メーデー

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メーデーMay Day、直訳すれば「5月の日」)は、世界各地で毎年5月1日に行われる祭典である。ヨーロッパでは夏の訪れを祝う日である一方、労働者が統一して権利要求と国際連帯の活動を行う日でもある。「労働(者)の日」(Labour Day)ともいうが、いくつかの国ではその国独自の「労働者の日」を定めているため、International Labour Day と言う必要がある。

概要[編集]

「メーデー」とは本来五月祭を意味し、この日に夏の訪れを祝う祭がヨーロッパの各地で催されてきた[1]。この祭では労使双方が休戦し、共に祝うのが慣習であったが、これが近代に入り現在の「メーデー」へと転化し、こんにちの「労働者の日」メーデーが誕生した[2][3]

労働者の日としてのメーデーは、1886年5月1日に合衆国カナダ職能労働組合連盟(後のアメリカ労働総同盟AFL)が、シカゴを中心に8時間労働制要求8-hour day movement)の統一ストライキを行ったのが起源[4]。 1日12時間から14時間労働が当たり前だった当時、「第1の8時間は仕事のために、第2の8時間は休息のために、そして残りの8時間は、おれたちの好きなことのために」を目標に行われた。

1888年AFLは引き続き8時間労働制要求のため、1890年5月1日にゼネラル・ストライキを行うことを決定したが、1886年の統一スト後にヘイマーケットの虐殺Haymarket massacre[5]といわれる弾圧を受けていたため、AFL会長ゴンパースは1889年第二インターナショナル創立大会[6]でAFLのゼネスト実施に合わせて労働者の国際的連帯としてデモを行うことを要請、これが決議され、1890年の当日、ヨーロッパ各国やアメリカなどで第1回国際メーデーが実行された[7]。以後も労働者の権利を主張する運動、また、国民がその時々の要求を掲げ団結と連帯の力を示す日として継続・発展してきた。

なお、メーデー起源の国であるアメリカ合衆国をはじめ、メーデーとは異なる時期に「レーバーデー(労働者の日)」を定めている国々もある(「祝日」の節を参照)。

日本におけるメーデー[編集]

日本における第1回メーデー

日本では、1905年(明治38年)メーデーの先駆けとなる平民社の主催で茶話会というかたちで開かれ[8]、引き続き1906年に横浜曙会の吉田只次・村木源次郎・金子新太郎らがメーデーを記念し街頭演説、ロシア二月革命後の1917年5月7日に在京社会主義者約30人がメーデー記念の集いを開催した[9]。労働団体が挙行にいたるのは1920年5月2日日曜日[10]に第1回のメーデー(主催:友愛会 司会者:鈴木文治)が上野公園(現在の東京都台東区)で行われ、およそ1万人の労働者が「八時間労働制の実施」「失業の防止」「最低賃金法の制定」などを訴えた[11]。翌年からは5月1日となり、開催地や参加人数も増えていった。

しかし、1936年二・二六事件発生により戒厳令が敷かれた後、同年3月19日付けで治安維持を目的とする内務省警保局通牒「集会及多種運動の取締方に関する件」(「多衆運動ハ従来慣行ニ依リ許容ジラレツツアルモノト雖モ右期間中ハ凡テ之ヲキンシスルコト、従テ愛国労働祭又ハメーデー等の計画アル向ニ対シテハ予メ之ヲ中止スル様諭旨スルコト」)が発せられ、3月24日にメーデー開催が禁止された。第17回メーデーは中止された。これに反対する無産政党や日本労働組合全国評議会(全評)の組合らは3月26日にメーデー禁止措置反対行動を起こし、内務省や警視庁へ抗議、4月27日に全評の山花秀雄が組合幹部個人の名義でメーデー実施を指令し、当日は小規模ながらも全国で様々な形の集会やデモが開催された。指令を発した山花はメーデー終了まで愛宕署に検束拘置された。この年から1945年まで日支事変激化などの理由で開催されることはなかった[12]

第二次世界大戦後[編集]

再開された第17回メーデー

太平洋戦争敗戦翌年の1946年、「働けるだけ喰わせろ」をスローガンに掲げ、11年ぶりのメーデーが通算で17回大会として盛大に開かれた(別名「食糧メーデー」または「飯米獲得人民大会」)[13]。 全国で100万人、東京の宮城前広場に50万人が集まった。5月12日には「米よこせ」を叫ぶ市民が宮城内に入り、同19日には「食糧メーデー」が25万人を集めて行われ、民主人民政府の樹立が決議された[14]

1951年の第22回大会では、日本国との平和条約締結を控えて反対運動の盛り上がりを恐れた政府とGHQは中央メーデーの皇居前広場の使用を禁止したため、総評は中央メーデーを中止し、一方で統一メーデー促進会が「全面講和をかちとれ」「再軍備に反対せよ」のスローガンを掲げて芝公園で実質的な中央メーデーを開催し、戦後初の分散メーデーとなった[15]

日本の主権回復後に行われた1952年の第23回大会では、片肺講和と日本国とアメリカ合衆国との間の安全保障条約[16]への抗議も主張に含まれた。その際に皇居前広場へ向かおうとしたデモ隊の一部が警官隊と衝突し、流血の惨事となった(血のメーデー事件[17]

米軍政下で琉球政府時代の沖縄でもメーデーは開催されていた。1951年に恩納村万座毛に300人が集まったのが沖縄で初のメーデーであった。1952年には「即時本土復帰」「サンフランシスコ講和条約第3条[18]撤廃」などを掲げた本格的なメーデーとなり、これをもって第1回沖縄メーデーという。1954年の場合、労働運動から反米運動への展開を恐れた米民政府カール・マルクスの実際の誕生日は5月5日であるにもかかわらず、「5月1日はマルクスの誕生日であるため、非共産主義者はメーデーに参加しないように」という声明を出し、開催阻止に向けて圧力をかけた[19]

高度成長期には総評、同盟などの共催で統一メーデーが続けられ、1984年の第54回大会では特別決議としてメーデーの祝日化要求が採択された[20]

「時短元年」と位置づけられた1985年の55回大会ではサブスローガンで「週40時間制」、前年の祝日化要求決議を引き継ぐ「太陽と緑の週」の法制化など、労働時間短縮(時短)の実現が掲げられた。そして新たに「スポーツ祭典」が併催されて「お祭りメーデー」と呼ばれる家族ぐるみの行事に発展したが、他方で労働運動としての意義の喪失に繋がると社会党共産党日本高等学校教職員組合(日高教)などいくつかの労組から反対や再検討を求める批判がなされた[21]

その後、労働組合の全国中央組織の再編による組織対立の激化で、1989年以降は統一メーデーの開催ができなくなり、日本労働組合総連合会(連合)と非連合系の全国労働組合総連合(全労連)や全労協による分裂開催となった。また、前後がゴールデンウィークで長期休暇を取る例が増え、労働組合活動が低調になってきて参加者数が減少したことを理由に、連合系メーデーは2001年以降4月29日や土曜日に行うようになり、一方で全労連や全労協のメーデーは5月1日開催を続けており、その分裂と対立の構図は解消されていない。

2008年、連合は4月26日土曜日、東京の代々木公園で中央大会を開き、主催者発表で約4万5千7百人が参加した。「暫定税率の復活による増税反対」「後期高齢者医療制度廃止」などののぼりが立ち並んだ。一方、平日の5月1日に同じ場所で開かれた全労連系中央大会は「貧困と戦争をなくせ!」を主テーマとし、主催者発表で約4万4千人が参加した[22]

連合と全労連のメーデーは、どちらも1920年からの通算回数をカウントしており、2014年で第85回目を迎えたとしている。

祝日[編集]

メーデーは国際連合などの国際機関によって定められた国際デーとなっており、世界の少なくとも80以上の国でメーデーを祝日としている。中国、ベトナム、北朝鮮などの社会主義諸国、旧ソ連・東欧圏、ヨーロッパ大陸のほとんどの国、メキシコ以南のラテンアメリカ諸国の大陸部のうちパナマとスリナムを除く全ての国、ASEAN加盟国のうちインドネシアとブルネイを除く全ての国、台湾、イスラム諸国ではパキスタンやバングラデシュやチュニジア、祝日が少ないアフリカ諸国でも多くの国が祝日としている[23]

祝日としていない主な国は、OECD加盟国では、日本をはじめとしてイギリス、オランダ、スイス、デンマーク、トルコ、韓国である。その他の国ではインドやモンゴル、ASEAN加盟国ではインドネシアとブルネイがある。

なお、5月1日ないし5月初旬のメーデーとは異なる時期に祝日として「レーバーデー(労働者の日)」を設定している国々もあり、アメリカ合衆国やカナダでは9月最初の月曜日[24][25]、ニュージーランドでは10月の第4月曜日と定められている[26]。オーストラリアでは州・地域ごとに3月や10月などの様々な日程で「Labour Day」が設けられている[27]

日本における祝日化の動き[編集]

2011年全国労働組合連絡協議会(全労協)メーデー 東京.

1984年の54回大会で特別決議として採択された例[20]にみるように労働界からも祝日化の強い要望が存在する。また、別の観点での推進理由もあった。日本では昭和時代の天皇誕生日であった4月29日からこどもの日5月5日までの7日間が休日の集中するゴールデンウィーク[28]となっており、1973年から始まった祝日が日曜日の場合はその翌日を休日とする振替休日と1980年代から始まった週休二日制を合わせると、その期間は年によっては10日となるが、4月30日から5月2日までは必ず平日が入る飛び石連休で連続性を欠き、5月1日を祝日とすれば当時の日本の祝日法上では前後の4月30日5月2日国民の休日(国民の祝日で挟まれた日に該当)となって最短7日間連続させて、家族連れでの海外旅行などによる消費拡大の経済効果を求めようというものであった。

しかし、昭和天皇が1989年に没し明仁が新天皇として即位したことに伴い、天皇誕生日が4月29日から12月23日に移動して4月29日をみどりの日とした後に平成不況に突入して労働時間短縮の動きが鈍るとともに、さらに2007年からみどりの日を4月29日から5月4日へ移動し4月29日を昭和の日とすることでゴールデンウィーク後半の休日の連続性が高められたこともあり、勤労感謝の日と趣旨が似ている祝日を制定する意義があるのかという意見があり[29]、金融関係者からは7連休によって金融市場が長期間開かれないことを問題視する意見もあるため、日本におけるメーデーの祝日化の動きは頓挫している。

企業によっては、労使協定よりメーデーを会社の制定する休日としているところもある。ただし、多くの場合は他の祝日や土日を出勤日とする振り替えによるものである。また、年間休日数の調整をゴールデンウィークに充てる企業では、メーデーや周辺日を休日として長期間の連休にする場合がある。

注釈[編集]

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  1. ^ 浜本・柏木、63。
  2. ^ 浜本・柏木、p.23。
  3. ^ 宮北、平林、p.43。「労働者のメイ・ポール(THE WORKERS MAY-POLE)」挿絵解説
  4. ^ 大原クロニカ『社会・労働運動大年表』解説編「メーデーの起源[国]1886.5.1
  5. ^ 大原クロニカ『社会・労働運動大年表』解説編「米,ヘイマーケット事件[国]1986.5.1
  6. ^ 大原クロニカ『社会・労働運動大年表』解説編「第2インターナショナル[国]1889.7.14
  7. ^ 大原クロニカ『社会・労働運動大年表』解説編「国際的メーデー[国]1890.5.1
  8. ^ 大原クロニカ『社会・労働運動大年表』解説編「平民社メーデー茶話会[社]1905.5.1
  9. ^ 大原クロニカ『社会・労働運動大年表』解説編「メーデー記念の集い[社]1917.5.7
  10. ^ この年は5月1日ではなかった。
  11. ^ 大原クロニカ『社会・労働運動大年表』解説編「第1回メーデー[労]1920.5.2
  12. ^ 大原クロニカ『社会・労働運動大年表』解説編「メーデー禁止[政]1936.3.19
  13. ^ 法政大学大原社会問題研究所『日本労働年鑑 第22集 戦後特集』「復活第一回メーデー
  14. ^ 遠山茂樹・今井清一・藤原彰『昭和史』[新版] 岩波書店 〈岩波新書355〉 1959年 260ページ
  15. ^ 法政大学大原社研『日本労働年鑑 第25集』「集会・デモ・抗議運動
  16. ^ 日米安保は講和条約第6条a項但し書きを口実に同時に結ばれた。またソ連を始め社会主義国との講和・関係正常化は当初成立せず、後日個別に行われた
  17. ^ 法政大学大原社研『日本労働年鑑 第26集』「1952年の第二三回メーデー
  18. ^ 「米国から国連への提案があれば、北緯29度以南の南西諸島と、小笠原諸島をアメリカ合衆国の信託統治に置くことに日本政府が同意する」という条項
  19. ^ 大原クロニカ『社会・労働運動大年表』沖縄のメーデー
  20. ^ a b 法政大学大原社研『日本労働年鑑 第55集』「1984年第五五回メーデー
  21. ^ 法政大学大原社研『日本労働年鑑 第56集』「1985年の第五六回メーデー
  22. ^ しんぶん赤旗 2008年5月2日「なくせ貧困・格差 改憲阻止 増税・医療改悪反対/新しい政治開く転機/第79回メーデー 全国357カ所
  23. ^ 「メーデー」へリンクしているページ を参照。
  24. ^ The History of Labor Day”. U.S. Department of Labor. 2012年4月20日閲覧。
  25. ^ Labour Day in Canada”. Time and Date AS. 2012年4月20日閲覧。
  26. ^ New Zealand public holiday dates”. Department of Labour. 2012年4月20日閲覧。
  27. ^ Labour Day in Australia”. Time and Date AS. 2012年4月20日閲覧。
  28. ^ ちなみに、中国では5月1日を「国際労働節」とし、この日から始まる約1週間の休暇は「五一黄金周」と呼ばれる中国版ゴールデンウィークとなっていたが、祝日制度の変更に伴い2008年からは5月1日のみが休日となった。
  29. ^ 勤労感謝の日を5月1日に移動させ、11月23日を平日にするという案もある。もともと勤労感謝の日は、国民の祝日に関する法律祝日法)にて「勤労をたっとび、生産を祝い、国民互いに感謝しあう」ことを趣旨としている。戦前11月23日新嘗祭で、その年の収穫物に感謝する大事な行事として存在していた。

参考文献[編集]

  • 法政大学大原社会問題研究所編『日本労働年鑑(各集)』旬報社(または旧称「労働旬報社」)
  • 同上『新版 社会・労働運動大年表』旬報社、1995年
  • 浜本隆志、柏木治 編『ヨーロッパの祭りたち』明石書店、2003年。
  • 宮北惠子、平林美都子『イギリス祭事カレンダー - 歴史と今を歩く』彩流社、2006年。

関連項目[編集]