リカバリーディスク

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リカバリーディスクは、パーソナルコンピュータ (PC) において、導入済みのオペレーティングシステム (OS) を含むソフトウェアを、ある一定の状態(一般的には出荷時)へと復元するためのディスク。

OSやPCのメーカーによって、あるいは提供媒体の違いによって呼び名が違う(例: リカバリーCD-ROM、リカバリーDVD-ROM、Product Recovery Disk)。

その目的と利点[編集]

初期の付属OSはインストールディスクとしてFDやCD-ROMで提供されていた。しかし、ファイルアクセスの効率や処理効率が悪く、復元にかかる時間が長かった。またインストールディスクの性質として、OSメーカーのプロダクトだけを復元するものであり、パーソナルコンピューターメーカーごとの違いは、別ディスクによる導入という手間を必要とした。 リカバリーディスクでは、OSインストールにある選択肢を省いて、特定の設定を強制することで初心者でも悩むこと無く、環境の復元ができるようになっている。作業時間も少なく済む傾向にある。特に近年では大容量のDVD-ROMを使用するため、入れ替える手間も少ない。ただし、一部のメーカー(主に通販系)では、通常のWindowsとほぼ同等のディスクが添付され、それを用いて再セットアップするものもあるようである。その場合、再セットアップ後添付のドライバディスク等を用いて内蔵デバイス等ドライバのセットアップを行う。ただ、ドライバインストールは自動でインストールされるため、ドライバーごとに操作する必要性が無い場合が多い。

リカバリーディスクの利用方法[編集]

一般的には、内蔵するCD-ROMやDVD-ROMなどの光学ドライブから起動するようになっている。このためにBIOSセットアップで光学ドライブから起動するように設定する必要がある。ただし、BIOS設定とは無関係に、起動デバイスを選択できる機能を持つPCも多い。

弊害(デメリット)[編集]

リカバリーディスクは、メーカーによっては再発行が行なわれない場合がある。工業製品には修理部品の保持期間が法で定められているが、リカバリーディスクはその対象とならない為である。対して、一般消費者はPCにおいて付属OSは部品の一つと認識しており、単なるリカバリーディスク紛失に対して再発行が得られないために、PCが再起不能と判断される場合もある。 所有者自身の問題だけでなく、中古売買での価値が低下するほか、オークション等で付属品を明記されていないために、勘違いした価値判断からトラブルを起こすこともある。 これらは実質的には、「付属OSを復元できなければ、別途1万円以上出費してWindowsを購入しなければならない場合」の問題といえる。 再発行不能になったPCでは、別途OSを用意する必要があるが、現行の市販OSが快適に動かないために、運用を断念する人も多い。 OS環境の軽量化が可能で無償利用できるLinuxやおなじLinux系統のUbuntu等による再利用を奨める声も多いが、万人が活用できるわけではない。

リカバリーディスク作成[編集]

一部のPCでは購入時に導入済みのOS環境からリカバリーディスクを作成するシステムが用意されたものがあった。これは購入直後に作成する必然性があり、これを怠るとリカバリーディスクを購入しなければならなかった。 21世紀になってからはHDDにリカバリー領域を持つものが増え、やはりHDDの故障に備えてリカバリー領域からリカバリーディスク作成を行なうことが推奨されている。ただし、一部のパソコンでは、リカバリーディスク作成は一回しか行えないものも存在するので、作成の際には注意を要する。 何らかの理由により上記作業でリカバリーディスクを入手できない場合や、作成したリカバリーディスクが紛失・破損した場合に備え、多くのメーカーではリカバリーディスクの部品としての販売を行っている。

そのほか、リカバリーディスクを独自の仕様で作成するためのツールも流通している。この種のソフトでは、光学メディアだけで無く、外付けHDDや、USBメモリーなど、幅広いメディアでリカバリーを作成可能なものも存在する。比較的安価なPCだとリカバリーディスク作成ソフトがインストールされていない場合があり、その場合こうした作成ツールが必要である。

リカバリーディスクがあまり存在しなくなって久しいが、Windows VistaWindows 7といったOSのビジネス向けエディションの場合はWindows XP Professionalへのダウングレード権が存在する場合、必ずリカバリーディスクが付属している。ただし、メーカーによってはプリインストールされているXPのみディスク作成しておく必要がある場合もある。

リカバリーディスク再発行の現実[編集]

リカバリーディスクはメーカーによって、再発行が得られる場合と得られない場合がある。例えばSONYの場合(リカバリーディスク送付サービス)、事前にオンラインで対応機種の製品登録を行い、ユーザー登録を行わなければ入手できない。ところが法人向けの機種においては、オンラインの製品登録に非対応のためユーザー登録出来ず(法人向けのサポートは個人では利用できない)、(当該機種を中古PCとして個人で購入した場合)事実上リカバリーディスクを入手不可能である。

また、付属OSに関するPCメーカーとマイクロソフトの契約によって、一定期間を過ぎると再発行ができなくなる場合もある。