スマートハウス

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スマートハウスとは、1980年代アメリカで提唱された住宅の概念で、家電や設備機器を情報化配線等で接続し最適制御を行うことで、生活者のニーズに応じた様々なサービスを提供しようとするものである[1]

日本においては、トロン電脳住宅が話題となった1990年代ホームオートメーションブーム、松下電器産業(当時)によるHIIハウス[2]が話題となった情報家電ブームに続き、2010年代にはアメリカのスマートグリッドの取り組みをきっかけとした、地域や家庭内のエネルギーを最適制御する住宅として再注目されている。

概要[編集]

技術的には、ホームオートメーションを搭載した住宅と言えるが、各年代における社会ニーズ、参入する企業のモチベーション、中核となる情報技術の変化などにより、様々な解釈がされている。また名称も1990年代のインテリジェントハウス (IH) やマルチメディア住宅、2000年代IT住宅、ユビキタス住宅などと変化しているが、基本的な概念は同じである。

1980年代におけるスマートハウスはNAHB(全米ホームビルダー協会)の実証プロジェクトとしてスタートしたが、当時の状況についてはSmith Ralph LeeによるSmart House[3]に詳しい記載がある。

1990年代の解釈としては「21世紀に向けた最先端の住宅」であり、住宅メーカー各社によるコンセプト住宅や商品開発が相次いだ。当時のサービスイメージとしては、外出先からプッシュホンにより電気錠やエアコンの操作を行うことができるテレコントロール、テレビ画面による家電機器のコントロール、ホームセキュリティー、ホームバンキングやホームショッピング、トイレで測定した尿検査や血圧データを活用した遠隔診断システム等[4]である。

2000年代にはそれらの取り組みが、住宅から家電へ、電話回線からインターネットへとシフトする。想定されるサービスも、ネット接続され最新の機能にアップデートできる電子レンジや洗濯機、携帯電話とWebカメラを活用した留守宅や高齢者の見守りシステムなど、家電のデジタル化やブロードバンド化を前提としたものへと変化している[5]

2010年代における解釈としては、HEMS (home energy management system) と呼ばれる家庭のエネルギー管理システムで家電太陽光発電蓄電池電気自動車等を一元的に管理する住宅と言える[6]

世界環境問題に取り組む今日、エネルギー消費を抑えるスマートハウスは注目を浴びており、さまざまな企業が参入をしている。しかしながら規格が統一されておらず[7]、しかも通常よりもコストが高いなどの問題があったが[8]、こうした課題を解決するための関連省庁や民間団体における動きも活発化しており、2012年2月24日に取りまとめ結果が公表された[9]スマートハウス標準化検討会では、HEMSの標準インターフェースとして、エコーネットコンソーシアム[10]にて策定されたECHONET Liteが推奨されている。

普及に向けて[編集]

1988年8月、当時の通産省、郵政省、建設省による支援を受け、住宅関連の団体・企業を中心に、住宅情報化推進協議会(ALICE FORUM:アリスフォーラム)が設立された。設立趣意書には、「住宅の情報化は、エレクトロニクス、通信、住宅関連業界に加えて、エネルギー、放送、損保、金融、各種工事等多岐にわたる業界が一致団結し、協力して推進していかなければならない重要な課題」とされている。同協会では、普及啓蒙の一環として住宅情報化配線推奨規格を制定し、それを満たす住宅に「アリスマーク」を交付してきた[11]。同時に、それらを活用した住まい方提案なども行ってきたが[12]、2009年をもってその活動を終了している[13]

2009年7月、経済産業省商務情報政策局情報経済課よりスマートハウス実証プロジェクトが公募され[14]、大手住宅、家電、通信、エネルギー系、総研系企業らによる様々な実証が展開された。委託事業であり、結果については詳細な報告書が公開されている[15]。公募要領におけるプロジェクトの目的としては、家庭から排出されるCO2 を半減するため住宅全体におけるエネルギーマネジメントを実現するしくみを実証する事に加え、接続された機器から得られる利用情報等を活用した新たなサービス創出の可能性を検証するとされている。

併行して、次世代電子商取引推進協議会(ECOM)にてスマートハウス整備WGが開催され、公募受託企業を含め、主にビジネス視点でのスマートハウス像や、アーキテクチャ、アプリケーションやサービスについての議論が行われた。詳細については同ホームページ(アーカイブ)にて公開[16]されている。

2010年度からその活動はスマートハウス情報活用基盤フォーラム(eSHIPS)に引き継がれ、広告代理店や地方自治体など多様な視点も加え、どのようなインタフェース(オープンな仕組み)づくりをすれば、家を取り巻く情報を活用して、多様で創造的な新しいビジネスが生まれるかについて議論された。2年間の活動成果の要旨は、同ホームページにて公開されている[17]

「観環居」(かんかんきょ)
みなとみらい地区にて2013年10月12日撮影

2010年APEC開催に合わせて横浜みなとみらい地区新高島駅周辺・54街区)の一角には、総務省主体で積水ハウスなどが開発したスマート・ネットワークプロジェクトの実証実験住宅「観環居」(かんかんきょ)が設置された。APEC閉幕後も日産自動車リーフなどと連携して実証実験を継続し、事前申込みにより無料で内覧も可能であったが、同地区における暫定施設としての役目を終え2014年2月に閉館している。なお閉館後の建物については、積水ハウスの「関東 住まいの夢工場」(茨城県古河市)に移設予定である[18]

2011年5月には神奈川県藤沢市辻堂元町パナソニック関連工場跡地における再開発計画で、太陽光発電や家庭用蓄電池、家電総合管理システム(スマートエナジーゲートウェイ)を大規模に配備するなど街全体をスマート化する試み(スマートシティ)である「Fujisawa サスティナブル・スマートタウン (Fujisawa SST) 構想」が発表された。今回の計画ではパナソニックや藤沢市が中心となり、パナホームオリックス日本設計三井不動産などが参加を表明している。2014年4月に街開きを迎えており、2018年度の全世帯入居・完成を目指している[19][20]

また、2011年にはトヨタホームもスマートハウス市場への参入を表明、同年11月より販売を開始している[21][22][23]

脚注[編集]

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  1. ^ SMART HOUSE AND HOME AUTOMATION TECHNOLOGIES(ワシントン大学WebServer)
  2. ^ 読売ADリポート 近未来ハウスが提案するもの
  3. ^ Smarthouse (Smith Ralph Lee) ISBN 978-0-87683-918-8
  4. ^ インテリジェントハウス読本 郵政IH研究会編 発行 ㈱ビジネス社
  5. ^ ITMedia ウワサの“情報家電モデルハウス”を見てきました
  6. ^ 東京新聞 スマートハウス 通信方法標準化 経産省、普及目指し 2012年2月25日朝刊[リンク切れ]
  7. ^ 日本経済新聞「スマートハウス」の命運握る電機業界、今こそ結束を
  8. ^ 日経BP社 「HEMS」って、何?
  9. ^ JSCA国際標準化WGスマートハウス標準化検討会とりまとめの公表
  10. ^ エコーネットコンソーシアムHP
  11. ^ 情報化配線のページ(個人HP)[リンク切れ]
  12. ^ 将来のIT住宅 「u-house」
  13. ^ ケンプラッツ 建設IT 20年の歴史に幕!住宅情報化推進協議会が活動終止
  14. ^ 平成21年度「スマートハウス実証プロジェクト」の委託先の公募について
  15. ^ 平成21年度スマートハウス実証プロジェクト報告書[リンク切れ]
  16. ^ スマートハウス整備WG活動報告書[リンク切れ]
  17. ^ スマートハウス情報活用基盤フォーラムHP[リンク切れ]
  18. ^ 観環居(積水ハウス) 公式サイト[リンク切れ]
  19. ^ Fujisawaサスティナブル・スマートタウン(Panasonic 公式サイト)
  20. ^ Fujisawaサスティナブル・スマートタウン公式サイト
  21. ^ スマートハウスの実現相次ぐ、トヨタが販売を開始、パナソニックは街ごと開発(@IT MONOist 2011年6月6日)
  22. ^ トヨタホーム、価格抑えたスマートハウス 普及を後押し(日本経済新聞 2011年11月2日)
  23. ^ トヨタホームのスマートハウス。(トヨタホーム 公式サイト)

参考文献[編集]

  • スマートハウス争奪戦 新型エコ住宅が創出する「維持管理市場」 日経アーキテクチュア11月22日号(2010年11月22日発行)、p.24 - p.35
  • これからは再生可能エネルギーの時代だ! 省エネ・節電時代の「エコ設備」 建築知識10月号(2011年10月01日発行)、p.26 - p.45、p.54 - p.57
  • Q&A形式で「省エネ」を学ぶ! 省エネルギーを知ろう ソトコト141号(2011年03月01日発行)
  • 環境に負担をかけない暮らし エコハウスのこと ソトコト147号(2011年09月01日発行)

関連項目[編集]

外部リンク[編集]