/may/22/nintendodslit 2025年3月4日閲覧。 
  233. ^ “Nintendo drops Revolution, renames next gen console Wii - Apr. 27, 2006”. money.cnn.com. 2025年2月21日閲覧。
  234. ^ a b Thomas, Lucas M. (2011年5月17日). “Nintendo's History at E3: 2006” (英語). IGN. 2025年3月14日閲覧。
  235. ^ Dobson, Jason (2006年5月25日). “Nintendo Of America's Fils-Aime Promoted to President/COO”. Gamasutra. Think Services. 2006年6月18日時点のオリジナルよりアーカイブ。2009年12月14日閲覧。
  236. ^ Jenkins, David (2006年6月30日). “Nintendo Establishes Subsidiary In South Korea”. Gamasutra. 2014年12月18日閲覧。
  237. ^ “Nintendo, Microsoft Face Patent Lawsuit - DS News at IGN” (2009年1月26日). 2009年1月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2012年10月31日閲覧。
  238. ^ Ricker, Thomas (2008年5月15日). “Nintendo ordered to pay $21 million to patent troll”. Engadget. 2014年12月17日閲覧。
  239. ^ Kapur, Rajit (2010年4月4日). “Case Update: Anascape, Ltd. v. Nintendo of America Inc.”. Patent Arcade. 2014年12月17日閲覧。
  240. ^ Greenspan, Jesse (2010年11月1日). “Anascape Bid To Reclaim $21M Dashed By High Court”. Law360.com. 2014年12月17日閲覧。
  241. ^ “Wii European launch details announced”. GamesIndustry.biz (2006年9月15日). 2014年12月18日閲覧。
  242. ^ “Nintendo Predicts Holiday Wii Shortage - Yahoo! News”. archive.ph (2007年10月17日). 2007年10月17日時点のオリジナルよりアーカイブ。 Template:Cite webの呼び出しエラー：引数 accessdate は必須です。
  243. ^ Gaudiosi, John (2007年4月25日). “The untold story of how the Wii beat the Xbox, PlayStation”. CNN.com. 2014年12月18日閲覧。
  244. ^ a b “Nintendo introduces 3-D game machine” (英語). NBC News (2010年6月15日). 2025年3月9日閲覧。
  245. ^ a b “Gut Reactions: Nintendo 3DS - E3 2010” (英語). GameSpot. 2025年3月9日閲覧。
  246. ^ a b “E3 2010: Hands-on with Nintendo 3DS” (英語). gamesradar (2010年6月17日). 2025年3月9日閲覧。
  247. ^ a b c Ohannessian, Kevin (2011年3月25日). “Nintendo 3DS: Controlling Innovation” (英語). Fast Company. オリジナルの2024年9月28日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20240928015229/https://www.fastcompany.com/1742625/nintendo-3ds-controlling-innovation 2025年3月11日閲覧。 
  248. ^ “Netflix Service Discontinuation (Nintendo 3DS & Wii U) | Nintendo Support”. en-americas-support.nintendo.com. 2025年3月11日閲覧。
  249. ^ O’connell, Frank. “A Look Inside the Nintendo 3DS XL” (英語). archive.nytimes.com. 2025年3月11日閲覧。
  250. ^ “Nintendo Warns Parents Of Eye Risks In 3-D Game” (英語). NPR. https://www.npr.org/2011/01/03/132622521/nintendo-warns-parents-of-eye-risks-in-3-d-game 2025年3月11日閲覧。 
  251. ^ Modojo. “Nintendo 3DS: 3-D Warning Should Not Be Taken Lightly” (英語). Business Insider. 2025年3月11日閲覧。
  252. ^ “Accused Child Predator Allegedly Used Nintendo's Swapnote Service” (英語). Kotaku (2013年11月6日). 2025年6月2日閲覧。
  253. ^ “3DS Japanese Release Set for February 26, 2011 - News”. Nintendo World Report. 2025年3月9日閲覧。
  254. ^ a b Ewalt, David M.. “Nintendo Announces 3DS Launch Date, Price” (英語). Forbes. 2025年3月9日閲覧。
  255. ^ Schiesel, Seth (2011年3月25日). “How It Plays: Taking a New System Out for Several Spins” (英語). The New York Times. ISSN 0362-4331. https://www.nytimes.com/2011/03/26/arts/video-games/the-nintendo-3ds-taken-out-for-several-spins-review.html 2025年3月11日閲覧。 
  256. ^ Ohannessian, Kevin (2011年1月20日). “Nintendo 3DS: The Agony and the Ecstasy”. Fast Company. 2025年3月11日閲覧。
  257. ^ “How the Nintendo 3DS went from flop to sleeper hit” (英語). Yahoo News (2012年3月7日). 2025年3月11日閲覧。
  258. ^ “Nintendo slashes 3DS price to $169.99” (英語). CNET. 2025年3月11日閲覧。
  259. ^ Ziegler, Chris (2011年6月7日). “Nintendo Wii U announced, coming in 2012 (updated with pictures, video, and specs)” (英語). The Verge. 2025年3月11日閲覧。
  260. ^ Nicks, Denver (2014-01-17). “Nintendo Chief: 'We Failed'” (英語). Time. ISSN 0040-781X. オリジナルの2019-12-14時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20191214192209/http://business.time.com/2014/01/17/nintendo-chief-we-failed/ 2019年3月1日閲覧。. 
  261. ^ Kain, Erik. “Nintendo Reports First Annual Loss In Three Decades, Over $500 Million In The Red” (英語). Forbes. 2025年4月12日閲覧。
  262. ^ a b c Wingfield, Nick (2012年11月24日). “Nintendo's Wii U Takes Aim at a Changed Video Game World” (英語). The New York Times. オリジナルの2022年4月7日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20220407190043/https://www.nytimes.com/2012/11/25/technology/nintendos-wii-u-takes-aim-at-a-changed-video-game-world.html 2018年11月21日閲覧。 
  263. ^ Thomas, Lucas M. (2011年9月13日). “Nintendo + Smartphones? Iwata Says "Absolutely Not"”. IGN. Ziff Davis. 2017年7月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年9月3日閲覧。
  264. ^ “Nintendo says Wii U sales were steady in 2012” (英語). TechRadar (2013年1月7日). 2025年4月12日閲覧。
  265. ^ Tabuchi, Hiroko (2013年1月30日). “Nintendo Lowers Forecast for Wii U Sales” (英語). The New York Times. ISSN 0362-4331. https://www.nytimes.com/2013/01/31/technology/nintendo-warns-of-weak-wii-u-sales.html 2025年4月12日閲覧。 
  266. ^ Byford, Sam (2013年4月24日). “Nintendo makes second consecutive annual operating loss as Wii U misses expectations” (英語). The Verge. 2025年4月12日閲覧。
  267. ^ “Remember How Bad The Wii U's Marketing Was?” (英語). Kotaku (2017年2月13日). 2025年4月12日閲覧。
  268. ^ Bronner, Stephen J. (2016年11月3日). “The Mistakes Nintendo Made With Wii U and What You Can Learn From Them” (英語). Entrepreneur. 2025年4月12日閲覧。
  269. ^ Goldfarb, Andrew (2017年2月1日). “Wii U Production Ends Globally” (英語). IGN. 2025年11月25日閲覧。
  270. ^ “Nintendo Switch sales surge past those of the 3DS” (英語). (2021年2月1日). https://www.bbc.com/news/technology-55888059 2025年11月25日閲覧。 
  271. ^ Life, Nintendo (2024年1月29日). “Every Nintendo Direct Presentation - Full Broadcast History List” (英語). Nintendo Life. 2025年12月4日閲覧。
  272. ^ “A History of Every Nintendo Direct in the Switch Era and Beyond” (ポルトガル語). IGN Brasil (2022年6月28日). 2025年12月4日閲覧。
  273. ^ a b MacDonald, Keza (2013年5月16日). “Nintendo Enforces Copyright on Youtube Let's Plays” (英語). IGN. 2025年3月9日閲覧。
  274. ^ Gera, Emily (2013年5月16日). “Nintendo claims ad revenue on user-generated YouTube videos” (英語). Polygon. 2025年3月9日閲覧。
  275. ^ “Nintendo mass-claims revenue from YouTube 'Let's Play' videos” (英語). Engadget (2013年5月16日). 2025年3月9日閲覧。
  276. ^ “Nintendo lays claim to YouTube fan videos” (英語). CNET. 2025年3月9日閲覧。
  277. ^ “Nintendo Starting to Reverse YouTube Copyright Claims - News”. Nintendo World Report. 2025年3月9日閲覧。
  278. ^ Gilbert, Ben. “PETA put out a bizarre statement about the unexpected death of Nintendo's president” (英語). The State Journal-Register. 2025年4月9日閲覧。
  279. ^ Peckham, Matt (2015-07-16). “Satoru Iwata” (英語). TIME. https://time.com/3960498/satoru-iwata/ 2025年4月9日閲覧。. 
  280. ^ Mochizuki, Takashi (2015年7月13日). “Nintendo President Satoru Iwata Dies of Cancer” (英語). Wall Street Journal. ISSN 0099-9660. https://www.wsj.com/articles/nintendo-president-satoru-iwata-dies-of-cancer-1436747352 2025年4月9日閲覧。 
  281. ^ “Fans Pay Tribute to Nintendo President Satoru Iwata” (英語). NBC News (2015年7月13日). 2025年4月9日閲覧。
  282. ^ Peckham, Matt (2015-07-13). “Why Nintendo President Satoru Iwata Mattered” (英語). TIME. https://time.com/3954934/nintendo-satoru-iwata/ 2025年4月9日閲覧。. 
  283. ^ a b Barder, Ollie. “Nintendo Names Tatsumi Kimishima Its New President” (英語). Forbes. 2025年4月9日閲覧。
  284. ^ Peckham, Matt (2015-03-18). “Exclusive: Nintendo CEO Reveals Plans for Smartphones”. Time. オリジナルの2015-04-23時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20150423091350/http://time.com/3748920/nintendo-mobile-games/ 2015年7月13日閲覧。. 
  285. ^ Makuch, Eddie (2015年3月18日). “Players More Important Than Money, Nintendo Pres. Says About Smartphone Deal”. GameSpot. CBS Interactive. 2017年7月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2015年7月21日閲覧。
  286. ^ Hester, Blake (2017年12月26日). “How the Polarization Of Video Games Spurred the Creation of the Switch”. Glixel. Penske Media Corporation. 2017年12月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年12月26日閲覧。
  287. ^ Yin-Poole, Wesley (2015年3月17日). “Nintendo NX is "new hardware with a brand new concept"” (英語). Eurogamer (Gamer Network). オリジナルの2016年10月20日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20161020234649/http://www.eurogamer.net/articles/2015-03-17-nintendo-nx-is-new-hardware-with-a-brand-new-concept 2022年11月30日閲覧。 
  288. ^ Nunneley, Stephany (2021年1月30日). “Reggie: Switch was a "make or break product" for Nintendo that "luckily was a hit"”. VG247. Gamer Network. 2022年7月1日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年1月30日閲覧。
  289. ^ “Nintendo NX Will Launch In March 2017”. IGN. Ziff Davis (2016年4月27日). 2016年4月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年4月27日閲覧。
  290. ^ Souppouris, Aaron (2016年10月20日). “'Switch' is Nintendo's next game console”. Engadget. AOL Inc.. 2016年10月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年10月20日閲覧。
  291. ^ Choudhury, Saheli Roy (2017年1月13日). “Nintendo Switch to launch globally on March 3, to cost $300 in the US”. CNBC. NBCUniversal Television and Streaming. 2017年1月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年12月13日閲覧。
  292. ^ Reynolds, Matthew (2017年1月13日). “Nintendo Switch — games list confirmed so far, launch titles and everything we know about the hardware”. Eurogamer. Gamer Network. 2017年1月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年1月13日閲覧。
  293. ^ “Nintendo Switch Launch Titles - Nintendo Switch Guide” (英語). IGN (2017年1月5日). 2025年3月9日閲覧。
  294. ^ I. G. N. Staff (2021年12月31日). “The Top 100 Video Games of All Time” (英語). IGN. 2025年3月9日閲覧。
  295. ^ White, Sam (2023年5月10日). “The 100 greatest video games of all time, ranked by experts” (英語). British GQ. 2025年3月9日閲覧。
  296. ^ “Tencent wins key approval to sell Nintendo's Switch in China”. Reuters (2019年4月18日). 2022年12月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年12月14日閲覧。
  297. ^ Kerr, Chris (2019年12月4日). “Nintendo and Tencent have set a launch date for the Switch in China”. Gamasutra. Informa. 2019年12月4日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年12月4日閲覧。
  298. ^ “Nintendo's New President Marks Start of New Dynasty”. Fortune (2018年4月26日). 2018年4月26日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年4月26日閲覧。
  299. ^ Calvert, Darren (2019年2月21日). “Reggie Fils-Aime Is Retiring After 15 Notable Years At Nintendo of America”. Nintendo Life. Hookshot Media. 2019年2月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年2月21日閲覧。
  300. ^ Batchelor, James (2020年4月22日). “Activist investor ValueAct believes Nintendo can rival Netflix, Disney+”. GamesIndustry.biz. Gamer Network. 2020年8月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年4月22日閲覧。
  301. ^ Batchelor, James (2022年2月24日). “Nintendo acquires long-running partner studio SRD Co Ltd”. GamesIndustry.biz. Gamer Network. 2022年2月27日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年2月26日閲覧。
  302. ^ Mochizuki, Takashi; Allan, Gareth (2022年5月18日). “Saudi Arabia's PIF Adds to Games Push with 5% Nintendo Stake”. Bloomberg News (Bloomberg L.P.). オリジナルの2022年5月21日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20220521085211/https://www.bloomberg.com/news/articles/2022-05-18/saudi-arabia-s-pif-adds-to-games-push-with-5-nintendo-stake?sref=P6Q0mxvj 2022年5月27日閲覧。 
  303. ^ “‘Pokémon Go’ Games Unit Sold to Saudi Group for $3.5 Billion”. Bloomberg/Yahoo Finance (2025年3月12日). 2025年3月12日閲覧。
  304. ^ “Pokémon Go maker Niantic sells its game division to Saudi-owned Scopely” (英語). Engadget (2025年3月12日). 2025年3月13日閲覧。
  305. ^ Ashcraft, Brian (2020年1月10日). “Nintendo's Old Headquarters Will Be Turned Into A Hotel”. Kotaku. G/O Media. 2020年7月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年7月2日閲覧。
  306. ^ Kerr, Chris (2021年6月2日). “Nintendo wants to turn a factory into a museum called the 'Nintendo Gallery'”. Gamasutra. Informa. 2021年6月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年6月2日閲覧。
  307. ^ “「ニンテンドーミュージアム」オープン初日レポート。ホロライブの皆さんによるロケ動画も10月4日に公開。”. 任天堂. 2025年3月25日閲覧。
  308. ^ Inc, Aetas. “「ニンテンドーミュージアム」，10月2日にオープン。任天堂が作り続けてきた娯楽の歴史を学び，体験できる施設”. 4Gamer.net. 2025年3月25日閲覧。
  309. ^ “Super Nintendo World theme park opens at Universal Studios in Los Angeles - CBS News” (英語). www.cbsnews.com (2023年2月17日). 2025年5月28日閲覧。
  310. ^ Neely, Samantha. “Mario, Yoshi and Donkey Kong take over Orlando in Universal's biggest new theme park land” (英語). USA TODAY. 2025年5月28日閲覧。
  311. ^ a b Vary, Adam (2014年12月11日). “Sony Pictures Lands “Mario Bros.” Movie Rights From Nintendo, Leaked Emails Show”. BuzzFeed. オリジナルの2014年12月12日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20141212093710/http://www.buzzfeed.com/adambvary/sony-nintendo-mario-bros-movie#.duwkpjZgV 2014年12月11日閲覧。 
  312. ^ “Leaked Emails Show Sony and Nintendo Discussing Mario Movie” (英語). GameSpot. 2025年11月25日閲覧。
  313. ^ Blair, Gavin J. (2018年1月31日). “'Mario' Movie to Be Produced by Nintendo and Illumination”. The Hollywood Reporter. Eldridge Industries. 2021年3月6日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年1月31日閲覧。
  314. ^ Del Rosario, Alexandra (2022年10月6日). “It's-a me, Chris Pratt! Hear his take on Mario in 'Super Mario Bros. Movie' trailer”. Los Angeles Times. オリジナルの2022年10月10日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20221010221520/https://www.latimes.com/entertainment-arts/movies/story/2022-10-06/super-mario-bros-movie-trailer-chris-pratt-illumination 2022年10月10日閲覧。 
  315. ^ McCraken, Harry (2021年4月29日). “As Nintendo's entertainment kingdom expands, it's still about the games”. Fast Company. 2021年6月30日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年7月5日閲覧。
  316. ^ Romano, Sal (2022年7月14日). “Nintendo to acquire visual content company Dynamo Pictures”. Gematsu. 2022年7月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年7月14日閲覧。
  317. ^ Batchelor, James (2022年10月4日). “Nintendo completes Dynamo Pictures acquisition, relaunches as Nintendo Pictures”. GamesIndustry.biz. Gamer Network. 2022年10月14日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年10月4日閲覧。
  318. ^ Valentine, Rebekah (2025年11月14日). “The Latest Super Mario Galaxy Movie Poster Has Big Super Mario Odyssey Vibes” (英語). IGN. 2025年11月25日閲覧。
  319. ^ Shafer, Ellise (2025年11月17日). “‘Legend of Zelda’ Movie First Look Reveals Link and Zelda in Live Action” (英語). Variety. 2025年11月25日閲覧。
  320. ^ Mochizuki, Takashi (2021年3月15日). “Nintendo Targets a Record Year in Switch, Game Sales”. Bloomberg News. Bloomberg L.P.. 2022年4月21日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年3月15日閲覧。
  321. ^ King, Andrew (2025年5月24日). “The Switch 2 Launch Snuck Up On Me” (英語). TheGamer. 2025年11月25日閲覧。
  322. ^ a b Vega, Nicolas (2025年6月4日). “The $449 Nintendo Switch 2 is totally 'worth the money,' superfans say, including one who waited in line over 24 hours: 'It's a no-brainer'” (英語). CNBC. 2025年11月25日閲覧。
  323. ^ Hernandez, Patricia (2025年8月4日). “Nintendo's Switch price increase is now a controversial trend” (英語). Polygon. 2025年11月25日閲覧。
  324. ^ Yin-Poole, Wesley (2025年8月1日). “Nintendo Announces U.S. Price Rises for Original Switch, Warns Price Rises for Switch 2, Games, and the NSO Membership ‘May Be Necessary in the Future’” (英語). IGN. 2025年11月25日閲覧。
  325. ^ a b Hernandez, Patricia (2025年8月4日). “Nintendo's Switch price increase is now a controversial trend” (英語). Polygon. 2025年11月25日閲覧。
  326. ^ Yin-Poole, Wesley (2025年8月1日). “Nintendo Announces U.S. Price Rises for Original Switch, Warns Price Rises for Switch 2, Games, and the NSO Membership ‘May Be Necessary in the Future’” (英語). IGN. 2025年11月25日閲覧。
  327. ^ Murray, Conor. “Nintendo Switch 2 Sells 10 Million Units—Beating Expectations Despite Trump Tariffs” (英語). Forbes. https://www.forbes.com/sites/conormurray/2025/11/04/nintendo-switch-2-is-selling-twice-as-fast-as-original-switch-shattering-expectations-despite-trump-tariffs/ 2025年11月25日閲覧。 
  328. ^ Bankhurst, Adam (2025年6月11日). “Switch 2 Becomes 'Fastest-Selling' Nintendo Hardware Ever With Over 3.5 Million Units Sold Worldwide In Just Four Days” (英語). IGN. https://www.ign.com/articles/switch-2-becomes-fastest-selling-nintendo-hardware-ever-with-over-35-million-units-sold-worldwide-in-just-four-days 2025年6月11日閲覧。 
  329. ^ Warren, Tom (2025年6月11日). “Nintendo's Switch 2 is the fastest-selling game console of all time” (英語). The Verge. 2025年7月23日閲覧。
  330. ^ Walker, John (2025年11月4日). “Nintendo Announces 10 Million Switch 2s Sold In Just 4 Months” (英語). Kotaku. 2025年11月25日閲覧。
  331. ^ Baird, Scott (2025年11月4日). “Pretty Much Every Switch 2 Owner Bought Mario Kart World” (英語). DualShockers. 2025年11月25日閲覧。
  332. ^ Cheng, Alex (2025年6月5日). “Fans drive huge Nintendo Switch 2 launch; others play the waiting game” (英語). NPR. https://www.npr.org/2025/06/05/nx-s1-5414509/nintendo-switch-2-launch-waiting-game 2025年11月25日閲覧。 

参考文献

[編集]
  • Sheff, David (1993). Game Over: How Nintendo Zapped an American Industry, Captured Your Dollars, and Enslaved Your Children. New York, New York: Random House. ISBN 0-7881-6320-5 
  • Gorges, Florent; Isao Yamazaki (2010). The History of Nintendo: 1889-1980 From playing-cards to Game & Watch. Paris, France: pix'n love publishing. ISBN 978-2-918272-15-1 

外部リンク

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関連項目
任天堂ハード専門誌
関連書籍シリーズ
スポーツ
関連施設
一社提供番組
訴訟
その他
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