中越戦争

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中越戦争
Vietnam china.jpg
中国軍の進路
戦争:第三次インドシナ戦争
年月日1979年2月17日 - 3月16日
場所:ベトナム北部
結果:双方が勝利を主張した。
  • 中国人民解放軍がベトナム北部を占領したのちに撤退。
  • ベトナムはカンボジア占領継続(~1989年)
  • 中越国境は1990年まで緊張状態。
交戦勢力
 ベトナム 中華人民共和国の旗 中華人民共和国
指導者・指揮官
ベトナムの旗 レ・ズアン
書記長軍事委員会書記
ベトナムの旗 トン・ドゥック・タン
国家主席
ベトナムの旗 ヴァン・ティエン・ズン
軍事委員会副書記
中華人民共和国の旗 華国鋒
党主席首相
中華人民共和国の旗 鄧小平
解放軍総参謀長
中華人民共和国の旗 楊得志
昆明軍区司令員
中華人民共和国の旗 許世友
広州軍区司令員
戦力
陸上軍70,000–100,000
国境警備民兵約150,000
陸上軍200,000
損害
中国側主張:
戦闘員52,000名、民間人70,000名死亡
ベトナム側主張:
戦闘員30,000名、民間人100,000名以上死亡
中国側主張:
6,954名死亡、18,400名負傷
ベトナム側主張:
26,000名死亡
インドシナ戦争

中越戦争(ちゅうえつせんそう、ベトナム語Chiến tranh biên giới Việt-Trung/ 戰爭邊界越-中?英語: Sino-Vietnamese War)は、中華人民共和国ベトナム社会主義共和国の間で、1979年に行われた戦争である。

原因となったカンボジア・ベトナム戦争とそれに伴うカンボジア内戦と併せ、第一次インドシナ戦争ベトナム戦争に続く「第三次インドシナ戦争英語版」とも呼ばれている[1][2][3]

1979年に中国人民解放軍がベトナム国境3カ所から侵略戦争を仕掛けたことから始まった[4]。侵略の理由は、中国の支援を得ていたクメール・ルージュを征伐する為にカンボジアに進攻したベトナムに対する懲罰であった[4]。なおクメール・ルージュは自国民約300万人を殺した残虐な政権であった[4]

概要[編集]

ベトナム戦争1965年 - 1975年)終結直前、ベトナムの隣国カンボジアでは1975年4月にロン・ノルの親米軍事政権が倒れ、1976年1月にポル・ポト率いるクメール・ルージュが政権を奪取し、民主カンプチアの成立を宣言した。

しかし、間も無く大量虐殺を伴う恐怖政治を行うようになった。

ほぼ同時期に成立した統一ベトナムは、実質上北ベトナム南ベトナムを併呑したものであり、そのベトナムは隣国ラオスとも軍事同盟を結んでベトナム軍を駐留させた。

一連の行為はカンボジアから見れば、北ベトナムが着々とインドシナ全域へ支配領域を広げているかのように解釈され、次はカンボジアが併呑される強い危機感があった。

またフランス支配以前の両国はメコンデルタの領有権を争っており、旧来からの因縁があった。結果、両国間では対立が激化し、1978年1月に国境紛争によって国交を断絶した。 同年4月18日には越境しベトナム国内に侵入したクメール・ルージュの部隊が2週間に渡り3157人の住民の殆どを殺害したバチュク村の虐殺事件を起こした。

ベトナムはカンボジアから亡命していたクメール・ルージュの軍司令官ヘン・サムリンたちを支援するという形でカンボジアに侵攻し、1979年1月にプノンペンを攻略、ヘン・サムリンによる親ベトナムのカンボジア政権を樹立した。

ポル・ポトは密林地帯に逃亡しポル・ポト政権は崩壊した。カンボジア側からすれば、ベトナムがインドシナの覇権を握る野望を持っているという危惧が、現実のものとなったのである。

一方、当時のベトナム政府にとっては、カンボジアとの未確定の国境問題、ポル・ポト政権が、カンボジア領内のベトナム系住民への迫害を含む恐怖政治を行い、小規模だが繰り返されるベトナムへの侵攻・挑発は看過できないことであった。

ポル・ポト政権はソ連ではなく、中国から支援を受けていた[5]

当時、3つの世界論からソ連を敵視した中国は、中ソ国境紛争ではソ連軍と交戦するなど対立関係にあった(中ソ対立)。

中国にしてみれば、第一次インドシナ戦争とベトナム戦争で毛沢東時代の中国から支援を受けたベトナム政府が中国から援助された武器も使って、中国の友好国であるカンボジアのポル・ポト政権を崩壊させたことは、「恩を忘れた裏切り行為」であった。

また、統一ベトナム成立後の社会主義化政策は旧南ベトナム地域の経済で力を持っていた中国系住民(華僑華人)を追放したことも中国を戦争に駆り立てた[6]。 1978年10月20日には、中国軍が越境してベトナム側の集落を攻撃、民家1000戸以上を焼き払い、略奪を行うなど[7]ベトナム侵攻の予行演習的な動きも見せた。

さらに1978年11月3日にベトナムがソ連とソ越友好協力条約を結んだことも中国を刺激し[8]、中国にとってソ連の同盟国支援を試す狙いも中越戦争にあった[9]。中国はソ連との直接戦争にも備えてソ連との国境から警報で民間人を避難させ[10]、大部隊を駐留させて開戦の準備も着々と進めていた[11]

中国の計算通りソ連はベトナムを支援するも直接軍事介入に出ることはなかった[12][13][14]

1979年1月28日から2月5日にかけてアメリカ合衆国を訪問した鄧小平はベトナムに懲罰的軍事行動を行う用意があることをアメリカ合衆国大統領ジミー・カーターに示唆していた[6]

2月16日にソ連との軍事同盟であった中ソ友好同盟相互援助条約は期限切れとなり、鄧小平はアフガニスタンモンゴル人民共和国からのソ連軍の撤退などを受け入れない限り条約を更新しないことを表明した[15]

戦況推移[編集]

ベトナム
(越南)
ベトナム社会主義共和国の国章

ベトナムの歴史


主な出来事
仏領インドシナ成立
東遊運動 · 日仏協約
仏印進駐 · 大東亜戦争
マスタードム作戦
ベトナム八月革命
第一次インドシナ戦争
ディエンビエンフーの戦い
ジュネーヴ協定 · 南北分断
トンキン湾事件 · ベトナム戦争
パリ協定 · 西沙諸島の戦い
サイゴン解放
カンボジア・ベトナム戦争
中越戦争 · 中越国境紛争
ドイモイ
スプラトリー諸島海戦


ベトナム共産党
南ベトナム解放民族戦線
共産主義
ホー・チ・ミン思想


「国家」
大越
ベトナム民主共和国
ベトナム国
ベトナム共和国
南ベトナム共和国
ベトナム社会主義共和国


人物
ファン・ボイ・チャウ
グエン・タイ・ホック
ホー・チ・ミン
ヴォー・グエン・ザップ
レ・ドゥク・ト
レ・ズアン
グエン・ミン・チエット
グエン・タン・ズン
ノン・ドゥック・マイン
グエン・フー・チョン


言語
ベトナム語 · チュノム · チュハン
チュ・クオック・グー

[編集]

1979年1月1日以降、中国は56万人の兵隊をベトナム国境に集結させ威圧を開始。2月15日中国共産党最高機関の中央委員会副主席鄧小平は「同盟国カンボジアへの侵攻と同国内の中国系華人の追放(ベトナム側はこれを否定)」を理由とし、「ベトナムに対する懲罰的軍事行動」を正式発表することをもって宣戦布告を行う。

次いで2月17日、中越国境地帯全域から1500門の重砲による砲撃を行った後、ラオカイカオバンランソン各市街の占拠を第一目標として、10個軍30万名からなる軍勢をもって西部・北部・東北部の三方面からベトナム国境を侵犯した。

中国ではこの戦争と80年代の国境紛争とを併せて「対越自衛反撃戦」と呼び、ソ連・ベトナム連合の侵攻を恐れての行動と主張している。

この時期、ベトナム軍主力はカンボジアにあり、とくに西部には第316歩兵師団、第345歩兵師団を中心とした正規軍2個師団ほど(約2万人)と民兵しかいなかったが、西部に限らずこの民兵はベトナム戦争において米軍に勝ちベトナムを統一した主力退役兵を再集した部隊であったために、実戦経験が豊富で、さらにベトナム戦争時の大量のソ連製、中国製の長距離砲を含む各種の武器、弾薬を保有、さらに旧南ベトナム政府軍ラオス内戦当時の右派ミャオ族から接収したアメリカ製兵器(M16A1アサルトライフル、M101 105mm榴弾砲M114 155mm榴弾砲M113装甲兵員輸送車M41ウォーカー・ブルドッグM48パットンUH-1 イロコイ汎用ヘリ、F-5 フリーダムファイター軽戦闘機、A-37 ドラゴンフライ軽攻撃機、A-1 スカイレイダー攻撃機など)の大半も使用可能であり、正規軍に匹敵する精鋭が揃っていた。

中国人民解放軍は、国産の62式軽戦車T-54中戦車をライセンス生産した59式中戦車を主力にベトナム各地に侵攻したが、ソ連から供与されたRPG-7対戦車ロケット砲や9M14対戦車ミサイルといったベトナム軍の対戦車兵器により多数が撃破され、またベトナム国境付近は地雷原になっていたために、人海戦術を用いてさえ歩兵を進めるのは困難だった。

そのため中国軍は軽戦車から69式戦車といったMBTまでを投入し、地域によっては山越えをしてベトナムの側面に回りこむ策に出、さらにゲリラ戦に遭うのを防ぐため徹底的に山やジャングルを70式130mm30連装自走ロケット砲火炎放射器で攻撃した。

文化大革命の悪影響や兵站等の準備不足に加え、初期の戦闘で中国軍の損害を大きくした原因の一つにベトナム軍の長距離砲(例えば第3歩兵師団ではソ連製の122mm長距離榴弾砲(M-30D-30と思われる)を使用していたことが確認されている)があり、加えてベトナム軍の砲兵陣地は強固で、それを潰さない限りベトナム軍の防衛線を突破できない事が明白であったため、中国軍は対砲兵レーダーをも使用した。

対するベトナム軍は、兵力において圧倒的に勝る中国軍の背後機動を防ぐため、複数の陣地を構築し、敵に損害を与えつつ後退する縦深陣地戦を多用した。

中国軍はその後、主力を欠くベトナム軍の後退に合わせて進軍し、2月25日カオバン2月26日ラオカイを、3月5日にはベトナム北東部の要所ランソンを占領することに成功し、ベトナム北部の五つの省を制圧したが、野戦軍はその過程で大きな被害を受けており、支払った代償は多大であった。

一方、ベトナム軍は包囲されることなくランソンから後退し、南方に約100km離れたハノイ郊外に構築された巨大陣地に入った。ハノイ市民も陣地構築を手伝い、軍とともに小銃や対戦車火器を抱いて陣地に入り、決戦の構えをみせた。

ランソンを中国軍が占領したその日の夜、ついにカンボジア方面に展開中だったベトナム軍主力が合流を開始し、ハノイ郊外の巨大陣地には5個師団が入った。ベトナム軍主力と軍事衝突すれば、野戦軍のさらなる被害増大と占領地の維持が危うくなることから、直ちに中国共産党中央軍事委員会は撤退を決定、翌日の3月6日の「ベトナムへの軍事的懲罰の完了」宣言とともに、中国軍に対して撤退を命じた。撤退を始めた中国軍に対してベトナム軍主力は追撃を開始するも、中国軍は占領していた省から撤退するにあたり、設備や家畜などを略奪し、住宅やインフラを徹底的に破壊する非人道的な焦土作戦を行い[16]、3月16日までにベトナム領から撤退した[17]。中越双方が勝利を宣言し、戦争は終結した[17]

中国軍がベトナム北部を制圧しながら、突然撤退した背景には、ベトナム軍の激しい抵抗や、自軍の指揮命令系統が問題を抱えていたこと、ソ連が介入する可能性への懸念があったとされる[17]

当時のベトナム軍は、ベトナム戦争での実戦経験に加え、ソ連からの支援を受け、高い水準を開戦直後より維持していた[17]

中国では中ソ対立以前のソ連製の兵器をもとに装備の自主開発をおこなってきた。例えば、当時中国軍の最新型戦闘機殲撃七型であったが、ベトナム軍ではMiG-21の完成型であるMiG-21bisやMiG-21MFが運用されていた。

中国軍の主力機は殲撃七型、レーダーを積んだ殲撃六型レーダーを搭載せず武装搭載量も貧弱な殲撃五型で、爆撃機轟炸五型轟炸六型であった。

地上では、中国軍はT-54のデッドコピーである59式戦車や、それをスケールダウンした62式軽戦車が多く、ベトナム陸軍も関係悪化以前に供与されていた59式戦車と、そのオリジナルであるT-54やT-55が主力であり、旧式なT-34-85さえも使用[18]されていた。

戦争を取材した欧米の記者達は、中国軍がベトナム軍の縦深防御陣地に自殺的な突撃を行い大量の死者を出していると発信した[19]

また、当時の人民解放軍はプロレタリア文化大革命の影響で階級を廃止しており、複数の部隊が合流したり共同して戦闘を行う際にそれぞれの指揮官の序列が曖昧になり、混乱をきたした。

また、指揮官が戦死、あるいは戦傷で指揮が不能になった時に、代わって指揮をとる次級者の序列が存在せず、指揮命令系統が崩壊する例が多かったと言われる。

この戦争の後、中国において軍の近代化が最優先の国家目標とされることとなる。

中国は短期間でベトナムを制圧できると考えていたにもかかわらず、自国の指揮系統が内部崩壊することを全く想定していなかった。

この戦争の犠牲者に関しては、中国人民解放軍の昆明軍区の報告書である「対越自衛反撃戦総結」では2月17日から2月27日までにベトナム軍1万5000人を殲滅し、2月28日から3月16日までに3万7000人を殲滅したと主張し、自軍の戦死者は6954人戦傷者は1万4800人ほどだと報告している。

一方ベトナム国防省の軍事歴史院が編集した「ベトナム人民軍50年 (1944-1994)」では60万人の中国軍の内2万人が戦死し、4万人が負傷し、合わせて1割の死傷者が出たと記している。

戦後[編集]

毛沢東死後の権力闘争を争っていた鄧小平朝鮮戦争以来の大規模なこの戦争を主導したことで確固たる権力基盤を確立したとされる[20]。また、再び中国に亡命してきたノロドム・シハヌークを保護し[21]、シアヌークにポル・ポトおよび親米右派ソン・サンとの共同戦線を強いたことで設立させた民主カンプチア連合政府(CGDK)英語版を支援することにより、ベトナムの影響力伸長を嫌っていたASEAN諸国と中国を関係改善させることに鄧小平は成功した[22]。また、中国はフルロなどベトナム国内の少数民族による反政府活動を支援した[23][24][25][26][27]

これらにより中越の緊張関係は続き、1979年から1989年にかけては中越国境紛争赤瓜礁海戦などが引き起こされ、敗れたベトナムは、中国にとって有利な条件での国境線画定を余儀なくされ、中国の支配地域が拡大した。

ベトナムはヘン・サムリン体制を保護するため、その後もカンボジア駐留を続け、1980年6月には隣国ラオスタイの国境紛争に介入してタイに侵攻するなど、影響力強化のための軍事介入を続けたが、改革開放路線であるドイモイ体制が始まると、1989年には、カンボジアに派遣されていたベトナム軍に対し、ベトナム共産党書記長のグエン・ヴァン・リンは撤退を命じ、同年9月には撤退が完了した。これはCGDKを支援してきた中国やASEAN諸国との関係改善の糸口となった。

1990年9月3日、リン書記長はドー・ムオイ首相、ファム・ヴァン・ドン元首相と共に、秘密裏に中国の四川省成都市を訪問し、江沢民中国共産党総書記と会談した。この訪問は、中越戦争以来初めてのベトナム指導者の訪中であり、中越戦争時の捕虜交換や国境地帯の非武装化など国交正常化の基本条件で合意することとなった[28]

1991年ソ連崩壊後、中越国境が確定した[29]。大陸国境線は2000年代に入って画定したが[30]西沙諸島および南沙諸島の国境線は画定されておらず、領有権を巡って領土問題は残されており、双方の武装船が相手方漁船を銃撃する事件がたびたび起こった。

2002年、ベトナムを訪問した江沢民中国共産党総書記に対して、ベトナム側が中越戦争を「中国の侵略行為」として謝罪を求めたが、江沢民は「戦争の原因はベトナムのカンボジア進攻」として、謝罪を拒否した[31]。さらに江沢民は、ベトナム側の首脳に対して、「もう過去のことは忘れよう」「(中越)両国は未来志向であるべきだ」と主張し、ベトナムで使用されている教科書から中越戦争の記述を削除するよう要求した[31]

2011年に入ると南シナ海で両国の対立が激化し、6月には南沙諸島の周辺海域においてベトナムの漁船が中国軍艦艇から銃撃を受ける、ベトナムの石油探査船の調査用ケーブルが中国の海洋監視船に切断されるなどの事件が頻発した。

また、同海域において中国軍、ベトナム軍が共に大規模軍事演習を行うなど緊張が高まっている。

一方ベトナム国内でも、思想や表現の自由がない共産党政権下では異例の大規模反中デモが度々認められるなど、国民の間でも反中感情が高まっている[32]。これらの事情からベトナム政府は1979年以来となる徴兵令を発令して、アメリカ軍との合同軍事演習も予定している。

多数の第4世代ジェット戦闘機をはじめとした膨大な戦力を有する中国人民解放軍との戦力格差は歴然としており、ベトナムと中国との微妙な緊張関係が続いている。

日本人犠牲者[編集]

日本共産党の機関紙赤旗のハノイ特派員だった高野功が取材中に中国兵に銃殺されてこの戦争で唯一の日本人犠牲者となっており[33]ランソンでは高野功の記念碑が現地のベトナム共産党委員会により管理されている[34]

関連書籍[編集]

  • 田岡俊次. 2007. 『北朝鮮・中国はどれだけ恐いか』朝日新聞社. ISBN 4022731362.
  • 昆明軍区.『對越自衛反撃戦総結』
  • ベトナム軍事歴史院.『ベトナム人民軍50年(1944-1994)』
  • 高野功『三月七日、ランソンにて―「赤旗」ハノイ特派員高野功記者の記録』 1979年 新日本出版社
  • 『MC☆あくしず Vol.43』ワールドバトルフィールドサテライト(印度洋一郎、pp.83-91)イカロス出版、2017年2月1日発行

中越戦争を描いた作品[編集]

映画[編集]

音楽[編集]

  • 血染的風采
中越紛争に従軍した音楽大学の学生が作曲した。歌詞の内容から、のち六四天安門事件の代表曲の一つにもなった。

脚注[編集]

[脚注の使い方]
  1. ^ William S. Turley, Jeffrey Race (1980). "The Third Indochina War". Foreign Policy (38): 92–116. JSTOR 1148297.
  2. ^ Bernard K. Gordon (September 1986). "The Third Indochina Conflict". Foreign Affairs (Fall 1986).
  3. ^ O'dowd, Edward (2007). Chinese Military Strategy in the Third Indochina War: The Last Maoist War. Routledge. p.4. ISBN 9780415414272.
  4. ^ a b c 梅田邦夫 (2021年5月10日). “こんなに違う中国とベトナム 日越関係、さらに強化を”. Wedge (ウェッジ). オリジナルの2021年5月13日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20210513013652/https://wedge.ismedia.jp/articles/-/22846 
  5. ^ Storey, Ian (April 2006). "China's tightening relationship with Cambodia". China Brief. 6 (9).
  6. ^ a b “A Nervous China Invades Vietnam”. TIME. (1999年9月27日). http://content.time.com/time/world/article/0,8599,2054325,00.html 2019年5月26日閲覧。 
  7. ^ 中国軍が大挙越境 千戸以上焼き払う ハノイ放送報道『朝日新聞』1978年(昭和53年)10月21日朝刊、13版、7面
  8. ^ Scalapino, Robert A. (1982) "The Political Influence of the Soviet Union in Asia" In Zagoria, Donald S. (editor) (1982) Soviet Policy in East Asia Yale University Press, New Haven, Connecticut, page 71.
  9. ^ Elleman, Bruce A. (2001). Modern Chinese Warfare, 1795–1989. Routledge. p. 297. ISBN 0415214742.
  10. ^ Chang Pao-min, Kampuchea Between China and Vietnam (Singapore, Singapore University Press, 1985), 88–89.
  11. ^ Robert A. Scalapino "Asia in a Global Context: Strategic Issue for the Soviet Union," in Richard H. Solomon and Masataka Kosaka, eds., The Soviet Far East Military Buildup (Dover, MA., Auburn House Publishing Company, 1986), 28.
  12. ^ Liên Xô "chia lửa" với Việt Nam trong chiến tranh biên giới thế nào?”. dantri.com.vn. 2015年7月5日時点のオリジナルよりアーカイブ。2016年7月31日閲覧。
  13. ^ Sino-Soviet Relations and the February 1979 Sino-Vietnamese Conflict”. ttu.edu. 2016年4月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2019年9月12日閲覧。
  14. ^ Legvold, Robert (2009年1月28日). “The Soviet Union and the Vietnam War”. Foreign Affairs (September/October 1996). ISSN 0015-7120. オリジナルの2017年3月25日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20170325040827/https://www.foreignaffairs.com/reviews/capsule-review/1996-09-01/soviet-union-and-vietnam-war 2017年3月24日閲覧。 
  15. ^ Joseph Y.S. Cheng "Challenges to China's Russian Policy in Early 21st Century." in: Journal of Contemporary Asia, Volume: 34 Issue: 4 (November 1, 2004), p 481
  16. ^ 《对越自卫反击作战工作总结》Work summary on counter strike (1979–1987) published by The rear services of Chinese Kunming Military Region
  17. ^ a b c d 六辻彰二 (2014年6月19日). “南シナが再び緊張「中越戦争」とはどんな戦争? (2/2)”. Yahoo!ニュース. THE PAGE. 2021年5月4日閲覧。
  18. ^ アメリカ軍が撤収時に置いていったM41やM48が中越戦争で実戦使用された記録はないが、M113兵員輸送車やM101 105mm榴弾砲は活用された。M113は一部が中国軍に鹵獲されている。
  19. ^ “ベトナム・ハノイで中越戦争35年デモ、警察当局は黙認―米メディア”. レコードチャイナ. (2014年2月17日). https://www.recordchina.co.jp/b83512-s0-c10-d0054.html 2020年5月18日閲覧。 
  20. ^ French, Howard W. (March 1, 2005). "Was the War Pointless? China Shows How to Bury It". The New York Times.
  21. ^ “Xi Jinping mourns 'China's great friend' Sihanouk”. サウスチャイナ・モーニング・ポスト. (2012年10月16日). https://www.scmp.com/news/china/article/1062009/xi-jinping-mourns-chinas-great-friend-sihanouk 2019年5月26日閲覧。 
  22. ^ MacFarquhar, Roderick (1991). The People's Republic, Part 2. The Cambridge History of China. Cambridge University Press. pp. 447–449.
  23. ^ K. K. Nair (1 January 1984). ASEAN-Indochina relations since 1975: the politics of accommodation. Strategic and Defence Studies Centre, Research School of Pacific Studies, Australian National University. p. 181.
  24. ^ Mother Jones (1983). Mother Jones Magazine. Mother Jones. pp. 20–21. ISSN 0362-8841.
  25. ^ Edward C. O'Dowd (16 April 2007). Chinese Military Strategy in the Third Indochina War: The Last Maoist War. Routledge. pp. 70–186. ISBN 978-1-134-12268-4.
  26. ^ Far Eastern Economic Review. July 1981. p. 15.
  27. ^ Jonathan Luxmoore (1983). Vietnam: The Dilemmas of Reconstruction. Institute for the Study of Conflict. p. 20.
  28. ^ 坪井善明 『ヴェトナム―「豊かさ」への夜明け』26頁 岩波新書、1994年 ISBN 9784004303442
  29. ^ Elleman, Bruce A. (2001). Modern Chinese Warfare, 1795–1989. Routledge. p. 297. ISBN 0415214742. https://archive.org/details/modernchinesewar00elle 
  30. ^ "China-Vietnam pact signed". BBC News. 2000年12月25日。
  31. ^ a b 如月隼人 (2012年8月21日). “江沢民前主席「賛美本」を出版、人民日報が推薦文=中国”. サーチナ. オリジナルの2012年11月15日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20121115155326/http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2012&d=0821&f=politics_0821_016.shtml 
  32. ^ “ベトナムで反中デモ、異例の3週連続”. 日テレNEWS24. (2011年6月20日). https://www.news24.jp/articles/2011/06/20/10184863.html 2020年5月18日閲覧。 
  33. ^ 圖文解密:日本自衛隊眼中的中越戰爭”. 每日頭條 (2019年2月15日). 2019年8月29日閲覧。
  34. ^ 高野記者殉職40年 ベトナム・ランソンで追悼式”. しんぶん赤旗 (2019年3月8日). 2019年8月29日閲覧。

関連項目[編集]