マクセルフロンティア
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 本社所在地 |
 日本〒244-0801 神奈川県横浜市戸塚区品濃町549-2 三宅ビル |
| 本店所在地 |
〒240-0005 神奈川県横浜市保土ケ谷区神戸町134 横浜ビジネスパーク ノーススクエアIII |
| 設立 | 1975年（昭和50年）6月 |
| 業種 | 電気機器 |
| 法人番号 | 2020001007965 |
| 事業内容 | プラスチック金型の設計、製作 |
| 代表者 | 取締役社長 大橋 明 |
| 資本金 | 6,500万円 |
| 売上高 | 120億（2016年度） |
| 純利益 |
10億9259万2000円 （2023年03月期）[1] |
| 総資産 |
156億8304万3000円 （2023年03月期）[1] |
| 従業員数 | 474名（2017年3月末現在） |
| 主要株主 | マクセル 100% |
| 外部リンク | https://www.frontier.maxell.co.jp/ |
マクセルフロンティア株式会社（英: Maxell Frontier Co., Ltd.）は、映像情報製品の部品生産、工場のCIM/CADのシステム構築、大画面映像ディスプレイのシステム設計、OA機器の販売からメンテナンスにいたる総合エンジニアリング企業。
沿革[編集]
- 1975年（昭和50年）6月 - 誠和商工株式会社を設立。
- 1995年（平成7年）4月 - 株式会社日立情映テックに社名変更。
- 1998年（平成10年）- 国内向テレビの生産を開始。
- 1999年（平成11年）- 光学部品・ディスプレイ・液晶プロジェクターなどの生産を開始。
- 2012年（平成24年）- 国内向薄型テレビと液晶プロジェクターの生産を終了。
- 2013年（平成25年）- 横浜地区の製造部門を岐阜地区に集約。日立マクセルの子会社となる。
- 2014年（平成26年）- 高山事業所（岐阜県高山市）を閉鎖。
- 2015年（平成27年）- 宮城事業所を設立。
- 2017年（平成29年）- 日立マクセルの持株会社制移行に伴い、マクセル情映テック株式会社へ社名変更[2][3]。
- 2020年（令和2年）- マクセルシステムテックを吸収合併し、マクセルフロンティア株式会社へ社名変更[4]。
事業所[編集]
脚注[編集]
- ^ a b マクセルフロンティア株式会社 第3期決算公告
- ^ 2017年10月1日、「マクセルホールディングス株式会社」へ社名変更 ブランドスローガンおよびブランドステートメントを制定日立マクセル 2017年9月25日
- ^ 日立マクセル、10月より「マクセル」として第2の創業日経テクノロジー 2017年9月25日
- ^ 連結子会社間の合併及び商号変更に関するお知らせマクセルホールディングス 2019年12月25日
外部リンク[編集]
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