ターゲット・コーポレーション
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| 種類 | 株式会社 |
|---|---|
| 市場情報 | NYSE: TGT |
| 本社所在地 |
 アメリカ合衆国ミネソタ州・ミネアポリス |
| 設立 | 1902年 |
| 業種 | 小売業 |
| 事業内容 | ディスカウントストア |
| 代表者 | Gregg Steinhafel 会長・社長・CEO |
| 売上高 |
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| 営業利益 |
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| 純利益 |
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| 純資産 |
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| 総資産 |
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| 従業員数 |
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| 関係する人物 | ジョージ・デイトン 創業者 |
| 外部リンク | http://www.target.com/ |
| 特記事項：[1][2] | |
ターゲット・コーポレーション（Target Corporation）は、アメリカ合衆国で売上高第5位[3]の小売業者である。ディスカウント百貨店チェーン「ターゲット（Target）」など、小売店1844店（2019年2月現在）を運営している。
母体は1902年に設立されたミネソタ州ミネアポリスの会社。現在もミネアポリスに本拠地を置く。登録商標の「赤い的(まと)」1962年「ターゲット」社の当初から使用していた三重丸から進化し、現在は太めの二重丸を使用している。同じマークをオーストラリアのウェスファーマーズ社の「ターゲット」が米ターゲット社の許可を受けて使っているが、全く別の会社である[4]
歴史[編集]
創設者ジョージ・デイトンがデイトンのデパートチェーンを設立したとき、会社のルーツはここから始まった。ミネアポリス中心部に創業。当時はグッドフェローと名乗っていた。翌年にはデイトン・ドライ・グッズと名称も何度も変えたが、1962年に初めてターゲットのディスカウントチェーンの展開を始める。1967年にターゲット社として設立された。1988年にジップコードを使用したり、1999年にtarget.com でネット販売を開始したりと経営を革新的に進める、地方の小売から、合衆国全土へと展開した。「ブルズアイ・ドッグ」は、赤い的を片目にスタンプした白いバクスター犬で、マスコットとして1999年から広告に使用している。
関連会社[編集]
- ターゲット・フィナンシャル・サービス（Target Financial Services）
- Target Sourcing Services / Associated Merchandising Corporation
- Target Commercial Interiors
- Target Brands
- target.direct
店舗展開[編集]
ターゲットは2019年2月現在アラスカ州、バーモント州を除き、全米に1,844店を持つ[1]。
- ターゲット
- 95000m2から135000m2までの面積を基準の、総合ディスカウントチェーン。
- ターゲット・グレートランド
- ターゲット店舗より大きな敷地面積を持つ。食料雑貨類の販売はない。
- スーパーターゲット
- ターゲット店舗で扱う商品に加え、肉や野菜などの食料雑貨類を販売する。スターバックスやタコベルなどの店舗が敷地内に入ることが多い。
2013年よりカナダの小売大手ハドソンズ・ベイ・カンパニー傘下のディスカウントスーパーチェーン・ゼラーズの店舗を買収し、カナダに進出。100店から150店を出店する予定[5]を発表している。
また、オーストラリアにもコールス・グループが運営する同名（使用権許諾を受けて）のチェーンがあるが資本関係はない。
命名権[編集]
- ターゲット・センター - 本社のあるミネアポリスにある競技場。
- ターゲット・フィールド - 2010年にミネアポリスに完成、4月開業した野球場。
- 両施設は、州間高速I-394を挟んで近接している。
事件[編集]
2013年11月から12月にかけ、社のシステムがサイバー攻撃を受け、4,000万人分のクレジットカード利用データと7,000万人分の顧客情報が流出した。小売業の顧客情報流出としては最大規模[6]。
関連項目[編集]
- チップ・ガナッシ・レーシング - ターゲット社が長年に渡りメインスポンサーとなっていたレーシングチーム。オープンホイール（CART/インディカー・シリーズ）では1990年から2016年まで、ストックカー（NASCAR）では2001年から2017年までスポンサーを務めていた。
- プリンス - 2009年、ターゲット限定で新作アルバムの販売を行った。ちなみにプリンスの出身地はミネアポリスである。
- ホットウィール - 精力的に販売しており、ベーシックカーにはターゲット限定カラーもある（大抵は赤でパッケージを見れば判別が可能）。ウォルマートなどにも同様の商品がある。
出典[編集]
- ^ a b “US SEC: Form 10-K Target Corporation”. U.S. Securities and Exchange Commission. 2018年6月20日閲覧。
- ^ http://services.corporate-ir.net/SEC/Document.Service?id=P3VybD1hSFIwY0RvdkwyRndhUzUwWlc1cmQybDZZWEprTG1OdmJTOWtiM2R1Ykc5aFpDNXdhSEEvWVdOMGFXOXVQVkJFUmlacGNHRm5aVDB4TWpjM05qUXpPQ1p6ZFdKemFXUTlOVGM9JnR5cGU9MiZmbj1UYXJnZXRDb3Jwb3JhdGlvbl8xMEtfMjAxOTAzMTMucGRm
- ^ “アーカイブされたコピー”. 2009年8月7日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年1月5日閲覧。
- ^ en:Target (Australia)
- ^ [1]
- ^ “米Target、約4000万枚のクレジットカード情報流出を確認”. ITmedia inc.. (2013年12月20日) 2014年9月9日閲覧。
外部リンク[編集]
- Target Corporation corporate website （英語）
- Target Corporationのビジネスデータ:
- 公式ウェブサイト 店舗ホームページ （英語）
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