トレジャーハンター

トレジャーハンター (英: Treasure hunter)は、財宝を探索する人。

概要[編集]

海（沈没船)や山・廃墟・遺跡など、主に人の手の入ることのない場所に赴き、遺された「財宝」を探す、探し出す（トレジャーハント、もしくはトレジャーハンティング）ことをおもな目的とする。探索対象となる「財宝」は黄金や宝石の遺物などといった物であるが、著名な人物の遺体^[1]^[2]^[3]などといったものも含まれる。アメリカやイギリスなどでは、トレジャーハントのみで生計を立てるプロのトレジャーハンターも存在する^[4]^[5]^[6]｡

また、これらのイメージから派生して、町や家にあるがらくたなどの中から価値のある品（骨董品・希少価値の高いものなど）を探し出す人をトレジャーハンターと呼ぶこともある。また近年ではグーグル・アースなどを使用し財宝を発見するトレジャーハンターも存在する｡

各国のトレジャーハンティング[編集]

各国のトレジャーハンティング(宝探し)について解説する。

アメリカ[編集]

アメリカのフロリダ州には、数百年前に財宝を積んだまま沈没したスペインの船が存在し、そうした船の財宝を探すトレジャーハンターが存在する。そういった人々の中には、発見した財宝を収集家などに売却して、さらに宝探しを続ける人もいる^[7]。

イギリス[編集]

イギリスでは、趣味として宝探しをする人が地中に隠されていた財宝を発見することがある^[8]。イギリスで発見される遺物の90%がアマチュアのトレジャーハンターによって発見されていて、こうした一般の人々による活動は「ランド・フィッシング」と呼ばれている^[9]。

カンボジア[編集]

カンボジアのジャングルには財政難や遺跡が森のあちこちに点在しているなどの理由で、地表に放置されたままの遺跡が数多く存在する。そうした遺跡を探索するトレジャーハンターが存在する^[10]。

発見物の利権[編集]

財宝を発見した場合、発見した場所によっては法律的な所有権が絡んでくる。

日本国内の場合[編集]

地下に埋められた財宝を発掘した場合には、民法第241条「埋蔵物の発見」に基づいて、発掘した財宝は遺失物扱いとなり、警察に速やかに届け出なければならない。通常の場合とは違い6か月間、所有者が現れるのを待ち、もし現れなかった場合には、発掘した土地の地主との折半になる。自分の土地の場合は、すべて自分のものとなる^[11]。1963年（昭和38年）、東京都中央区新川の日清製油本社ビルの改築工事現場から江戸時代の金貨が大量に発見された事例では、もともと当地に屋敷を構えていた豪商鹿島清兵衛が埋めたことが分かり子孫に返還された。

なお、2019年現在日本国内において道路工事などで偶然小判等が発見された例はあるが、いわゆる『埋蔵金』を発見したトレジャーハンターは存在しない^[12]。

海中で発見した場合はまた異なり、「水難救護法」が適用される。こちらの届け出先は警察ではなく、沿岸部の各市町村となる。財宝が剥き出しのままの場合には6か月間、沈没船などの船内にあった場合には1年間、所有者が現れるのを待ち、現れなかった場合にはすべてが発見者のものとなる。また、もし現れた場合でも、所有者は財宝の価値の3分の1に相当する金額を発見者に支払うことになっている。

日本国外の場合[編集]

イギリス

詳細は「財宝法（英語版）」を参照

イギリスで財宝を発見した場合は、発見時から14日以内にそれを国に提出する必要がある^[9]。制作されてから300年以上が経過している黄金や銀のアーティファクトが財宝と定義され王室の所有物になるが、財宝を売却した値段と同額の補償金が支払われる^[9]。一般の土地で発見者と地主が別の場合は、発見者と地主とで補償金を分け合うことになり、黄金や銀ではない遺物は王室の物にはならずに競売に掛けられることもある^[9]^{[註 1]}。スコットランドでは、黄金や銀以外の材料で制作された物、制作されてから300年未満の物も対象になる^[13]。

トルコ

トルコ国内で宝探しをする場合は、文化観光省の責任部署から発掘許可をもらう必要がある^[14]^{[註 2]}。遺物が発見された場合、その発見者は、3日以内に博物館あるいは政府の関係機関に届け出を出さなければいけない^[14]。自分の土地ではない場所や国有地などで遺物を発見した場合は、正式に届け出がなされていれば、政府から報奨金が渡される^[14]。金額はその遺物の価値を元に査定される^[14]。自分の土地で遺物を発見し、なおかつ正式に届け出がなされていた場合には、政府が発見者からその遺物を買い取る^[14]^{[註 3]}^{[註 4]}。

沈没船サルベージと法整備の問題[編集]

世界的には沈没船や海底遺跡の海洋サルベージによるトレジャーハンティングが、本格的に行われている^[16]。こうした行為は、本来は国家が管理するべき歴史的に貴重な水中文化遺産を私的に売買しているもので、遺産保護の観点から問題視されている。船内の財宝を回収する際に、船体が損傷する危険性や、水中文化遺産である沈没船を元の位置に保持・保存する必要性についても、各国政府や海洋考古学者・歴史研究家の間から懸念の声があがっている。

こうした問題に対処するため、2001年のユネスコ総会にて水中文化遺産保護条約が採択され、2009年1月より発効された^[17]。しかしアメリカ合衆国・イギリス・日本などの批准には至っていない^[17]。

近年では上記のような法整備や批判の声もあってか、沈没船が沈む領海の政府に許可を受けてからサルベージするケースが多くなっているが、それでもなお政府に無断で領海内の沈没船から財宝を盗掘したとして、トレジャーハンターが逮捕される事件も起こっている^[18]。