レディースプラン

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レディースプランとは、一般的に、女性のみ受けることのできるとされているサービスのことである。なお、本項では便宜的に女性へのサービス追加を行う所定日を指すレディースデーについても述べる。

概要[編集]

経済学では企業が利潤をより大きくするため価格弾力性(価格に対する反応)の異なる消費者ごとに異なる料金を設定することを差別価格と呼ぶ[1]

レディースプランやレディースデーは、いくつかの業界で存在しているサービス形態で、主に女性の優遇を謳うものである。これらでは、以下のような理由付けが見いだせる。

  • 事業者側が元来女性客をメインとして集客を図っているもの
  • 普段利用しない女性客に利用してもらおうというもの
  • 女性客を積極的に受け入れることで、これに同行する男性客も呼び込もうというもの
  • 客同士の交流がある業態では、女性客の増加により、これを目当てとする男性客も呼び込もうというもの

その理由や形態・優遇の程度は業態によってもまちまちであるが、そのいずれもが通常よりも安価で商品やサービスを提供したり通常では行われない付加サービスを行ったりするなどの、女性客への優遇という点で共通している。レディースデーでは、一週間のうち所定の曜日などでこういった女性向けのサービスを行うとしている形態である。ただし「毎日レディースデーである」と称して常時女性優遇を行っている企業も存在する。

なおレディースデーに関しては、サービス業などを中心に水曜日や木曜日(いわゆる平日)など一般に客足が減るとみなされる期間に設定する傾向も見られ、単純に客寄せのために行われている様子も見られる。これらでは所定の客層にアピールすることで、利用拡大を目指すものである。

なおこういった形態のサービスでは、いわゆる「メンズプラン」ないし「メンズデー」などというようなものは限られる(個人経営のレンタルビデオ店では実施率が高い)。これは男性は女性ほどには値引きや付加サービスないしバーゲンセールなどに関心・興味がないとみなされている可能性もあるが、余り明確な理由は見出されない。例外的に映画館では、未成年者男性を主体とした「ボーイズデー」などを設定しているところも見られる(MOVIXなど一部シネマコンプレックスチェーンでは行っているところと行っていないところがある)。

レディースプランが存在する業界[編集]

こういったサービス形態は以下のような業態に顕著に見られる。

  • パチンコ - 女性専用の台など。
  • 映画(映画館) - レディースデーと称し、女性のみ割り引きを行っている日を設けているところがほとんどである。
  • 飲食店 - レディースデーと称し、女性のみ割り引きを行っていたり、女性のみにデザートなどの景品、女性のみが注文できる料理などを設けている店舗が多い。
  • スキー場 - レディースデーと称し、女性のみリフト券の割り引きを行っているところが多い。
  • ガソリンスタンド - レディースデーと称し、女性のみにティッシュなどのプレゼントをする店舗がある。
  • レンタルビデオ店 - レディースデーと称し、女性のみレンタル料の割り引きを行っている店舗が多い。
  • カラオケ店:レディースデーと称し、女性のみ割り引きを行っている店舗が多い。
  • 旅行 - 女性のみを対象としたパッケージツアーや鉄道の女性専用席など。
  • 野球場 - レディースデーと称し、女性のみプロ野球公式戦の入場料割り引きを行っている日を設けている球団がある。(球団により女子高生限定もある。)

効果[編集]

(長所)

  • 女性を中心に集客があがる。特に平日の昼間は有職者や学生の来客があまり見込めない時間帯であるが、レディースプランを設定することで専業主婦層の集客がはかれる。
  • 女性客は男性に比べ口コミによる集客効果が高く見込めるため、口コミを利用した宣伝効果を期待して設定されることもある。

(短所)

  • 実施者側に意図はなくとも、男性差別として、批判的思考・意見が高まっている。

問題点[編集]

料金を男女別に設定することに対しては1995年にアメリカのカリフォルニア州で美容室に対して違法判決が出されたことがある(この判決は女性料金が高かった事例に対する判決)[1]。異なる価格設定に合理性があるかどうか(あるいは合理的な範囲内かどうか)が問題となる。

日本テレビ系列の番組「太田光の私が総理大臣になったら…秘書田中。」でレディースデーが対象になったことがあり、アンケートが行われていた。その結果、79%が廃止を支持している。その理由として男女平等に反する(=男性差別である)という意見が掲載されている。なお掲載された反対意見の中には、男性側にもこれらサービスを肯定的に評価する者も見られる[2]

脚注[編集]

  1. ^ a b 中島隆信『障害者の経済学』増補改訂版(東洋経済新報社、2011年)
  2. ^ 太田光の私が総理大臣になったら…秘書田中。ホームページの該当部

関連項目[編集]