一宮電気

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一宮電気株式会社
種類 株式会社
本社所在地 大日本帝国の旗 愛知県中島郡
一宮町大字一宮字常念寺4番地の2[1]
設立 1912年(明治45年)2月21日[2]
解散 1920年(大正9年)4月24日[1]
名古屋電灯と合併し解散)
業種 電気
事業内容 電気供給事業
代表者 徳倉六兵衛(社長)
公称資本金 50万円
払込資本金 35万円
株式数 1万株(額面50円)
特記事項:代表者以下は1919年1月時点[3]
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一宮電気株式会社(いちのみやでんき かぶしきがいしゃ)は、大正時代愛知県一宮市に存在した電力会社である。一宮とその周辺地域に電気を供給した。

設立・開業はともに1912年(明治45年・大正元年)。一貫して発電所を持たない配電専業の事業者で、1920年(大正9年)に電源を依存していた名古屋市名古屋電灯(後の東邦電力)へと合併された。

沿革[編集]

設立と開業[編集]

1889年(明治22年)、中部地方で最初の電気事業者として名古屋市名古屋電灯が開業した[4]。以後、同地方では主要都市に次々と電気事業が起業されていく[5]。また1907年(明治40年)に名古屋瓦斯東邦ガスの前身)も開業し、名古屋市では都市ガス供給も始まった[6]。この時代の都市ガスの用途はガス灯が主力であったことから、ガス事業は灯火供給という点で電気事業と競合関係にあった[6]

愛知県西部の中島郡一宮町(1921年9月市制施行し一宮市となる)において、電気事業の計画が出現したのは1903年(明治36年)12月のことである[7]。しかし電灯の点灯見込みが670灯に過ぎず採算が合わないとして時期尚早と判断され実現しなかった[7]。それから5年半後の1909年(明治42年)4月、一宮瓦斯(後の尾州電気)が設立され、ガス事業が先行して始まった[8]。この一宮瓦斯は名古屋瓦斯と地元有力者が共同で計画したものであった[9]。それから遅れること3年、1912年(明治45年)2月21日に一宮電気は設立された[7]資本金は30万円で、会社所在地は町内の大字一宮字常念寺4番地の2[2]。社長は土川弥七郎(油商[10]一宮銀行頭取[11])、取締役は佐分慎一郎・豊島半七(綿糸商[10])で[7]、この3名は一宮瓦斯の役員にも名を連ねている[8]。2名の監査役を含め設立時の役員はすべて一宮の人物であった[2]

設立後、一宮電気は1912年(大正元年)9月26日より工事を開始した[7]。開業時期については、逓信省の資料では1912年12月16日開業とあり[12]、一宮市の『一宮市史』(1939年)では12月12日から年末まで試験点灯を行い翌1913年(大正2年)1月1日より営業開始したとある[7]。同じく『一宮市史』によると、続いて1913年2月21日より奥町起町(現・一宮市)、5月1日より丹羽郡布袋町古知野町(現・江南市)でもそれぞれ供給を開始した[7]。同年5月末の時点での供給実績は、電灯数8,734灯(うち一宮町内は4,278灯)、動力用電力37馬力(需要家は一宮町・起町の計24戸)であった[7]

一宮電気は自社の発電所を持たない配電専業の事業者であった。電源は先に開業した名古屋電灯からの受電であり、隣接する稲沢の電気事業者稲沢電気(後の稲沢電灯)とともに名古屋電灯小木変電所を通じて同社長良川発電所岐阜県)から送電を受けた[13]。一宮電気開業の前後の時期、名古屋電灯では大規模水力開発が完成したことから工場や電気事業者・電鉄会社などに対する供給を強化し、大口需要の開拓を積極化していた[5]。電源を名古屋電灯に依存する一方、経営面では岐阜県側の岐阜電気との繋がりがあり、1912年12月、岡本太右衛門(岐阜電気社長)と桑原善吉(同取締役)が取締役に追加されている[14][15]

名古屋電灯との合併[編集]

1916年(大正5年)に入ると経営陣に動きがあり、まず2月に取締役のうち岡本太右衛門・桑原善吉が辞任した[16]。その直後の時点では社長の豊島半七を含む取締役3名・監査役2名はすべて一宮の人物であったが[17]、同年3月に取締役・監査役全員が辞任し、4月に幡豆郡一色村(現・西尾市)の徳倉六兵衛(社長就任[18]豊橋電気取締役兼[19])ら一宮市外の人物と交代した[20]。この直後、豊橋市の電力会社豊橋電気において株主総会に一宮電気の合併が付議されたが、可決されていない[21]

次いで翌1917年(大正6年)2月1日、一宮電気は一色村にある塩酸カリ製造などを目的とする愛知電気工業株式会社(1916年7月27日設立、資本金50万円)を合併した[22][23]。合併に伴う一宮電気の資本金増加は50万円であったが[23]、その後1917年11月に資本金を50万円へと改めている[24]。この時期、織物業の電動力導入が急激に増加して電力需要が伸長するが、一宮電気の供給力がそれに伴わないという問題が生じていた[25]。さらに1919年(大正8年)には電力料金の値上げに絡む需要家との対立や、一宮町と締結していた報償契約の改訂をめぐる紛争も発生した[25]。こうした中で、需要増加に対処できなくなった一宮電気は電源である名古屋電灯との合併に踏み切った[26]

名古屋電灯との合併仮契約は1919年12月3日に締結[27]。合併条件は、存続会社の名古屋電灯は75万円を増資し[28]、それに伴う新株1万5000株(額面50円払込済み)を解散する一宮電気側へ交付する、というものであった[27]。なお締結時の一宮電気社長は八木平兵衛(名古屋市の人物、豊橋電気取締役[29])が務めている[27]。その後12月20日の名古屋電灯株主総会にて合併が議決され、翌1920年(大正9年)3月30日逓信省の合併認可が下り、同年4月24日に名古屋電灯で合併報告総会が開かれて合併手続きが終了[30]、同日をもって一宮電気は解散した[1]。なお、合併手続き中の同年3月に小木変電所と一宮町内の一宮変電所を結ぶ送電線が完成をみた[30]

一宮電気の合併以降、名古屋電灯は周辺事業者の合併を積極化し翌年には岐阜電気・豊橋電気・板取川電気などを相次ぎ合併[26]、さらには奈良県関西水力電気と合併し、1922年(大正11年)には先に挙げた尾州電気(旧一宮瓦斯)や九州九州電灯鉄道などを合併して、中京関西・九州にまたがる大電力会社東邦電力となった[31]。一宮の電気事業も同社の所管となり、一宮市には東邦電力一宮営業所、後の一宮支店(1936年10月1日付で昇格)が置かれた[7]

供給区域[編集]

名古屋電灯との合併直前、1919年(大正8年)末時点における供給区域は以下の通り。いずれも愛知県内である[32]

需要動向[編集]

1913年(大正2年)から1919年(大正8年)までの期間における、各年末ごとの電灯および電力需要(需要家数、取付個数、および取付キロワット (KW) 数)は下表の通り。

電灯 電力
電動機 その他電力装置
需要家数 灯数 取付kW数 需要家数 個数 取付kW数 需要家数 装置数 取付kW数
1913年[33] 2,941 9,136 230 57 57 97 - - -
1914年[34] 3,863 12,331 219 100 104 193 - - -
1915年[35] 5,040 14,710 246 132 132 236 1 1 11
1916年[36] 7,786 18,875 301 223 223 494 1 1 11
1917年[37] 8,891 22,477 358.3 300 300 787.8 1 1 11.1
1918年[38] 11,756 27,552 470.1 361 361 889.2 1 1 11.2
1919年[39] 16,520 37,473 527.9 397 397 872.8 1 1 11.0

脚注[編集]

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  1. ^ a b c 商業登記」『官報』第2482号附録、1920年11月9日付。NDLJP:2954597/25
  2. ^ a b c 「商業登記」『官報』第8626号附録、1912年3月25日付。NDLJP:2951983/19
  3. ^ 『日本全国諸会社役員録』第27回、1919年、下編110頁。NDLJP:936467/526
  4. ^ 『中部地方電気事業史』上巻17-19頁
  5. ^ a b 『中部地方電気事業史』上巻22-23頁
  6. ^ a b 『中部地方電気事業史』上巻64-67頁
  7. ^ a b c d e f g h i 『一宮市史』下巻181-183頁。NDLJP:1261432/123
  8. ^ a b 『一宮市史』下巻178-180頁。NDLJP:1261432/122
  9. ^ 『社史 東邦瓦斯株式会社』61-63頁
  10. ^ a b 『商工名鑑』中島郡7-10頁。NDLJP:910452/139
  11. ^ 『一宮市史』下巻167-168頁。NDLJP:1261432/116
  12. ^ 『電気事業要覧』大正元年版、1914年、36-37頁。NDLJP:974999/44
  13. ^ 『新修稲沢市史』本文編下191頁
  14. ^ 「商業登記」『官報』第135号附録、1913年1月14日付。NDLJP:2952233/16
  15. ^ 『日本全国諸会社役員録』第21回、1913年、下編510頁。NDLJP:936465/841
  16. ^ 「商業登記」『官報』第1092号附録、1916年3月25日付。NDLJP:2953202/24
  17. ^ 『日本全国諸会社役員録』第24回、1916年、下編218頁。NDLJP:936464/651
  18. ^ 『日本全国諸会社役員録』第25回、1917年、下編225頁。NDLJP:936466/687
  19. ^ 『日本全国諸会社役員録』第24回、1916年、下編228頁。NDLJP:936464/656
  20. ^ 「商業登記」『官報』第1132号附録、1916年5月12日付。NDLJP:2953242/15
  21. ^ 「豊橋電気株式会社第45回営業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
  22. ^ 「商業登記」『官報』第1211号附録、1916年8月12日付。NDLJP:2953321/15
  23. ^ a b 「商業登記」『官報』第1380号附録、1917年3月10日付。NDLJP:2953493/19
  24. ^ 「商業登記」『官報』第1612号附録、1917年12月15日付。NDLJP:2953725/20
  25. ^ a b 『新編一宮市史』本文編下483-484頁
  26. ^ a b 『東邦電力史』39-42頁
  27. ^ a b c 『名古屋市会史』第4巻435-436頁。NDLJP:1451189/238
  28. ^ 「商業登記」『官報』第2476号、1920年11月2日付。NDLJP:2954591/8
  29. ^ 『日本全国諸会社役員録』第27回、1919年、下編116頁。NDLJP:936467/529
  30. ^ a b 「名古屋電灯株式会社第61回事業報告書」(J-DAC「企業史料統合データベース」収録)
  31. ^ 『東邦電力史』82-111頁
  32. ^ 『電気事業要覧』第12回、1920年、56-57頁。NDLJP:975005/53
  33. ^ 『電気事業要覧』第7回、1915年、350-351・376-377頁。NDLJP:975000/206NDLJP:975000/222
  34. ^ 『電気事業要覧』第8回、1916年、388-389・422-423頁。NDLJP:975001/226NDLJP:975001/243
  35. ^ 『電気事業要覧』第9回、1917年、352-353・390-391頁。NDLJP:975002/196NDLJP:975002/215
  36. ^ 『電気事業要覧』第10回、1918年、362-363・400-401頁。NDLJP:975003/209NDLJP:975003/228
  37. ^ 『電気事業要覧』第11回、1919年、352-353・386-387頁。NDLJP:975004/202NDLJP:975004/219
  38. ^ 『電気事業要覧』第12回、392-393・424-425頁。NDLJP:975005/221NDLJP:975005/237
  39. ^ 『電気事業要覧』第13回、1922年、254-255・280-281頁。NDLJP:975006/157NDLJP:975006/170

参考文献[編集]

  • 企業史
    • 中部電力電気事業史編纂委員会(編) 『中部地方電気事業史』 上巻・下巻、中部電力、1995年。 
    • 東邦瓦斯 編 『社史 東邦瓦斯株式会社』東邦瓦斯、1957年。 
    • 東邦電力史編纂委員会(編) 『東邦電力史』東邦電力史刊行会、1962年。 
  • 自治体資料
    • 一宮市役所(編) 『一宮市史』 下巻、一宮市役所、1939年。NDLJP:1261432 
    • 一宮市(編) 『新編一宮市史』 本文編下、一宮市、1977年。 
    • 稲沢市新修稲沢市史編纂会(編) 『新修稲沢市史』 本文編 下、新修稲沢市史編纂会事務局、1991年。 
    • 名古屋市会事務局 編 『名古屋市会史』 第4巻、名古屋市会事務局、1941年。NDLJP:1451189 
  • その他文献
    • 商業興信所 『日本全国諸会社役員録』 各回、商業興信所。 
    • 逓信省電気局 編 『電気事業要覧』 各回、逓信協会。 
    • 中尾矩市 『商工名鑑』 第3版、名古屋商工社、1912年。NDLJP:910452