マーベル・コミック

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マーベル・コミック
Marvel Comics
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種類 エンターテインメント
略称 MC
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
ニューヨーク州ニューヨーク市
設立 1939年1月12日（Timely Comicsとして）
業種 情報・通信業
事業内容 コミック
売上高 US$125,700,000 (2007)
営業利益 US$53,500,000 (2007)
所有者 マーベル・エンターテインメント(ウォルト・ディズニー・カンパニー)
主要株主 ウォルト・ディズニー・カンパニー
関係する人物 スタン・リー
外部リンク https://www.marvel.com/
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マーベル・コミック（英名:Marvel Comics） は、ニューヨークに本社を置くウォルト・ディズニー・カンパニー(マーベル・エンターテインメント)傘下のアメリカ合衆国の漫画出版社である。DCコミックスと並ぶ二大アメコミ出版社のひとつ。カタカナ表記は「マーベル」[1]で、1990年代は「マーヴル」が公式な綴りとされたが、揺れがあり「マーヴェル」「マーブル」も見られる。

カリフォルニア州に本社を置く半導体メーカー「マーベル・テクノロジー・グループ」は一切の関係を有さない[2]。

歴史[編集]

1939年にマーティン・グッドマンを社長に、その甥で当時まだ十代のスタン・リーを編集に据え、「タイムリー・コミックス（Timely Comics）」として発足した。のちに「アトラス・コミックス（Atlas Comics）」と名を変え、1957年に現在の「マーベル・コミックス」となる[3]。競合誌の「DCコミックス」とともに、アメリカン・コミックを代表する著名なスーパーヒーローのほとんどを生み出した[4]。1982年には、日本の漫画「AKIRA」の原版を反転しカラー化して出版している[5]。1992年には、アメコミ界初のゲイのヒーローが登場する作品の連載も始めた[6]。

1980年代後半から徐々に経営が悪化し、一時はマイケル・ジャクソンが買収に乗り出したこともあったが[7]、1997年に倒産し、「マーベル・エンターテインメント」として再稼働するも振るわず、2009年にウォルト・ディズニー・カンパニーに買収された。

ウォルト・ディズニー・カンパニーによる買収[編集]

2009年8月31日、ウォルト・ディズニー・カンパニーは、40億ドルでマーベル・エンタテインメントを買収し、マーベル株主に対し、1株当たり30ドルとディズニー株0.745株を支払うことにした[8] 。ただし、買収される前の2001年にサバン・エンターテイメントがディズニーに買収されてから、ディズニーはマーベル系のアニメをつくってきた[9]。株主投票は 2009年12月31日におこなわれ、数時間で[10]買収が決まった[11] 。

レイティングについて[編集]

2001年にコミックス倫理規定委員会を脱退して以来、本社は、自社レイティングを始めた。レイティングはコミックスについている統一商品コードの上にある。

レイティングは以下の通り

ALL AGES
全年齢対象
A
9歳以上対象
T+ TEENS AND UP
13歳以上対象で、13歳未満の子供が読む場合は、保護者が一度眼を通しておく必要がある。
PARENTAL ADVISORY
15歳以上対象。T+よりも描写・テーマが大人向けである場合が多い。
MAX: EXPLICIT CONTENT
18歳以上対象。このマークがついている作品や成人向けの作品は、表紙に大きく"MAX: Explicit Content"と印刷されている。 MAX指定されているものは子供の目につかないよう、日用雑貨食料品店などで扱われることはない。

代表的な出版作品[編集]

クロスオーバー作品[編集]

同社のヒーローが一堂に会する、一大クロスオーバー作品のメジャータイトル。

映画化[編集]

詳細は「マーベル・コミック原作の映画作品一覧」を参照

マーベルキャラが出演するモバイルゲーム[編集]

マーベルキャラが出演するコンピュータゲーム[編集]

特に表記のない物はカプコン製。

マーベルキャラが出演するパチンコ・パチスロ[編集]

玩具[編集]

かつてのマーベルの玩具展開はTOYBIZが行っており、日本ではやまと、レッズ、ハピネットが代理店となって販売していた時期もある。2006年でTOBIZがマーベルから撤退した後はハズブロが玩具展開を行っている。

東映との提携[編集]

1977年6月[12][13]、東映がアメリカの出版社・ケイデンス・パブリッシングとキャラクターに関するライセンス契約を結び[12][13]、同社の事業部門である米コミックス誌界の大手、マーベル・コミックス・グループ（Marvel Comics Group、略称MCG）が発行するコミック誌のキャラクター全ての劇画権、出版権などを獲得した[12]。1978年5月15日に[14]、東映本社で、マーベル・コミックス・グループと東映が業務提携すると発表され[14][15][16]、マーベル・コミックスが所有するスパイダーマン、キャプテン・アメリカ、ファンタスティック4、ハルク等々多数の人気スーパーヒーロー・キャラクターの日本に於ける商品化[16]、テレビ番組の制作[16]、出版、遊園地及び劇場などでの実演等のマーチャンダイズを行い[14][16]、東映が所有するマジンガーZ、ゲッターロボなどの人気キャラクターをマーベルを通してアメリカを始め世界各国に売り込む相互乗り入れ事業を行うと発表した[16]。

1980年にマーベル・コミックス・グループがフィルム業界進出を狙い新たに「マーベル・プロダクション」を設立したため[13][17]、東映は業務提携を強化することになり[13][17]、同年7月10日、東映本社で、同グループ社長・ジェームス・ゴードン、岡田茂東映社長、今田智憲東映動画社長による共同記者会見を行い[17]、同社と出版、キャラクター商品などの提携の他[17]、この提携で両社は共同でテレビ、劇場用アニメーションの企画・製作・販売を強化するとし[17]、製作に関しては岡田社長が「世界的に評価の高い東映動画が一手に引き受ける契約をした」と話した[13][17]。販売に関してはアメリカの三大ネットワークを始め、双方のルートを通じて、アメリカはマーベル、日本及び東南アジアは東映で、ヨーロッパは共同で世界のマーケットへ進出を企図した[13][17]。

こうした提携を受け、1978年から1981年にかけて、『スパイダーマン』の実写化（スパイダーマン）やスーパー戦隊シリーズなどの作品に携わった[14]。スタン・リーは東映の『スパイダーマン』を絶賛している[14]。1980年には、マーベルの怪奇コミックス「The Tomb of Dracula」を原作として東映動画が制作したテレビアニメ特番『闇の帝王 吸血鬼ドラキュラ』が放送されている。一方、米国においてはマーベルコミックスが『惑星ロボ ダンガードA』、『超電磁ロボ コン・バトラーV』などの主役ロボットが宇宙で活躍するコミックス『ショーグン・ウォリアーズ (en:Shogun Warriors (comics)) 』を刊行している。

当時のほとんどの作品には「(C)（テレビ局名）・MCG・東映」と著作権表記されていたが、現在では版権切れに伴って表記が消えている。

この提携契約終了後はほとんど縁がなかったマーベルと東映だが、2014年から放送開始となるマーベルの日本ローカライズアニメ作品『ディスク・ウォーズ:アベンジャーズ』は東映アニメーションが制作することになった。

MCG提携による東映作品[編集]

MARVEL提携による東映アニメーション作品[編集]

マーベル75周年の軌跡 コミックからカルチャーへ！[編集]

『マーベル75周年の軌跡 コミックからカルチャーへ！』（原題：MARVEL75YEARS FROM PULP TO POP!）は、アメリカ合衆国のドキュメンタリー作品[18]。マーベル誕生75周年を記念して制作された[18]。映画『キャプテン・アメリカ/ウィンター・ソルジャー』にシャロン・カーター / ケイト / エージェント13役で出演したエミリー・ヴァンキャンプによるホストのもと、マーベル関係者へのインタビューを通じて歴史をたどっていく[18]。

日本では映画『アベンジャーズ/エイジ・オブ・ウルトロン』の日本公開を記念し、『アベンジャーズ/エイジ・オブ・ウルトロン公開記念 マーベル75年の軌跡 コミックからカルチャーへ！』[19]のタイトルでDlifeにて2015年7月5日 22:00 - 23:00 (JST) に放送された[18]。ヴァンキャンプの声は御沓優子によって日本語に吹き替えられ、関係者の部分は字幕放送となっている。

円谷プロダクションとのコラボレーション[編集]

2019年11月23日、マーベルが2020年にウルトラマンの新作コミックを出版することが、東京コミコン2019にてマーベル・コミックス編集長のC・B・セブルスキーと円谷プロダクション代表取締役会長兼CEOの塚越隆行により、発表された[20]。昭和第1期ウルトラシリーズを、マーベルが新たなアートとストーリーで描く[20]。

参考文献[編集]

  • 『THE MARVEL ENCYCLOPEDIA　マーベル・キャラクター大辞典』小学館集英社プロダクション、2010年

脚注[編集]

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  1. ^ 日本国内の権利を有するディズニーは、ウェブサイトで「マーベル」と表記している。[1]
  2. ^ 日本では両社の略称に誤記も散見されるが、マーベル・コミックスは「Marvel」、マーベル・テクノロジー・グループは「Marvell」である。
  3. ^ スーパーヒーローとアメリカ社会森田匡、慶応大学『政治学研究』49号（2013）
  4. ^ アメリカン・コミックとアメリカ映画に見る原子力の姿 植竹大輔、日本大学工学部、国際文化表現学会東京大会シンポジウム「原子力をめぐる文化表象」2012年12月8日
  5. ^ ビジネスケース『ビズメディア〜北米マンガ市場の開拓者』一橋大学イノベーション研究センター、東洋経済新報社, 2014
  6. ^ ディズニーアニメにおけるマイノリティ表象と社会的影響神尾美咲、獨協大学、2013 年1月
  7. ^ MICHAEL JACKSON, INC.: マイケル・ジャクソン帝国の栄光と転落、そして復活へザック・オマリー・グリーンバーグ、Cccメディアハウス, 2014
  8. ^ “Disney to Acquire Marvel Entertainment for $4B”. Marketwatch. 2009年8月31日閲覧。
  9. ^ “News Corp. and Haim Saban Reach Agreement to Sell Fox Family Worldwide to Disney for $5.3 Billion” (プレスリリース), Saban Capital Group, (2001年7月23日), オリジナルの2008年10月13日時点によるアーカイブ。, https://web.archive.org/web/20081013045758/http://www.saban.com/html/press/010723.html 2019年5月4日閲覧。 
  10. ^ Disney Completes Marvel Acquisition[リンク切れ], Fox Business, December 31, 2009
  11. ^ Marvel Shareholders OK Disney Acquisition, Marketwatch, December 31, 2009
  12. ^ a b c “東映、米誌のキャラクター権獲得―大手出版社と契約、同時に自社品輸出図る。”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社): p. 9. (1977年5月19日) 
  13. ^ a b c d e f 「映画界の動き東映、米マーベル・プロと業務提携結ぶ」『キネマ旬報』1980年8月下旬号、キネマ旬報社、 164頁。
  14. ^ a b c d e “東映がアメリカのマーベル・コミック社と提携”. 週刊映画ニュース (全国映画館新聞社): p. 1. (1978年5月30日) 
  15. ^ 鈴木武幸『夢を追い続ける男』講談社、2018年、150 - 152頁。ISBN 978-4065137628。
  16. ^ a b c d e 「映画界の動き 東映、米マーベル・コミックとジョイント」『キネマ旬報』1978年6月下旬号、キネマ旬報社、 180-181頁。
  17. ^ a b c d e f g 「東映、米マーベル・プロと業務提携結ぶ 企画・販売は両社、製作は東映動画で」『映画時報』1980年9月号、映画時報社、 16頁。
  18. ^ a b c d “「アベンジャーズ」最新作公開記念！ 「エージェント・オブ・シールド」とマーベルのドキュメンタリー番組がDlifeにて７月放送”. TVグルーブ (2015年6月24日). 2015年9月27日閲覧。
  19. ^ “「アベンジャーズ/エイジ・オブ・ウルトロン公開記念　マーベル75年の軌跡　コミックからカルチャーへ！」公式ページ”. Dlife. 2015年9月27日閲覧。
  20. ^ a b “マーベル・円谷プロがコラボを発表　ウルトラマンの新作コミック出版へ”. ORICON NEWS (オリコン). (2019年11月23日). https://www.oricon.co.jp/news/2149281/full/ 2019年11月24日閲覧。 

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

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