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トマス・ペラム=ホリス (初代ニューカッスル公爵)

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初代ニューカッスル公爵
トマス・ペラム=ホリス
Thomas Pelham-Holles
1st Duke of Newcastle
1stDukeOfNewcastleOld.jpg
ウィリアム・ホーア英語版による肖像画、1750年-1752年頃。
生年月日 1693年7月21日
没年月日 (1768-11-17) 1768年11月17日(75歳没)
出身校 ケンブリッジ大学クレア・カレッジ英語版
所属政党 ホイッグ党
称号 初代ニューカッスル=アポン=タイン公爵、初代ニューカッスル=アンダー=ライン公爵、初代クレア伯爵英語版、第2代ロートンのペラム男爵、初代スタンマーのペラム男爵、初代ロートンのペラム準男爵ガーター勲章士(KG)、枢密顧問官(PC)
配偶者 ヘンリエッタ英語版(旧姓ゴドルフィン)
親族 初代ペラム男爵(父)、ヘンリー・ペラム(弟)、第2代タウンゼンド子爵(義兄)
サイン Thomas Pelham-Holles, 1st Duke of Newcastle Signature.svg

在任期間 1754年3月16日 - 1756年11月16日
1757年7月2日 - 1762年5月26日
国王 ジョージ2世
ジョージ2世、ジョージ3世

内閣 ウォルポール=タウンゼンド内閣ウォルポール内閣カートレット内閣ブロード・ボトム内閣
在任期間 1724年 - 1748年

内閣 ブロード・ボトム内閣
在任期間 1748年 - 1754年

グレートブリテン王国の旗 貴族院議員
在任期間 1712年 - 1768年
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初代ニューカッスル=アポン=タイン公爵及び初代ニューカッスル=アンダー=ライン公爵トマス・ペラム=ホリス[1][注釈 1]英語: Thomas Pelham-Holles[ˈpɛləm ˈhɒlɪs][3], 1st Duke of Newcastle-upon-Tyne and 1st Duke of Newcastle-under-Lyne, KG PC FRS, 1693年7月21日 - 1768年11月17日)は、イギリス政治家貴族

ホイッグ党に所属し、ロバート・ウォルポールや弟ヘンリー・ペラムの政権の閣僚を務めた後、2期にわたって首相(在職:1754年3月16日 - 1756年11月16日1757年7月2日 - 1762年5月26日)を務めた。首相在任中はフレンチ・インディアン戦争(北米大陸)や七年戦争(ヨーロッパ)などフランスとの戦争に追われた。

第1次内閣庶民院における支持基盤が弱かったため、短期間で辞職に追い込まれた。第2次内閣大ピットと組むことで庶民院の支持基盤を確立していたが、国王ジョージ3世の重臣ビュート伯爵ジョン・ステュアートに辞職に追い込まれた。そのため第二次内閣下野後、彼の派閥から議会政治擁護・反国王の野党勢力ロッキンガム侯爵派が形成されていく。

経歴[編集]

生い立ち[編集]

1693年7月21日、初代ロートンのペラム男爵トマス・ペラムとその妻グレース(第3代クレア伯爵ギルバート・ホリスの娘)の長男として生まれる[4]。出生名はトマス・ペラムだった[5]

1711年7月[5]に母方の伯父にあたる初代ニューカッスル=アポン=タイン公爵ジョン・ホリスが死去し、その遺領を相続した際にペラム=ホリスの複合姓に改名した[6]

ウェストミンスター・スクールを経て1710年3月9日にケンブリッジ大学クレア・カレッジ英語版へ進学した[6]。卒業はしなかったものの、古典学を少しかじっており、後年になってLL.D.の学位を授与され(1728年4月25日)、1737年7月にはケンブリッジ大学総長補佐英語版(High Steward)に、1748年12月には総長に就任している[5]。また、1719年に王立音楽アカデミー社英語版に出資した[7]

1712年2月23日に父からロートンのペラム男爵位を継承した[4][6]ホイッグ党所属の貴族院議員となる。1714年にアン女王が死去するとハノーヴァー朝への支持を表明[5]ジョージ1世の即位にあたり同年10月19日に母方の祖父と同じくホートン子爵クレア伯爵に叙された[4]。また、同時期にミドルセックス統監英語版(1714年[6])、ノッティンガムシャー統監英語版(1714年[6])、サセックス海軍次官英語版(1715年1月15日[8])など多くの名誉職に就任している。1715年ジャコバイト蜂起では政府側に立ち、弟ヘンリーとともに部隊を招集したため[5]、1715年8月11日には伯父と同じニューカッスル=アポン=タイン公爵に叙された[4]

政界での昇進[編集]

ニューカッスル公爵(左)と第7代リンカーン伯爵の肖像画[9]ゴドフリー・ネラー画、1721年頃[9]。2人ともキット=カット・クラブ英語版の会員であり、手に持つグラスはクラブの会合に使うものとされる[9]

異母姉エリザベス(1711年5月11日没)の夫第2代タウンゼンド子爵チャールズ・タウンゼンドが1713年にドロシー・ウォルポール英語版(後の首相ロバート・ウォルポールの妹)と再婚したため[10]、ニューカッスル公爵(結婚時点ではペラム男爵)とウォルポールが親しくなり[5]、さらに1717年4月2日にニューカッスル公爵自身がヘンリエッタ・ゴドルフィン嬢英語版(第2代ゴドルフィン伯爵フランシス・ゴドルフィンと第2代マールバラ女公爵ヘンリエッタ・チャーチルの娘)と結婚した[4]。これにより、マールバラ女公爵の妹アン英語版と結婚していた政界の重鎮第3代サンダーランド伯爵チャールズ・スペンサーとも親しくなった[5]。ニューカッスル公爵自身の領地も25,000ポンドという莫大な地代収入が得られるものだったため、公爵の政界における影響力は無視できないものとなった[5]

政界入り直後はタウンゼンド子爵の派閥に属したが、1717年のホイッグ党分裂期でサンダーランド伯爵の派閥に移り[5]、同年に宮内長官英語版枢密顧問官に任命された[4]王太子ジョージ・オーガスタスの長男ジョージ・ウィリアムが1717年11月に洗礼を受けたとき、国王ジョージ1世により名親に指名され、洗礼式の後に王太子に侮辱されるという事件がおこった[5]ジョージ・ウィリアム・オブ・グレートブリテンを参照)。1718年4月30日、ガーター勲章を授与された[5]

1724年4月に南部担当国務大臣カートレット男爵が首相ロバート・ウォルポールによって解任された後、その後任として南部担当国務大臣に任じられ、同時に宮内長官を辞任した[5]。この際に弟のヘンリー・ペラム戦時大臣として入閣しており、以降ペラム兄弟はホイッグ党の中枢となっていく[11]

1727年の解散総選挙ではウォルポール首相の参謀として選挙戦を指揮した。政府の機密費を流用して有権者を買収したり、官職を餌に選挙区有力者の取り込みを図るなどした結果、与党は400議席以上の大議席を獲得した(野党トーリー党は128議席、ホイッグ党内反ウォルポール派英語版は15議席)[12]。しかしこうした買収や官職をちらつかせたやり口は野党からは「腐敗」と批判された[13]

1735年頃のニューカッスル公爵(チャールズ・ジャーヴァス画)

1739年に勃発したジェンキンスの耳の戦争は、ウォルポールにとっては不本意な戦争であり、積極的に戦争指導する意思も薄かったので、ウォルポールの政治力はこの頃から急速に低下した。ニューカッスル公もウォルポールの方針に反対することが増えていった[14]。1740年にウォルポールが第2代ハーヴィー男爵ジョン・ハーヴィー王璽尚書に任命すると、ニューカッスル公爵は辞任をちらつかせたが、大法官の初代ハードウィック伯爵フィリップ・ヨークが辞任を破棄させた[5]。1741年の解散総選挙では与野党の議席差が20議席まで縮まったことでウォルポールの権威は更に低下。1742年2月に至ってウォルポール内閣は総辞職を余儀なくされた[15]

後任の首相となった初代ウィルミントン伯爵スペンサー・コンプトンの内閣にも南部担当国務大臣として留任したが、ニューカッスル公は閣内においてウォルポール前首相を支持する「旧軍団」の閣僚の代表格であったため、内閣の実質的な中枢だった反ウォルポール派のカートレット男爵とは相いれなかった[16]

弟ヘンリーを支える[編集]

1743年にウィルミントン伯爵が病死すると、弟ヘンリー・ペラムが首相となる。ニューカッスル公は引き続き南部担当国務大臣として残留し、弟の政権を支えた。

オーストリア継承戦争をめぐって親ハノーファー政策を主張するカートレット男爵(1744年、グランヴィル伯爵を継承)とそれに反対するペラム兄弟の対立が深刻化し、ペラム兄弟は1744年にグランヴィル伯爵更迭を求める上奏文を国王ジョージ2世に提出した。国王はグランヴィル伯爵の更迭を避けたがっていたが、ペラム兄弟の意思が固いと知ると、しぶしぶグランヴィル伯爵を辞職させた[17][注釈 2]

1748年には北部担当国務大臣に転じている[5]。同年、アーヘンの和約が締結され、オーストリア継承戦争が終結した。ペラムは戦時財政解除を目指して、海軍縮小、土地税率軽減、国債統一、国債利子率上昇などの改革を開始した。ニューカッスル公がその先頭に立ち、改革に反対する閣僚と衝突するようになり、1751年6月には最も鋭く対立したベッドフォード公爵を内閣から追い出すことに貢献した。ベッドフォード公爵が内閣を去った後にはペラム兄弟の権勢を脅かす者はなくなった[19]

1749年10月26日、王立協会フェローに選出された[20]

第一次ニューカッスル公爵内閣[編集]

1754年3月に弟が死去。代わって組閣の大命を受けたのがニューカッスル公だった。しかし彼は貴族院議員であり、庶民院内にパートナーにするほど信頼できる有力者を見つけられなかったので、第一次ニューカッスル公爵内閣は発足当初より不安定だった[21]

同年に行われた解散総選挙は与党の勝利に終わったものの、11月から招集された議会では、庶民院内に大きな勢力を持つウィリアム・ピット(大ピット。当時陸軍支払長官)やヘンリー・フォックス(当時戦時大臣)が政権内不満分子となって公然と政権批判を展開した[22]

折しも北アメリカフレンチ・インディアン戦争が勃発し、イギリスは対仏開戦したが、陸でも海でも敗北した。またヨーロッパ大陸の情勢も不穏になったため、同君連合のハノーファー選帝侯領を守るべく、1755年夏から秋にかけてヘッセン=カッセル方伯領およびロシア帝国と条約を結んだが、その見返りとしてこの両国に多額の供与金を与えることになったため、この政策は批判された。ニューカッスル公爵は庶民院内の反対勢力を抑え込むべく、同年11月にフォックスを庶民院院内総務に任じて懐柔するとともに、ピットを政府役職から更迭した[23]

ニューカッスル公爵は外交革命によってヨーロッパでの戦争を防げると楽観視していた[24]。しかし、フランスは1756年5月、トゥーロンに大軍を集結させ、地中海に浮かぶ英領ミノルカ島に上陸させた(セント・フィリップ砦包囲戦)。イギリスは5月17日にフランスに対して宣戦布告した(七年戦争[25]。しかし、ミノルカ島奪還に派遣されたジョン・ビング率いる艦隊は敗北し(ミノルカ島の海戦)、ミノルカ島は6月28日に占領された。これに世論が激昂し、ニューカッスル公爵とビングに対する批判が高まった。ビング提督は軍法会議にかけられて銃殺刑に処せられた[26]。ニューカッスル公爵はビングに全責任を押しつけ、彼を軍法会議にかけることで保身を図ったが、イギリス軍は北アメリカでも敗戦を重ねたため、批判熱は収まらなかった。内閣に見切りを付けたフォックスは庶民院院内総務を辞職。ニューカッスル公爵は大ピットに協力を要請するも拒否され、総辞職は避けられなくなった[27]

11月に内閣総辞職、代わって第4代デヴォンシャー公爵ウィリアム・キャヴェンディッシュが首相に就任したが(ピット=デヴォンシャー公爵内閣)、事実上の指導者は大ピットだった。しかし、ニューカッスル公爵を排除して作られたこの政権は与党内の支持を広げられず、1757年4月に国王から更迭された[28]

第二次ニューカッスル公爵内閣[編集]

デヴォンシャー公爵の後継をめぐってはニューカッスル公爵とフォックスの間で争いがあったが、ニューカッスル公爵は更迭された大ピットと手を組むことで庶民院における基盤を確立し、フォックスとの競争に競り勝った。ヨーロッパと北米大陸で戦争をかかえたイギリス国内政治に安定をもたらすためには、貴族院勢力をもつニューカッスル公爵と、庶民院独立派にも影響力をもち、英国民からの絶大な人気を集める大ピットが連合するしかなかった[29]。1757年6月末にニューカッスル公爵は組閣の大命を受け、第二次ニューカッスル公爵内閣が成立する運びとなった[30]。同内閣においてニューカッスル公爵は、国王や議会から安定した支持を確保することで軍事費を調達する役割を担い、七年戦争の戦争指導は国務大臣の大ピットが担っていた[31]

七年戦争において、イギリスは「軍事の天才」といわれたプロイセン王国の大王フリードリヒ2世と手を組んだ[29]。ヨーロッパ大陸においてハノーファーを守りながらオーストリア(ハプスブルク帝国)やロシア帝国と戦うのはプロイセン陸軍にまかせ、イギリスは海軍力を駆使して北アメリカ大陸、西インド諸島インド亜大陸などにおいてフランス勢力と対峙した[29]。ニューカッスル公爵と大ピットの2人は協力して七年戦争の遂行に全力を注ぎ、フランスの植民地の制圧に大きく貢献した。1758年には破竹の勢いのプロイセンに年間67万ポンドもの軍資金を送り、翌1759年にはイギリスが世界各地でフランスを打ち破って、この年は「奇跡の年Annus Mirabilis、アヌス・ミラビリス)」と呼ばれた[29]。しかし、これをピークにプロイセンのヨーロッパ大陸での勢いは止まり、彼らの人気はカナダにおけるフランスの根拠地であるケベックを占領したこの年以降はしだいに下降に転じていった[32]

さらに、ジョージ2世が1760年に崩御、孫のジョージ3世が即位すると、その家庭教師役を務めていた第3代ビュート伯爵ジョン・ステュアートが国務大臣に任じられ、発言力を増した[33]。国王とビュート伯爵は七年戦争の早期講和を目指しており、完全勝利まで戦争続行を主張する大ピットと対立を深めた[33]。1761年8月にフランスとスペインが同盟を締結すると、大ピットはスペインにも宣戦布告することを要求したが、国王とビュート伯爵はそれに反対した[33]。ニューカッスル公爵も財政が持たないことと国民の厭戦気分が高まっている事を理由にスペインとの開戦には反対、孤立した大ピットは10月に辞職した[34]

大ピットが閣内を去るとビュート伯爵の権勢は更に増し、ニューカッスル公爵も閣内で孤立しはじめた。スペインとは結局1762年1月に戦争になったが、ビュート伯爵はその戦費を捻出するためにニューカッスル公爵のプロイセンへの供与金続行案に反対した[33]。ニューカッスル公爵にビュート伯爵を押しとどめる力はもはやなく、プロイセンへの供与金廃止が決定されるに及んで5月に辞職した[33]。後任の首相にはビュート伯爵が就任した[33]。1762年末までにニューカッスル公に近い政治家はほとんどが政府役職を更迭されている[35]

晩年[編集]

国王の重臣によってニューカッスル公爵が下野させられたことは、ホイッグ党の議会政治家の間に議会政治の危機という意識を高めさせた。12月23日にはニューカッスル派の議員たちがニューカッスル公爵の甥の家に集まり、以降定期的な会合を行うことを取り決めた。ニューカッスル公爵自身はそうした会合に反対していたため、会合の議長にはニューカッスル派貴族院議員ロッキンガム侯爵が就任した。これがロッキンガム・ホイッグ党のはじまりであった[36]

1763年中にはニューカッスル派内におけるロッキンガム侯爵の権威が増し、逆にニューカッスル公爵の権威は弱まった。さらに1764年にはニューカッスル公爵の盟友デヴォンシャー公爵とハードウィック伯爵が死去したため、ニューカッスル公爵の指導力はほぼ失われた[37]

一方、議会政治を危機に陥れる形で首相となったビュート伯爵は批判にさらされたため、ビュート伯爵内閣と続くジョージ・グレンヴィル内閣(ビュート伯爵の影響大)は短期間で総辞職に追い込まれた。1765年7月には第1次ロッキンガム侯爵内閣が発足する運びとなった[38]。70歳を越えていたニューカッスル公爵は要職ではない王璽尚書として同内閣に入閣している[39]。ロッキンガム侯爵内閣期においては1765年印紙法の廃止を支持した[5]

1768年初に卒中をおこした後、健康が悪化の一途を辿り[5]、11月17日にリンカーンズ・イン・フィールズの自宅で死去した[20]ロートン英語版の教区教会に埋葬された[20]。8年後に妻が没すると、同じくロートンで埋葬された[5]

妻との間で子供は無かった[4]。特別継承権(Special remainder)により、ニューカッスル=アンダー=ライン公爵位が甥(妹ルーシーと第7代リンカーン伯爵ヘンリー・クリントンの息子)の第9代リンカーン伯爵ヘンリー・クリントンスタンマーのペラム男爵位が従甥にあたるトマス・ペラム(後のチチェスター伯爵)が継承したが、それ以外の爵位は全て廃絶した[4]

人物[編集]

英国人名事典によると、演説は流暢だったが、散漫でもあった[5]。政治家としては権力の維持に執心だったものの、当時としては誠実な人物であり、また清廉でもあった[5]。敬虔で地主としても優しかったとされる[5]

ニューカッスル公爵を敵視したホレス・ウォルポールもまた、彼は「生まれつきの卑劣者ではない」(not naturally despicable)という評価だったが、英国人名事典は、公爵は学問がなく、常識についても無知であると酷評した[5]グレゴリオ暦の採用(1752年)をめぐり第4代チェスターフィールド伯爵フィリップ・スタンホープに一任した、ケープ・ブレトン占領の報せを聞いてようやくケープ・ブレトンが島であることを知った、あるいは、アナポリスロイヤルが戦略の要地であるという意見を表明したがそもそもその位置を知らなかった、といったエピソードが伝えられる[5]

栄典[編集]

爵位・準男爵位[編集]

勲章[編集]

名誉職その他[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]

注釈[編集]

  1. ^ 姓は「ペラム=ホレス」とも[2]
  2. ^ しかしその後、国王はペラムを敵視してその上奏を退けつつ、閣外のグランヴィル伯爵を相談役として重用しはじめたため、国王とペラムの対立が深まり、1746年2月にペラム兄弟はそろって閣僚職を辞した。国王はグランヴィル伯爵に組閣の大命を与えようとしたが(短命内閣)、議会の支持を得られる見通しが立たなかったため、結局ペラムに再度の組閣の大命を与えることを余儀なくされた。その後は国王もペラムとの敵対を諦め、彼を重用するようになる[18]
  3. ^ a b c d 特別継承権(Special remainder)として弟ヘンリー・ペラムへの継承が認められている[4]。しかしヘンリーの方が先立ち、ヘンリーには娘しかいなかったため、継承できず。
  4. ^ 特別継承権(Special remainder)として甥の第9代リンカーン伯爵ヘンリー・クリントンへの継承が認められている[4]
  5. ^ 特別継承権(Special remainder)として従甥のトマス・ペラムへの継承が認められている。

出典[編集]

  1. ^ 百科事典マイペディア『ニューカッスル公』 - コトバンク
  2. ^ 真木利江、曽田龍士、宮崎真吾「クレアモント庭園の空間構成」日本建築学会計画系論文集第77巻第676号,1499-1506,2012年6月
  3. ^ Collins Dictionary Pelham Holles
  4. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p "Newcastle-under-Lyne, Duke of (GB, 1756 - 1988)". Cracroft's Peerage (英語). 23 January 2003. 2020年6月5日閲覧
  5. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab Rigg, James McMullen (1895). "Pelham-Holles, Thomas" . In Lee, Sidney (ed.). Dictionary of National Biography (英語). 44. London: Smith, Elder & Co. pp. 257–261.
  6. ^ a b c d e f g h i j "Pelham, Thomas (PLHN709T)". A Cambridge Alumni Database (英語). University of Cambridge.
  7. ^ Milthous, Judith; Hume, Robert D (January 1986). "The Charter for the Royal Academy of Music". Music and Letters (英語). 67 (1): 51. doi:10.1093/ml/67.1.50
  8. ^ a b "Vice Admirals of the Coasts from 1660". Institute of Historical Research (英語). 2006年9月28日時点のオリジナルよりアーカイブ。2020年6月6日閲覧
  9. ^ a b c "Thomas Pelham-Holles, 1st Duke of Newcastle-under-Lyne; Henry Clinton, 7th Earl of Lincoln". National Portrait Gallery (英語). 2020年6月5日閲覧
  10. ^ a b c "Pelham, Baron (E, 1706 - 1768)". Cracroft's Peerage (英語). 11 February 2003. 2020年6月5日閲覧
  11. ^ 今井(1990) p.291
  12. ^ 今井(1990) p.294
  13. ^ 今井(1990) p.302
  14. ^ 今井(1990) p.300
  15. ^ 今井(1990) p.301
  16. ^ 今井(1990) p.302-303
  17. ^ 今井(1990) p.304
  18. ^ 今井(1990) p.306-308
  19. ^ 今井(1990) p.308-309
  20. ^ a b c d "Pelham-Holles; Thomas (1693 - 1768); Duke of Newcastle-upon-Tyne and Duke of Newcastle-under-Lyme". Record (英語). The Royal Society. 2020年6月5日閲覧
  21. ^ 今井(1990) p.311-312
  22. ^ 今井(1990) p.312
  23. ^ 今井(1990) p.312-313
  24. ^ Anderson(2000) p.129.
  25. ^ His Majesty's Declaration of War Against the French King. 17 May, 1756. MS. Notes”. T. Baskett and the Assigns of R. Baskett (1756年5月17日). 2017年2月16日閲覧。
  26. ^ Rodger(2006) pp.265–67
  27. ^ 今井(1990) p.313-314
  28. ^ 今井(1990) p.315
  29. ^ a b c d 君塚(2015) pp.60-61
  30. ^ 今井(1990) p.315
  31. ^ 今井(1990) p.315-316
  32. ^ 今井(1990) p.317-318
  33. ^ a b c d e f 君塚(2015) pp.61-63
  34. ^ 今井(1990) p.321-322
  35. ^ 今井(1990) p.322
  36. ^ 小松(1983) p.164-165
  37. ^ 小松(1983) p.166
  38. ^ 小松(1983) p.157-158/166-167
  39. ^ 今井(1990) p.360
  40. ^ "Pelham, of Laughton, co. Sussex (E Baronet, 1611)". Cracroft's Peerage (英語). 6 May 2012. 2020年6月5日閲覧
  41. ^ "Past Lord-Lieutenants of West Sussex & Sussex from 1559". The West Sussex Lieutenancy (英語). 2020年6月5日閲覧
  42. ^ Harland-Jacobs, Jessica L. (2007). Builders of Empire: Freemasons and British Imperialism, 1717-1927 (英語). The University of North Carolina Press. p. 103. ISBN 978-0-8078-3088-8

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

公職
先代:
第2代ボルトン公爵
グレートブリテン王国の旗 宮内長官英語版
1717年 - 1724年
次代:
第2代グラフトン公爵
先代:
第2代カートレット卿
グレートブリテン王国の旗 南部担当国務大臣
1724年 - 1748年
次代:
第4代ベッドフォード公爵
先代:
第4代チェスターフィールド伯爵
グレートブリテン王国の旗 北部担当国務大臣
1748年 - 1754年
次代:
第4代ホルダーネス伯爵
グレートブリテン王国の旗 貴族院院内総務
1748年 - 1756年
次代:
第4代デヴォンシャー公爵
先代:
ヘンリー・ペラム
グレートブリテン王国の旗 首相
1754年3月16日 - 1756年11月16日
先代:
第4代デヴォンシャー公爵
グレートブリテン王国の旗 首相
1757年7月2日 - 1762年5月26日
次代:
第3代ビュート伯爵
グレートブリテン王国の旗 貴族院院内総務
1757年 - 1762年
次代:
第2代エグレモント伯爵
先代:
第4代マールバラ公爵
グレートブリテン王国の旗 王璽尚書
1765年 - 1766年
次代:
大ピット
名誉職
先代:
初代バッキンガム=ノーマンビー公爵
FlagOfMiddlesex.PNG ミドルセックス統監英語版
1714年 - 1763年
次代:
第2代ノーサンバーランド伯爵
FlagOfMiddlesex.PNG ミドルセックス首席治安判事英語版
1714年 - 1762年
空位
最後の在位者
初代ニューカッスル=アポン=タイン公爵
County Flag of Nottinghamshire.svg ノッティンガムシャー統監英語版
1714年 - 1763年
次代:
第2代キングストン=アポン=ハル公爵
先代:
初代アシュバーナム伯爵
Flag of Sussex.svg サセックス海軍次官英語版
1715年 - 1768年
空位
次代の在位者
初代アシュバーナム伯爵
先代:
初代アバーガヴェニー伯爵
Flag of Sussex.svg サセックス統監英語版
1761年 - 1762年
次代:
第2代エグレモント伯爵
先代:
第2代キングストン=アポン=ハル公爵
County Flag of Nottinghamshire.svg ノッティンガムシャー統監英語版
1765年 - 1768年
次代:
第2代ニューカッスル・アンダー・ライン公爵
学職
先代:
第6代サマセット公爵
University of Cambridge coat of arms.svg ケンブリッジ大学学長英語版
1748年 - 1768年
次代:
第3代グラフトン公爵
グレートブリテンの爵位
爵位創設 初代クレア伯爵英語版
1714年 - 1768年
廃絶
初代ニューカッスル=アポン=タイン公爵
第3期
1715年 - 1768年
初代ニューカッスル=アンダー=ライン公爵
1756年 - 1768年
次代:
ヘンリー・ペラム=クリントン
初代スタンマーのペラム男爵
1762年 - 1768年
次代:
トマス・ペラム
イングランドの爵位
先代:
トマス・ペラム
第2代ロートンのペラム男爵
1712年 - 1768年
廃絶
イングランドの準男爵
先代:
トマス・ペラム
(ロートンの)第5代准男爵
1712年 - 1768年
次代:
トマス・ペラム