衝突被害軽減ブレーキ

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ボルボ・S60(2010年)に搭載されたカメラ。レーダーと共に障害物を探知する

衝突被害軽減ブレーキ(しょうとつひがいけいげんブレーキ)とは、自動車が障害物を感知して衝突に備える機能の総称である。自動車に搭載したレーダーカメラからの情報をコンピュータが解析し、運転者への警告やブレーキの補助操作などを行うシステムである。なお本稿では日本向けに販売されている自動車に搭載されている衝突軽減ブレーキについて述べる。

概要[編集]

衝突被害軽減ブレーキはアクティブセーフティ(予防安全)とパッシブセーフティ(衝突安全)の間に位置し、1991年から先進安全自動車(ASV)として研究されてきた[1]。 2003年2月に発売されたトヨタ・ハリアーが市販車で初搭載した[2]。ただし、ブレーキアシストの早期作動はあったが、自動でブレーキ操作は行われないものだった[3]。同年6月に発売されたホンダ・インスパイアで初めて自動でブレーキ操作が行われるようになった(CMBS)[4]

衝突被害軽減ブレーキ搭載車両の運転時は車載コンピュータが常時前方への警戒を行っており、前方車両への接近や障害物を感知すると音声などで警告が発せられ、衝突が不可避とシステムが判断した時点で自動的にブレーキをかけて被害の軽減を図る。この他警告の時点でブレーキの効きを強めたり、シートベルトの巻き上げなどの衝突に備えた予備動作も行われる。この衝突の事前準備がアクティブセーフティとパッシブセーフティの間に位置すると表現されるゆえんである

探査にはミリ波レーダーが使われることが多いが、赤外線を使用する場合もある。ただし赤外線は太陽の直射光線に弱く、朝や夕方など機能が働かない場合があることも留意する必要がある。また雨天時の雨粒による誤認識を考慮し、ワイパー作動時には機能がキャンセルされるものもある。なおレーダーに代わってデジタルステレオカメラも使われている。カメラはレーダーに比べて安価ながらより細かい情報が得られる半面、夜間や悪天候時に性能が発揮できない場合があるため[5]、車両によってはレーダーとカメラ双方を装備することで機能の強化を図っている。

ただし、このシステムはあくまで運転の補助を目的とするものであり、システムに依存した運転を意図して設計されていない。事故が発生した場合は運転者が全責任を負うものであり、自動車メーカーや販売店が責任を負うことはないことがすべてのメーカーによって明言され、販売時に必ず説明するようになっている。システム装着車を運転する場合にはこのことを留意した上で運転すべきである。前方監視システム、車両コンピュータ、スロットル制御、ブレーキ制御、シートベルト制御などの複雑な機器の組み合わせが必要なため車両製作後に装着することはできないが、独立してカメラにより警告する機能のみのものは市販されている。。

自動停止[編集]

日本では、初期の衝突被害軽減ブレーキの自動ブレーキ機能はあくまで衝突時の被害軽減を目的としており、装置を過信してしまうという理由で衝突前の自動停止はあえて規制されていたが、2009年にボルボ・XC60に搭載された「シティ・セーフティ」(海外では2008年搭載)[6]、2010年にスバル・レガシィに搭載された「アイサイト(ver.2)」の発売と共に規制が撤廃された。両車とも運転者が依存することを避けるために衝突ぎりぎりまでブレーキは掛からず[7]、これによって、それまで衝突被害軽減ブレーキの自動停止を認めていなかった日本の国土交通省の認可を受けることができた[8]

スバル・アイサイト(ver.2)の発売以前は、衝突被害軽減ブレーキは高価なこともあり搭載率は非常に低く、知名度も低かった。長くそのような状況が続いていたが、2010年のスバル・アイサイト(ver.2)の発売と共に富士重工業(スバル)は積極的にCMなどの宣伝活動を行い、自動停止まで行うという消費者への訴求力の高さや、それまで高価だった衝突被害軽減ブレーキを約10万円という手頃な価格設定とした結果、スバル・アイサイト(ver.2)は非常に高い搭載率となり人気になった。アイサイトのヒットは富士重工業(スバル)が好業績となる一因とまでなり、それまでの自動車業界の「消費者は安全にはお金を払ってくれない」とされてきた常識を大きく変えるきっかけとなった[9][10]

規制が解除された後も自動停止まで行ってしまう事に対する反対意見あるいは衝突被害軽減ブレーキそのものに対する批判も根強く[11]、スバル以外の国内メーカーは自動停止まで行う衝突被害軽減ブレーキの搭載に消極的で[12]、しばらくスバルのみが国内メーカーで唯一自動停止まで行う衝突被害軽減ブレーキを発売している状況となった。そのような状況だったため、アイサイトが衝突被害軽減ブレーキの代名詞のようになり[13]、誤って衝突被害軽減ブレーキの事をアイサイトと表記するメディア等も存在した。 その後、2012年にマツダがSCBS、ダイハツがスマートアシストを発売し、徐々にスバル以外の国内メーカーも自動停止まで行う衝突被害軽減ブレーキの発売を開始しだして、それと共に徐々に衝突被害軽減ブレーキが普及していった。

2013~2014年には自動車アセスメント (日本)ユーロNCAPIIHSなど、世界中の自動車安全評価に衝突被害軽減ブレーキが加わり、上記評価では全て衝突被害軽減ブレーキの減速性能が問われるため、従来の停止を行わない衝突被害軽減ブレーキは停止まで行う衝突被害軽減ブレーキに比べて低い安全評価となってしまった。そのような情勢の変化もあり、2014年には国内メーカーで最後まで衝突被害軽減ブレーキの搭載及び衝突被害軽減ブレーキの自動停止に消極的だったトヨタ(トヨタは2012年に自動停止可能な衝突被害軽減ブレーキを発売しているが、レクサスLS以外は自動停止能力は低く自動停止に消極的だった[14])が、2017年末までに自動停止まで行う衝突被害軽減ブレーキをほぼ全ての車種に搭載すると発表した[15][16]。2015年現在では、ほぼ全ての乗用車の衝突被害軽減ブレーキは自動停止まで行うタイプに切り替わっていく方向で進んでおり、普及も乗用車のほぼ全ての車種にオプションあるいは標準装備で衝突被害軽減ブレーキが搭載される方向で進んでいる。

このような経緯があるため、2015年現在、従来の自動停止まで行わない衝突被害軽減ブレーキの設定がある新車もあり、規制撤廃前の仕様の衝突被害軽減ブレーキは全て自動停止までは行わない仕様となっている。(もっとも、これは規制と開発・販売のタイミングの問題である。市場が求める以上モデルチェンジや仕様変更で自動停止仕様になると思われる。)

一方、大型商用車の衝突被害軽減ブレーキは自動停止性能に付いては明記していないものがほとんどである。これは大型商用車は車重が重く積載量も大きく変化することや、バスでは急制動がかかることで座席に座っていない乗員が負傷する恐れがあるためである[17]

なお、これらの装置は全て停止可能速度以下でも路面状況などにより100%停止できるわけではなく、自動ブレーキの作動もセンサーの弱点となる状況により100%作動するわけではない。

ディーラーなどは客を乗車させて障害物に向かって走行する体験乗車会が行われているが、自動ブレーキが働かず人身事故が発生したこともある[18]

減税および義務化[編集]

国際的にプリクラッシュセーフティシステムを義務化する流れとなっており、EUでは2013年11月から全ての新型商用車、2015年11月に全ての商用車の新車に自動緊急ブレーキの装備が義務化される。アメリカでは米国運輸省道路交通安全局(NHTSA)が、全新車への義務化を検討している[19]。日本でも商用車の義務化が進んでいる。

日本[編集]

トラック[編集]

大型トラックによる追突事故の死亡率は乗用車の約12倍と高く、衝突被害軽減ブレーキにより追突事故の死亡事故件数の約80%が削減可能と非常に高い安全効果が見込まれており、日本も事故の削減、国際競争力を維持するためにトラックの衝突被害軽減ブレーキの普及を目指している[20]

減税
2012年度より衝突被害軽減ブレーキを導入した大型トラックの購入に対して、自動車取得税を取得価額から350万円控除するとともに、自動車重量税の50%軽減が行われている[21]
義務化
日本では車両総重量3.5t超の新車のトラックは衝突被害軽減ブレーキを搭載する事が義務化される。
新型生産車では、車両総重量22t以上のトラックと13t以上のトラクタは2014年11月1日から、20t超22t以下のトラックは2016年11月1日から義務化される。
継続生産車では、車両総重量22t以上のトラックは2017年9月1日から、13t以上のトラクタは2018年9月1日から、20t超22t以下ののトラックは2018年11月1日から義務化される。
また、2014年2月には性能要件を強化した衝突被害軽減ブレーキがより広いトラックに義務化される事が決定した[22]
新型生産車では、車両総重量22t超のトラックは2017年11月1日から、20t超22t以下は2018年11月1日から、8t超20t以下は2018年11月1日から、3.5t超8t以下は2019年11月1日から性能要件を強化した衝突被害軽減ブレーキが義務化される。
継続生産車では、車両総重量22t超のトラックは2019年11月1日から、20t超22t以下は2020年11月1日から、3.5t超20t以下は2021年11月1日から性能要件を強化した衝突被害軽減ブレーキが義務化される。
いずれの義務化も新たに製作される車両が対象で使用過程車は対象外[23][24][25]

バス[編集]

2012年に発生した関越自動車道高速バス居眠り運転事故を受けて、大型トラックに続いて義務化が決定した。

減税
2013年度より衝突被害軽減ブレーキを導入した5トンを超えるバスは、自動車取得税を取得価額から350万円控除するとともに、初回分の自動車重量税を50%軽減が行われている[26]
義務化
日本では乗車定員10人以上の新車のバスは衝突被害軽減ブレーキを搭載することが義務化される。ただし、立ち乗り客が転倒する恐れから立席を有するバスを除く。つまり一般路線バスを除く、高速バス観光バスマイクロバスなどが対象となる。
新型生産車では、車両総重量12t超のバスは2014年11月1日から義務化される。
継続生産車では、車両総重量12t超のバスは2017年9月1日から義務化される。
また、2014年2月には性能要件を強化した衝突被害軽減ブレーキがより広いバスに義務化される事が決定した。
新型生産車では、車両総重量12t超のバスは2017年11月1日から、12t以下は2019年11月1日から性能要件を強化した衝突被害軽減ブレーキが義務化される。
継続生産車では、車両総重量12t超のバスは2019年11月1日から、12t以下は2021年11月1日から性能要件を強化した衝突被害軽減ブレーキが義務化される。
いずれの義務化も新たに製作される車両が対象で使用過程車は対象外[27][28]

効果とそれに対する評価[編集]

ユーロNCAPによると自動緊急ブレーキ(ユーロNCAPでは衝突被害軽減ブレーキを「Autonomous Emergency Braking(自動緊急ブレーキ)」と呼んでいる[29])によって最大で27%事故の発生を減らすことができる。 そのため、ユーロNCAPでは自動緊急ブレーキがない車は評価が低くなり、2014年から最高ランクの5つ星を取得するためには、自動緊急ブレーキの搭載が必須となっている[30]。2014年からは対車両性能の評価のみとし、2016年から対歩行者性能も加えることを予定している。

米国道路安全保険協会(IIHS)によると「シティ・セーフティ」を搭載したボルボ・XC60による交通事故の保険請求は他のSUVに比べて27%少ないと報告している[31]。IIHSでも衝突被害軽減ブレーキがない車は評価が低くなり、2013年(2014 Top Safety Pick+)からトップセイフティピック+(最高安全評価)を取得するには、衝突被害軽減ブレーキが必須となっている[32]

日本でも2014年度よりJNCAPの評価に衝突被害軽減ブレーキが加わった。予防安全アセスメントとして点数で評価され、衝突被害軽減ブレーキで最高32点満点、車線逸脱防止支援システムで最高8点満点で、合計40点満点となる。合計点数が2点以上の車は「ASV(先進安全車)」、合計点数が12点以上の車は「ASV+(先進安全車プラス)」として認定される。2016年度から対歩行者性能試験も加える事を予定している[33]

上記のように衝突被害軽減ブレーキによって事故が大きく減っているというデータが世界各国で出てきているため、衝突被害軽減ブレーキ搭載車に対する保険料割引制度の導入する国が多くなっている。スバル・アイサイトはオーストラリアで保険会社アリアンツが一部車種の保険料を2割引きしている。ボルボ・シティセーフティ搭載車に対してはドイツなど9か国で割引されている[34]イギリスでは2012年より自動緊急ブレーキ搭載車に対して保険料レーティングが引き下げされる[35]

日本では金融庁により衝突被害軽減ブレーキの保険料割引を行うことが規制されているため、保険料割引は行われていない。そのため、2013年にはアメリカンホーム保険会社が自社裁量で決定できる割引額の上限である5%であれば衝突被害軽減ブレーキ装置割引を導入できると判断して、顧客からの申し込みを受け付けていたが、金融庁の勧告を受けて割引を中止するということが発生した[36]。規制の理由は、海外では多くの保険料支払いが低減したというデータが出ているが、日本にはそのようなまとまったデータが存在しないためである。しかし、2015年になって日本政府も衝突被害軽減ブレーキの事故データの検証を始めた。2015年度中には検証結果をまとめ、効果が認められれば保険料への反映を行う事を発表している[37]

埼玉県深谷市マツダディーラー試乗会自動ブレーキ体験衝突事故[編集]

2013年11月10日、埼玉県深谷市のマツダ系ディーラーにて開催された試乗会で、自動ブレーキ機能が付いたマツダCX-5の自動ブレーキ機能のデモ中にCX-5が暴走し、運転していた客と販売会社の従業員が負傷した。運転していた客がアクセルを全開にしたため、自動ブレーキ機能の作動限界速度である30km/hを超えてしまい、停止するはずのマットの手前で止まらずその後ろのフェンスに衝突したものである。販売会社の従業員については、説明責任により業務上過失傷害の疑いで書類送検され、運転者についても必要以上にアクセルを踏みこんで同乗者にけがを負わせたことから自動車運転過失傷害の疑いで書類送検されている[38]。この事故を受けてマツダは、自動ブレーキ機能の体感試乗会を自粛している。なお自動ブレーキには故障や異常はないとマツダは発表している[39]

メーカー毎の状況[編集]


脚注[編集]

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  1. ^ 実用化されたASV技術
  2. ^ [1]
  3. ^ [2]
  4. ^ [3]
  5. ^ [4] [リンク切れ]
  6. ^ 追突よサヨウナラ!? ボルボが新しい安全技術を国内導入webCG 2009年6月3日
  7. ^ [5][6]
  8. ^ ありそうでなかった「自動停車」富士重が搭載を実現した理由週刊ダイヤモンド 2010年4月28日
  9. ^ ここまで来た! 今話題の自動車「安全技術」最新動向価格.com
  10. ^ “ぶつからないクルマ”、いざ普及へ日系エレクトロニクス 2012年11月23日
  11. ^ 【クルマ】自動ブレーキ事故、“伝える”という技術力日経テクノロジー 2013年11月20日
  12. ^ 「スバル圧勝、ホンダ惨敗」自動ブレーキ安全度評価でこれだけ差が開いた理由産経新聞 2014年12月2日
  13. ^ 北米でスバル・アイサイトがひと足早くバージョンアップ?clicccar.com 2014年9月30日
  14. ^ 「●トヨタの考えるぶつからないクルマとは「慎重な判断が必要だと考えています。ただ、ドライバーがブレーキを踏むべきであるという大前提がありますから、そのブレーキを踏んでもらうための報知、いわゆる警報が非常に大切です」(稲垣氏)」、「「"ぶつからない"という表現が大勢であることは事実ですが、だからといってその風潮に流されず、トヨタの安全思想でしっかりとPCSを普及させたい」(稲垣氏)」、「NASVAのアセスメントに対してひと言。漏れ聞くところによると、「時速何キロから完全停止できる、できない」といった、表面上の、しかもAEBSの一部性能だけを切り取って数値化する、といったことが取り沙汰されているが、この数値だけを表示することは、結果として歪曲した情報伝達になりかねない。」(講談社刊「ベストカー2013年10月26日号」168p~169pより引用)
  15. ^ 自動ブレーキ、トヨタが猛追 日米欧で全車種に日本経済新聞 2014年11月27日
  16. ^ 【トヨタの安全技術】JNCAP予防安全アセスでも高得点見込み…「Toyota Safety Sense」Response 2014年11月27日
  17. ^ CarWatch 大型バスと乗用車の「衝突被害軽減ブレーキ」を試す
  18. ^ 自動ブレーキ体験試乗会でけが - NHKニュース
  19. ^ 自動ブレーキ搭載、13年末までに決定〜NHTSA、将来の新型車に、2013年6月11日 usfl.com
  20. ^ 自動車の車体課税の見直しについて、平成23年11月15日 国土交通省
  21. ^ 大型トラック向けの衝突被害軽減ブレーキ導入に税優遇 2011年12月14日 eJAFMATE
  22. ^ 国土交通省 自動車基準の国際調和、認証の相互承認等に関する「道路運送車両の保安基準の細目を定める告示」等の一部改正について(PDFファイル)
  23. ^ 国土交通省2012年3月12日付け:世界に先駆けて、衝突被害軽減ブレーキの技術基準を策定します!2012年3月12日付け国交省自動車局技術政策課文書(PDFファイル)、「道路運送車両の保安基準の細目を定める告示」等の一部改正について(PDFファイル)
  24. ^ 読売新聞2012年3月13日13S版37面
  25. ^ 物流Weekly
  26. ^ carlifenews 自動ブレーキ搭載バスの税軽減 自民税調
  27. ^ clicccar バスに衝突被害軽減ブレーキの義務化が決定。平成26年11月1日から。
  28. ^ 日本経済新聞 自動ブレーキ14年義務化 12トン超の新型バスに
  29. ^ [7]
  30. ^ WIRED EU、すべての新車に自動ブレーキを義務付けへ
  31. ^ SBD 米保険協会の統計により Volvo ADAS の衝突防止効果が立証される
  32. ^ IIHS IIHS safety awards
  33. ^ Response 自動車アセスで被害軽減ブレーキなど試験・評価へ NASVA 来年度から
  34. ^ テレビ東京・ワールドビジネスサテライト 2012/10/17放送内容
  35. ^ bodyshopmag.com Autonomous Emergency Braking lowers insurance ratings
  36. ^ MONOist 「ぶつからないクルマ」の保険割引が中止に、金融庁の認可が必要だった
  37. ^ 日本経済新聞 自動ブレーキの効果検証 国交省など、急速な普及で
  38. ^ マツダ車自動ブレーキ試乗会事故 4人を書類送検朝日新聞DIGITAL 2014年7月11日
  39. ^ 「自動ブレーキに異常なし」試乗車事故、マツダが発表朝日新聞DIGITAL 2013年12月26日
  40. ^ トヨタ自動車 ニュースリリース
  41. ^ 現代ビジネス プリクラッシュセーフティシステム〈最新型〉
  42. ^ 現代ビジネス プリクラッシュセーフティシステム〈従来型〉
  43. ^ IIHS 2014 Toyota Prius v安全評価
  44. ^ IIHS 2015 Toyota Prius v安全評価
  45. ^ NASVA トヨタ予防安全評価一覧
  46. ^ トヨタ自動車、普及を目指した予防安全パッケージToyota Safety Senseを2015年に導入トヨタ自動車 2014年11月26日
  47. ^ CarWatch ホンダ、新型アコード ハイブリッドの衝突軽減ブレーキ「進化型CMBS」体験記
  48. ^ clicccar ホンダ・ジェイドの「先進安全技術」はレジェンド同等のセンサーを使う
  49. ^ マツダ技報 SBS/MRCCの機能/性能向上について[8]
  50. ^ [9]
  51. ^ [10] [リンク切れ]
  52. ^ [11] [リンク切れ]
  53. ^ [12] [リンク切れ]
  54. ^ carview キャデラック ATS × セーフティデバイス GM最新の安全デバイスがスゴイ

関連項目[編集]

外部リンク[編集]