トレーラーハウス

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横から見た例
カタログ写真例
1950年代のモバイル・ホームの例
67年式エルコナ・モービルホーム。1960年代の典型的なハウストレーラー。
travel trailer群(ルイジアナ)
牽引の例
イギリスの、モバイル・ホームが集まってできている集落

モービル・ホーム: mobile home[1]あるいはトレーラーハウス和製英語)とは、車輪がついていて自動車で牽引(けんいん)できる住まい[2][3]

「トレーラーハウス」という言葉自体は和製英語であり、英語ではモービル・ホームmobile home)、しばしば単にトレーラーtrailer)、あるいはハウス・トレーラーhouse trailer)、トレーラー・ホームtrailer home)、スタティック・キャラバン(static caravan[4])などと呼称されている。

概説[編集]

モービル・ホーム(トレーラー・ホーム)とは、大きなトレーラー(自動車で牽(ひ)いて運ぶことができるもの)で、生活するための様々な設備を備えていて住居として使えるもので、比較的長期あるいは恒久的に同一の場所に設置して用いることを想定しているものである。 キャンピングトレーラーに似ているが、それとは異なって特定の場所に長期あるいは恒久的に住むことができるように設計されている。 ベッドシャワールーム、キッチン(台所)、食卓なども備える。 電気上水道下水道などに関しては(無論、キャンピングカーやキャンピングトレーラーのようにソーラー発電や、カセットコンロやプロパンガスのボンベなどを利用してもよいが)定住する場合のために公営企業のサービスを直に接続して用いることもできる設計になっているものも多く、「タイヤがついたプレハブ住宅」と考えても良い豪華なものもある。

国によっては災害発生時に被災者のための仮設住宅として利用し、被災者のためのトレーラー・パークが設けられることがある。

米国[編集]

歴史

米国ではこうしたタイプの住居は自動車の黎明期や高速道路を用いた旅行の一般化にまで遡ることができる[5]。元々は トラベルトレーラー (和製英語:キャンピングトレーラー)から派生したものである。最初期のトレーラーホーム(trailer home)に求められた性能は移動性であった。その装備品は元々は移動を最重視するライフスタイルのユーザーに合わせたものが採用されていた。その後1950年代初め頃になると、トレーラーホームには比較的安価に設置でき、かつ石製の基礎の上に設置すれば恒久的な設置に堪えられる住宅として扱われ始めた。元々は幅8フィート(約2.44メートル)以下のものであったが、1956年には10フィート(約3メートル)のものが登場するようになり、それとともにモービル・ホーム(mobile home)という用語が用いられるようになった。

モービル・ホームの形状は角ばっており、アルミ合金の外装パネルに事前に塗装が施されたものが用いられて組立てられてある。大抵は、エアストリーム社製のトラベル・トレーラーが概して空気力学的な形状を採用していて塗装は組み立て後に行われるのとは、対照的な外観を呈している。

2010年代のアメリカにおいてトレーラーハウスに暮らす人口は推定2000万人。老朽化したトレーラーハウスは住宅よりも安価に入手することが可能であるため、しばしば貧困層の象徴として扱われることがある[6]

日本[編集]

日本でも東日本大震災の時に、仮設住宅として用いられたことがある。トレーラーハウスを使ってホテルを開業する会社もある[7]

日本RV輸入協会、全日本トレーラーハウス協会・組合連合会、社団法人日本トレーラーハウス協会ではトレーラーハウスを下記のように定義している。

「随時かつ任意な移動性を確保するために

  1. 一定期間定置で使用し、必要に応じて工具を用いずにライフライン等を着脱できること。
  2. 階段やベランダ等をトレーラーハウス側に固定させたり、トレーラーハウスの移動を妨げる柵や塀を用いたりする事なく、設置地から公道に至るまでの移動経路が確保されていること。
  3. 牽引して(自走式でなく)支障なく道路を運搬移動できること。

が実現されている」もの[8]

法律上の扱い[編集]

  • 一定の条件を満たす場合は建築確認申請の必要な建築基準法の適用外となり、建築物ではなく車両として扱われる。
  • 建築物として扱われない限りは不動産ではないため、固定資産税が賦課されない。
  • 実際に公道を走行する場合は、車両として道路運送車両法および道路交通法の制限を受ける。
  • 日本国外で生産されたものについては日本の公道を走行することを前提としていないものが存在するため、注意が必要である。
  • トレーラーハウス自体、近年20年間[いつ?]で海外からの輸入をきっかけに普及してきた関係から、現在[いつ?]該当する法律はない。市場開放問題苦情処理推進会議の報告書[9]によると、昭和62年の建設省の回答[10]では、用途上建築物に近いため、長期間存置されるものは建築物と同一として扱われる可能性がある、とされた。ただしこの「長期間」がどの程度かについては明確な規定は無い。別の観点として、車両としての機能を残し、「随時かつ任意に移動」できるものは建築物として扱われない。逆に「随時かつ任意に移動」できないもの、特にガスや水道、電気の引き込み工事をしたり、走行の支障となる階段やポーチなどが取り付けられていた場合などは、建築物として扱われ、建築基準法の適用を受ける可能性がある[11]
  • 2012年(平成24年)12月に道路輸送について大型のトレーラ・ハウスの基準緩和認定が通達及び義務付けされ、保安基準の緩和を受け、特殊車両通行許可を取得して公道での輸送を行う事が可能となった。ただし、運用は片道に限定されている。
  • 日本国内のトレーラーハウスの法的解釈については日本RV輸入協会、全日本トレーラーハウス協会・組合連合会、社団法人日本トレーラーハウス協会のページに詳しく掲載されている。[12]

脚注[編集]

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  1. ^ 発音[1]に揺らぎがあるので、カタカナ表記は「モービル・ホーム」だけでなく「モバイル・ホーム」もありうる。
  2. ^ Collins English Dictionary, mobile home
  3. ^ The Free Dictionary
  4. ^ 「static スタティック」には「静止した」「静的な」などの意味がある。
  5. ^ http://www.health.ny.gov/regulations/nycrr/title_10/part_17/
  6. ^ 現場報告・トランプと世界-白人層「ドリーム再び」(その1)脱貧困、危うい高揚 毎日新聞(2017年1月19日)2017年5月15日閲覧
  7. ^ 「トレーラーハウスに宿泊 三井E&S系、岡山で」日経産業新聞』2018年5月1日(自動車・機械面)2018年5月2日閲覧
  8. ^ 社団法人日本トレーラーハウス協会サイト
  9. ^ 市場開放問題苦情処理推進会議 第3回報告書”. 内閣府 (1996年3月18日). 2013年1月24日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年11月29日閲覧。
  10. ^ 建設省住宅局建築指導課長 (1987年12月1日). “トレーラーハウスに関する建築基準法の取扱いについて (PDF)”. 建設省回答 昭和62年12月1日 住指発第419号. 神奈川県. 2018年11月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年11月29日閲覧。
  11. ^ 建設省住宅局建築指導課長 (1997年3月31日). “トレーラーハウスの建築基準法上の取扱いについて (PDF)”. 建設省通達 平成9年3月31日 建設省住指発第170号. 神奈川県. 2018年11月29日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年11月29日閲覧。
  12. ^ 社団法人日本トレーラーハウス協会 法的基準について

関連項目[編集]

外部リンク[編集]