万町 (名古屋市)

万町
万町
	町丁
	万町万町の位置万町万町 (名古屋市)
	北緯35度8分47.51秒東経136度51分23.93秒 / 北緯35.1465306度東経136.8566472度
国	日本
都道府県	愛知県
市町村	名古屋市
区	中川区
人口（2019年（平成31年）2月1日現在）
• 合計	937人
等時帯	UTC+9 (日本標準時)
郵便番号	454-0872
市外局番	052 (名古屋MA)
ナンバープレート	名古屋

日本 > 愛知県 > 名古屋市 > 中川区 > 万町 (名古屋市)

万町（まんちょう）は、愛知県名古屋市中川区にある町名。丁番を持たない単独町名である。住居表示未実施^{[WEB 4]}。

地理[編集]

名古屋市中川区の中央部の北側に位置し、東は小本、西は八田町、南は上高畑、北は柳森町に接する。

歴史[編集]

町名の由来[編集]

『尾張国地名考』には「始めより字音にして尤後世の地名なり　吉澤好謙曰、條理町反の文字は戸令より出たり」と記載されており、条里制の名残の地名との説を唱えている^[1]。

万町遺跡[編集]

当地周辺には「万町遺跡」と呼ばれる遺跡があり、須恵器や中世の陶器が出土したのだという^[2]。

万町村[編集]

江戸時代、当地周辺は愛知郡万町村であった。萬町村とも表記された^[1]。万町村は、現在の万町の全域と小本、上高畑、柳森町、八田町の各一部に当たる^[3]。万町村は、尾張藩領、大代官所支配地で、宮宿の助郷村であった^[4]。『尾張徇行記』によれば、当時の万町村では専ら農業が行われており、石高に対して家数が多かったため労働力は十分であったという^[4]。兼業としてフトイで筵も生産していた^[4]。また竹や木は少なかったとしている^[4]。『寛文村々覚書』によると、万町村は本田概高238石、家数17、人口109、馬6匹。228石が藩士8人の給地であり、給人として熊谷門太郎などが挙げられている^[4]。

万町村は、1889年（明治22年）に合併により柳森村大字万町となった^[4]。その後1906年（明治39年）に常磐村大字万町となり、1921年（大正10年）に名古屋市に編入されて中区万町となった^[4]。

行政区画の沿革[編集]

1889年（明治22年）10月1日 - 愛知郡万町村が合併に伴い、同郡柳森村大字万町となる^[5]。
1906年（明治39年）5月10日 - 合併に伴い、愛知郡常磐村大字万町となる^[5]。
1921年（大正10年）8月22日 - 合併に伴い、名古屋市中区万町となる^[5]。
1937年（昭和12年）10月1日 - 中川区編入に伴い、同区万町となる^[5]。
1980年（昭和55年）
- 9月7日 - 一部が上高畑二丁目^[6]・柳森町^[7]に編入される。
- 9月21日 - 八田町・小本町・柳森町・上高畑一丁目・高畑二丁目にそれぞれ編入される^[3]。
1982年（昭和57年）8月29日 - 一部が小本一丁目に編入される^[7]。

字一覧[編集]

万町の前身である万町村には小字が存在した。1882年（明治15年）時点での万町村の小字は以下の通り^[8]。小字はすべて消滅している。

字	読み	備考
郷字	ごうあざ
丸島	まるしま
角出	すみて
東田面	ひがしためん
前並	まえなみ
平田	ひらた

世帯数と人口[編集]

2019年（平成31年）2月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである^{[WEB 1]}。

町丁	世帯数	人口
万町	459世帯	937人

人口の変遷[編集]

国勢調査による人口の推移

1995年（平成7年）	836人	^{[WEB 5]}
2000年（平成12年）	819人	^{[WEB 6]}
2005年（平成17年）	828人	^{[WEB 7]}
2010年（平成22年）	855人	^{[WEB 8]}
2015年（平成27年）	960人	^{[WEB 9]}

学区[編集]

市立小・中学校に通う場合、学校等は以下の通りとなる^{[WEB 10]}。また、公立高等学校に通う場合の学区は以下の通りとなる^{[WEB 11]}。

番・番地等	小学校	中学校	高等学校
全域	名古屋市立常磐小学校	名古屋市立長良中学校	尾張学区

交通[編集]

愛知県道190号名古屋一宮線（八田街道）

施設[編集]

[全画面表示]

略地図

1

万町公園

2

神明社

3

白山神社

万町公園
神明社

その他[編集]

日本郵便[編集]

郵便番号 : 454-0872^{[WEB 2]}（集配局：中川郵便局^{[WEB 12]}）。

脚注[編集]

[脚注の使い方]

WEB[編集]

^ ^a ^b “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。
^ ^a ^b “郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。
^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。
^ “中川区の町名一覧”. 名古屋市 (2015年10月21日). 2019年2月13日閲覧。
^ 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
^ 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
^ 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
^ 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
^ 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。
^ “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。
^ “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。
^ 郵便番号簿平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月10日閲覧 (PDF)

書籍[編集]

^ ^a ^b 津田正生 (1916年). “尾張国地名考国立国会図書館デジタルコレクション”. 愛知県海部郡教育会. 2021年7月12日閲覧。41ページ。
^ 林英夫 1981, p. 198.
^ ^a ^b 名古屋市計画局 1992, p. 819-821.
^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1262.
^ ^a ^b ^c ^d 名古屋市計画局 1992, p. 820.
^ 名古屋市計画局 1992, p. 819.
^ ^a ^b 名古屋市計画局 1992, p. 821.
^ 名古屋市計画局 1992, p. 905.

参考文献[編集]

名古屋市計画局『なごやの町名』名古屋市計画局、1992年3月31日。全国書誌番号:93012879。
「角川日本地名大辞典」編纂委員会編『角川日本地名大辞典 23 愛知県』角川書店、1989年3月8日。ISBN 4-04-001230-5。全国書誌番号:93012879。
林英夫編『日本歴史地名大系第23巻愛知県の地名』平凡社、11-30。ISBN 4582490239。全国書誌番号:83008109。

外部リンク[編集]

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[population-1] “町・丁目(大字)別、年齢(10歳階級)別公簿人口(全市・区別)”. 名古屋市 (2019年2月20日). 2019年2月20日閲覧。

[postal-2] “郵便番号”. 日本郵便. 2019年2月10日閲覧。

[areacode-3] “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年1月6日閲覧。

[4] “中川区の町名一覧”. 名古屋市 (2015年10月21日). 2019年2月13日閲覧。

[13] 総務省統計局 (2014年3月28日). “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。

[14] 総務省統計局 (2014年5月30日). “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。

[15] 総務省統計局 (2014年6月27日). “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。

[16] 総務省統計局 (2012年1月20日). “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。

[17] 総務省統計局 (2017年1月27日). “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数－町丁・字等” (CSV). 2019年4月27日閲覧。

[school_shochu-18] “市立小・中学校の通学区域一覧”. 名古屋市 (2018年11月10日). 2019年1月14日閲覧。

[school_koko-19] “平成29年度以降の愛知県公立高等学校（全日制課程）入学者選抜における通学区域並びに群及びグループ分け案について”. 愛知県教育委員会 (2015年2月16日). 2019年1月14日閲覧。

[20] 郵便番号簿平成29年度版 - 日本郵便. 2019年02月10日閲覧 (PDF)

[owarichimeikou-5] 津田正生 (1916年). “尾張国地名考国立国会図書館デジタルコレクション”. 愛知県海部郡教育会. 2021年7月12日閲覧。41ページ。

[FOOTNOTE林英夫1981198-6] 林英夫 1981, p. 198.

[FOOTNOTE名古屋市計画局1992819-821-7] 名古屋市計画局 1992, p. 819-821.

[FOOTNOTE「角川日本地名大辞典」編纂委員会19891262-8] ^ ^a ^b ^c ^d ^e ^f ^g 「角川日本地名大辞典」編纂委員会 1989, p. 1262.

[FOOTNOTE名古屋市計画局1992820-9] 名古屋市計画局 1992, p. 820.

[FOOTNOTE名古屋市計画局1992819-10] 名古屋市計画局 1992, p. 819.

[FOOTNOTE名古屋市計画局1992821-11] 名古屋市計画局 1992, p. 821.

[FOOTNOTE名古屋市計画局1992905-12] 名古屋市計画局 1992, p. 905.

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