ノーブレーキピスト
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ノーブレーキピストとは 主にトラックレース用の固定ギア自転車をもとに、ブレーキを装備しない状態で道路上を走行する自転車を指して日本で用いられる呼称である[1]。
「ピスト」や「ピストバイク」という語そのものは 本来 ブレーキの有無を問わず自転車競技場で使用されるトラックレーサーや それに由来する自転車を指すため 「ピストバイク」と「ノーブレーキピスト」は同義ではない[2]。
概要
[編集]トラックレーサーは自転車競技場の走路で競技を行うために設計された自転車で、一般的に後輪には固定ギアを使用する。
固定ギアでは後輪の回転とクランクの回転が直結しているため、車輪が回転している間はペダルも回転し続ける。一般的なフリーホイール式の自転車とは異なり、惰性走行中にペダルを止めることはできない。
競技用トラックレーサーでは通常、ブレーキや変速機を装備しない。これは同一方向に高速走行するトラック競技に特化した構造によるもので 公道走行を前提として設計されたものではない[1]。
一方、固定ギア自転車であっても、道路交通法令に適合する前後輪の制動装置などを装備すれば日本国内の道路を走行することは可能である。したがって固定ギアであること自体が違法なのではなく、法令の基準を満たす制動装置を備えず道路を走行することが問題となる[1][3]。
構造
[編集]固定ギア自転車では、後輪のスプロケットがハブに固定されており、後輪とペダルが常に連動する。走行中にペダルへ逆方向の力を加えることで速度を調整したり、後輪を滑らせる「スキッド」と呼ばれる操作を行ったりすることもできる[4]。
ただし日本の道路交通法令上、ペダルや固定ギアを利用した減速のみでは法令上要求される自転車の制動装置の代わりにはならない。道路交通法施行規則第9条の3では。自転車の制動装置について
- 前車輪及び後車輪を制動できること。
- 乾燥した平坦な舗装路面で 時速10kmから制動を開始し 3m以内で円滑に停止できること。
を基準としている[3]。
ストリート文化
[編集]固定ギア自転車は競技用自転車として発達した一方、20世紀後半にはアメリカの都市部の自転車メッセンジャーの間でも利用された。ニューヨークなどのメッセンジャーの間では、変速機がなく構造が単純で、メンテナンスする部品が少ないことなどから固定ギア自転車が使用されるようになった[5][6]。
2000年代にはメッセンジャー文化だけでなく ファッションやストリートカルチャーの一部として固定ギア自転車が広がった。2005年にはWiredが ボストンやニューヨークなどの都市でブレーキを装備しない固定ギアのトラックバイクが利用されている状況を報じている[7]。
日本
[編集]法規制
[編集]日本では道路交通法第63条の9に基づき、自転車には内閣府令で定める基準に適合する制動装置を備える必要がある[3]。
道路交通法施行規則第9条の3では、前輪と後輪を制動できることに加え 時速10kmから3m以内で円滑に停止できる性能を求めている[3]。
警視庁は、ブレーキなどの保安部品を備えていない主にトラック競技用の自転車を「ノーブレーキピスト自転車」として例示し 道路上で乗ってはいけない自転車として案内している[1]。
警視庁によれば、ブレーキについては
- 前輪と後輪の双方に作用すること。
- 時速10kmから3m以内で停止できること。
が必要となる[1]。
このため、前輪のみ、後輪のみ、または両輪とも法令に適合するブレーキを備えていない固定ギア自転車を道路で運転することはできない。
東京都
[編集]東京都では「東京都自転車の安全で適正な利用の促進に関する条例」が制定されている。同条例第23条では 自転車小売業者が 購入者による自転車の利用が道路交通法などに違反することを知りながら販売することを禁止している[8]。
東京都は条例のQ&Aで、公道で利用することを知りながら、ブレーキや警音器が備えられていない自転車を販売することは同条により禁止されると説明している[9]。
一方、競技用として使用する「ブレーキを備えていないフレーム」など 部品そのものの販売まで禁止しているわけではない[9]。
日本での流行と社会問題化
[編集]2000年代後半から日本でも固定ギア自転車がストリートファッションの一部として注目され、ブレーキを取り外した状態で道路を走行する事例も問題となった[2]。
2007年4月にはナイキジャパンが渋谷で展開した広告キャンペーンにブレーキを装備していないトラックレーサーを使用した表現があり、批判を受けて広告を撤去した。同社は4月13日にキャンペーンについて謝罪を公表した[10]。
2010年代には警察による取締りや安全啓発も強化され、現在も警視庁はノーブレーキピストを制動装置の基準を満たさない自転車の代表例として案内している[1]。
海外
[編集]道路走行用自転車に必要な制動装置の基準は国や地域によって異なる。例えばアメリカでは連邦の自転車安全規則に制動性能の基準が設けられている一方 実際の道路走行に関する規制は州や自治体によって異なる[11]。
ドイツでは2009年にベルリンの固定ギア自転車をめぐる裁判が報道され、ブレーキに関する法令上の解釈が争点となった[12]。
このように、固定ギア自転車そのものの扱いと、ブレーキなど道路走行時に要求される装備は各国の交通法規によって異なる。
脚注
[編集]- 1 2 3 4 5 6 “自転車の交通ルール”. 警視庁. 2026年9月7日閲覧。
- 1 2 “誤解だらけの「ブレーキなしスポーツ自転車＝ピスト」報道に物申す!”. 日刊SPA!. 扶桑社. 2011年10月16日. 2026年9月7日閲覧.
- 1 2 3 4 “道路交通法施行規則”. e-Gov法令検索. 2026年9月7日閲覧。
- ↑ “Fixed-Gear Bikes an Urban Fixture” (英語). Wired. 2005年4月7日. 2026年9月7日閲覧.
- ↑ “Bike Messengers Relish 'Braking' Rules”. Los Angeles Times (英語). 1999年5月2日. 2026年9月7日閲覧.
- ↑ “Bike Messengers Pedal Past Bandwidth in Data Race” (英語). Wired. 2011年4月. 2026年9月7日閲覧.
- ↑ “Fixed-Gear Bikes an Urban Fixture” (英語). Wired. 2005年4月7日. 2026年9月7日閲覧.
- ↑ “東京都自転車の安全で適正な利用の促進に関する条例”. 東京都. 2026年9月7日閲覧。
- 1 2 “東京都自転車の安全で適正な利用の促進に関する条例 Q&A”. 東京都. 2026年9月7日閲覧。
- ↑ 『「東京Just Do It」広告キャンペーンに関するお詫び』（プレスリリース）ナイキジャパン、2007年4月13日。オリジナルの2010年8月24日時点におけるアーカイブ。2026年9月7日閲覧。
- ↑ “16 CFR § 1512.5 - Requirements for braking system” (英語). U.S. Government Publishing Office. 2026年9月7日閲覧。
- ↑ “Still No Fix for 'Fixies': German Court Rules in Favor of Fixed-Gear Cyclist”. Der Spiegel (英語). 2009年8月7日. 2026年9月7日閲覧.