ジャック・ウェルチ

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ジャック・ウェルチ
Jack Welch
JackWelchApril2012.jpg
2012年撮影
生誕 John Francis Welch Jr.
1935年11月19日
アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国マサチューセッツ州ピーボディ
死没 (2020-03-01) 2020年3月1日(84歳没)
アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国ニューヨーク州ニューヨーク
出身校 マサチューセッツ大学アマースト校 (理学学士)
イリノイ大学アーバナ・シャンペーン校 (理学修士Ph.D.)
職業
  • 実業家
  • 化学技師
  • 作家
活動拠点 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国マサチューセッツ州セイラム
純資産 7億5000万US$(2006年5月時点)[1]
肩書き ゼネラル・エレクトリック会長兼最高経営責任者 (1981-2001)
政党 共和党
配偶者
キャロリン・B・オスバーン
(m. 1959; div. 1987)

ジェーン・ビーズリー
(m. 1989; div. 2003)

ジョン・フランシス・“ジャック”・ウェルチ・ジュニア(John Francis "Jack" Welch Jr., 1935年11月19日 - 2020年3月1日)は、アメリカ合衆国実業家1981年から2001年にかけて、ゼネラル・エレクトリック社の最高経営責任者を務め、そこでの経営手腕から「伝説の経営者」と呼ばれた。

経歴[編集]

マサチューセッツ州ピーボディアイルランドカトリック教徒の家庭に、ボストンメイン鉄道で働く車掌ジョンと主婦グレイスの子として生まれる。1957年マサチューセッツ大学を卒業。その後、1960年イリノイ大学で博士号を取得し、同年、ゼネラル・エレクトリック社に入社した。最初の年収は10500ドルだった。

官僚的な組織に馴染めず、また1961年の昇給が僅か1000ドルだったこともあり、自分の専攻が活かせるイリノイ州スコーキの国際鉱物化学薬品に転職しようと早くから退社を考えるが、階級がひとつ上の役員ルーベン・ガトフが「失うのは惜しい」とウェルチを引き止める。1963年には、監督下の工場での爆破事故の責任を問われ、解雇寸前にまで追い詰められたこともあった。1972年同社副社長、1977年上席副社長、1979年副会長、1981年には同社で最年少の会長兼最高経営責任者となった。

1999年には『フォーチュン』誌で「20世紀最高の経営者」に選ばれており、最高時の年収は9400万ドルにも達した。

2001年に会長兼最高経営責任者を退任。その後は経営学修士号(MBA)のオンラインプログラムを立ち上げるなど人材教育に尽力した。また、2001年10月には日本経済新聞の「私の履歴書」を連載している。[2]

2020年3月1日、腎不全のため84歳で死去。[2]

特徴[編集]

ピーター・ドラッカーの信奉者であり、1980年代のアメリカにおける整理解雇ブームを惹き起こした人物として有名である。ウェルチの基本的な経営手法は、

  •  「リストラ」「ダウンサイジング」と呼ばれる大規模な整理解雇による資本力の建て直し
  •  企業の合併・買収(M&A)と国際化の推進

である。又、「世界で1位か2位になれない事業からは撤退する」とも主張した。

会社を守り、人材を守らないことから、「建物を壊さずに人間のみを殺す中性子爆弾」の特性になぞらえて「ニュートロンジャック」と綽名された。成績不振の従業員、時には部門丸ごと無慈悲に削減する手法により、CEO在任中の利益率は大幅に改善した[3]

その一方、彼と逆の経営手法を採った美川英二横河電機元社長)のことを彼こそ経営の神様だと評価している面を持つ人物でもある。(美川英二の経営手法は、終身雇用を最重視し、企業の適正規模は今のコンピューター社会でも2000人までが限度と説き、総務課までをも社内分社化するというものだった)

GE時代には、部下に敢えて過大なノルマを与えて克服させ、業績も人材も同時に伸ばすという、いわゆるストレッチ・ゴールの手法も採っていた。組織論の一つとして日本にも導入する企業が現れたが、過大な要求に精神的に切れてしまう社員も少なくなく、成功とは言い難いものとなった。本家のGEでも、後にジャック・ウェルチの人材育成の手法的は時代遅れだとして、軌道修正を図っている[4]

脚注[編集]

  1. ^ The 50 Wealthiest Bostonians”. ボストン・マガジン英語版 (2006年5月15日). 2020年3月4日閲覧。
  2. ^ a b ジャック・ウェルチ氏が死去 GE元会長”. 日本経済新聞. 2020年3月2日閲覧。
  3. ^ コラム:「米国型CEO」築いたウェルチ氏、GE衰退の引き金に”. ロイター (2020年3月3日). 2020年3月3日閲覧。
  4. ^ キリンビール「上司の説教」が大炎上した理由 東洋経済オンライン(2017年09月20日)2017年09月26日閲覧

関連項目[編集]