ジニ係数

ジニ係数（ジニけいすう、英: Gini coefficient）とは主に社会における所得の不平等さを測る指標である。０から１で表され、各人の所得が均一で格差が全くない状態を０、たった一人が全ての所得を独占している状態を１とする。ローレンツ曲線をもとに、1936年にイタリアの統計学者、コッラド・ジニによって考案された。それ以外にも、富の偏在性やエネルギー消費における不平等さなどに応用される。

概要[編集]

ジニ係数のグラフ
ジニ係数は、Aの面積をAとBの各面積の合計で割ったものに等しい。すなわち、ジニ係数 = A / (A + B) となる。また、A + B = 0.5のため、 2×Aにも等しい (縦軸は0と1の間の値をとるため)

「ローレンツ曲線」も参照

ジニ係数は、ローレンツ曲線と均等分配線（きんとうぶんぱいせん、英: line of perfect equality）とによって囲まれる領域の面積と、均等分配線よりも下の領域の面積との比として定義される。均等分配線とは、所得の分布が一様である場合のローレンツ曲線である。均等分配線よりも下の面積は 1/2 になるので、ジニ係数は均等分配線とローレンツ曲線とが囲む領域の面積の 2 倍に等しい。あるいは、均等分配線よりも下の領域からローレンツ曲線よりも下の領域を取り除いた分の面積を 2 倍したもの、と表現することもできる。これはローレンツ曲線 $L (F)$ の積分を用いて次のように表現できる。

\mathrm {Gini} ={\frac {1/2-\int _{0}^{1}L(F)dF}{1/2}}=1-2\int _{0}^{1}L(F)dF.

ここで $F$ は集団を所得が低い順に並べた際の、ある所得額を下回る集団の割合を表す。

ジニ係数がとる値の範囲は 0 から 1 で、係数の値が大きければ大きいほどその集団における格差が大きい状態であるという評価になる。特にジニ係数が 0 である状態は、ローレンツ曲線が均等分配線に一致するような状態であり、各人の所得が均一で、格差が全くない状態を表す。逆にジニ係数が 1 である状態は、ローレンツ曲線が横軸に一致するような状態であり、たった1人が集団の全ての所得を独占している状態を表す。

社会騒乱多発の警戒ラインは、0.4である。

留意点[編集]

ジニ係数は不平等さを客観的に分析・比較する際の代表的な指標の1つとなっているが、以下の点には留意する必要がある。

同じジニ係数で示される状態であっても、ローレンツ曲線の元の形が著しく違えば、実感として感じる不平等さがまったく変わってくる可能性がある。
税金や社会福祉などによって再分配機能が充実した国の場合、初期所得（税引き前の給与）でのジニ係数と、所得再配分後のジニ係数が異なる。
標本調査の場合、母集団からの調査対象の偏りが生じることがある。

使用例[編集]

ジニ係数を使って日本の所得分配の不平等度を計測している統計には、厚生労働省が実施している所得再分配調査がある。このほかにも、家計の所得・支出を調査している家計調査や全国消費実態調査のデータを使って、ジニ係数が計算されている。

ジニ係数を計算するためには、個々の家計の所得を使ってローレンツ曲線を描く必要があるが、家計調査や全国消費実態調査などでは、ジニ係数の計算に利用できる公表データが、所得金額ごとや所得金額によって全体を5分割ないし10分割した世帯の平均値であったりする。こうした階層ごとの平均値を使って求めたジニ係数の近似値は、擬ジニ係数と呼ばれることがある。

日本の所得ジニ係数の推移[編集]

所得再分配とジニ係数 (等価再分配所得を基に)

右図は、厚生労働省の平成29年度^[1]と平成17年度の所得再分配調査の結果^[2]から計算したジニ係数の1993 - 2017年までの推移である。それぞれ

紫線は「直接税、社会保障給付金、現物支給」の再分配を考慮した所得のジニ係数
緑線は「直接税、社会保障給付金」の再分配を考慮した所得のジニ係数
赤線は「社会保障給付金、現物支給」の再分配を考慮した所得のジニ係数
青線は当初所得のジニ係数

を示しており、以下の下表のようになっている。また、世帯人員数を考慮に入れた補正を行っている。

1993年以降の等価所得（世帯人員数を考慮に入れて補正した所得）の再分配前（等価当初所得）と社会保障と税による改善後のそれぞれの等価所得のジニ係数推移
調査年	等価当初所得 ①	①＋社会保障給付金－社会保険料 ②	等価可処分所得（②－税金） ③	等価再分配所得（③＋現物給付） ④	再分配による改善度	社会保障による改善度	税による改善度
1993	0.3703	0.3313	0.3097	0.3074	17.0%	11.2%	6.5%
1996	0.3764	0.3273	0.3119	0.3096	17.7%	13.7%	4.7%
1999	0.4075	0.3501	0.3372	0.3326	18.4%	15.3%	3.7%
2002	0.4194	0.3371	0.3227	0.3217	23.3%	19.9%	4.3%
2005	0.4354	0.3355	0.3218	0.3225	25.9%	22.8%	4.1%
2008	0.4539	0.3429	0.3268	0.3192	29.7%	26.2%	4.7%
2011	0.4703	0.3418	0.3219	0.3162	32.8%	28.6%	5.8%
2014	0.4822	0.3354	0.3159	0.3083	36.1%	32.1%	5.8%
2017	0.4795	0.3398	0.3194	0.3119	35.0%	30.8%	6.0%

1962年以降の再分配前（当初所得）と再分配後（再分配所得）のジニ係数推移
但し、世帯人数数を考慮に入れた補正は行っていない。

右図は、1962年以降の再分配前後のジニ係数を同じく所得再分配調査^[3]によってあらわしたものである。表は、下のようになっている。

1962～2017年までの所得再分配調査によるジニ係数推移
調査年	当初所得①	社会保障による再分配所得（①＋医療費+社会保障給付金－社会保険料）	税による再分配所得（①－税金）	再分配所得 (社会保障と税金の効果合算)	再分配による改善度 (%)	当初所得に対する社会保障による改善度 (%)	当初所得に対する税による改善度 (%)
1962	0.3904	-	-	0.3442	11.8	-	-
1967	0.3749	0.3423	0.3611	0.3176	15.3	8.7	3.7
1972	0.3538	0.3338	0.3384	0.3136	11.4	5.7	4.4
1975	0.3747	0.3577	0.3638	0.3455	7.8	4.5	2.9
1978	0.3652	0.3608	0.3517	0.3381	7.4	1.2	3.7
1981	0.3491	0.3317	0.3301	0.3143	10.0	5.0	5.4
1984	0.3975	0.3584	0.3824	0.3426	13.8	9.8	3.8
1987	0.4039	0.3564	0.3879	0.3382	16.3	11.8	4.0
1990	0.4334	0.3791	0.4207	0.3643	15.9	12.5	2.9
調査年	当初所得 ①	①＋社会保障給付金－社会保険料 ②	可処分所得（②－税金） ③	再分配所得（③＋現物給付） ④	再分配による改善度 (%)	社会保障による改善度 (%)	税による改善度 (%)
1993	0.4394	0.3887	0.3693	0.3645	17.0	12.7	5.0
1996	0.4412	0.3798	0.3660	0.3606	18.3	15.2	3.6
1999	0.4720	0.4001	0.3884	0.3814	19.2	16.8	2.9
2002	0.4983	0.3989	0.3854	0.3812	23.5	20.8	3.4
2005	0.5263	0.4059	0.3930	0.3873	26.4	22.8	4.1
2008	0.5318	0.4023	0.3873	0.3758	29.3	26.6	3.7
2011	0.5536	0.4067	0.3885	0.3791	31.5	28.3	4.5
2014	0.5704	0.4057	0.3873	0.3759	34.1	31.0	4.5
2017	0.5594	0.4017	0.3822	0.3721	33.5	30.8	6.0

なお、この所得再配分調査は、当初所得に老齢年金が含まれていないため、他の調査よりもジニ係数が高くなる。老齢年金を計算に入れた、国民生活基礎調査の結果に基づいて計算すると、ジニ係数は0.1ほど小さくなる。また、単身者世帯を調査対象に含まない全国消費実態調査に基づいて計算したジニ係数は、0.2ほど小さくなる。このように、ジニ係数は所得の定義や世帯人員数への依存度が大きいので注意が必要である。

上記、所得再分配調査の結果に寄れば、日本のジニ係数は、当初の高齢化によるとされる急激な上昇分を、社会保障の再分配によってほとんど吸収しているが、充分ではなく、日本の租税による富の再分配機能が弱まっているために、ジニ係数の上昇を早めている。原因として、中間所得層に対する税率が、経済協力開発機構（OECD）各国に比べて低すぎること、若年労働層に対する社会保障が、老人に比べると少ないことが明らかにされ、養育に対する財政支援も少ない事で、子育て世帯の貧困率を高めている可能性があることが指摘されている^[4]。

2008年の経済協力開発機構レポートと慶応義塾大学の石井加代子によれば、日本のジニ指数は1980年代より毎年上昇していた。しかし、2000年に入ると、格差拡大は頭打ちとなったが、全体的に所得が低下してきている^[5]^[6]。そして、日本の貧困レベルは、2015年でOECD諸国の中では、平均より高く9番目に高いと指摘している^[7]。

厚生労働省が調査したところによると、2011年の所得再分配前のジニ係数は0.5536であったが、所得再分配後のジニ係数は0.3791となっている。0.5～0.6は「慢性的暴動が起こりやすいレベル」と言われ、社会騒乱多発の警戒ラインとされる0.4を所得再配分前の状態では上回っているが、税金などによる所得再配分機能により0.3791に抑えられており日本の所得の偏在は一定の秩序を保っているといえる^[8]^[9]。

2019年9月6日、厚生労働省はジニ係数が、2017年調査で所得再分配前のジニ係数は0.5594であり、分配後は0 .3721であった^[10]。

世界各国のジニ係数の推移[編集]

「国の所得格差順リスト」も参照

2017年の各国のジニ計数.

第二次世界大戦後の世界各国の所得ジニ係数の推移。

1820年–2005年の世界全体のジニ係数
年	世界全体のジニ係数^[11]^[12]^[13]
1820	0.43
1850	0.53
1870	0.56
1913	0.61
1929	0.62
1950	0.64
1960	0.64
1980	0.66
2002	0.71
2005	0.68

また、上記の表とは別に世界銀行による詳細なデータからは、下表のように1988年以来の継続的な減少傾向を示している。これは、主に中国やインドのような十億人以上の人口を擁する国に住んでいる貧困層の収入が増えていることに起因している。ブラジルのような発展途上国も、医療・教育・衛生などのサービスを改善をしている。更にチリやメキシコでは、より進歩的な税政策を制定した^[14]。

年	世界のジニ係数^[15]
1988	0.80
1993	0.76
1998	0.74
2003	0.72
2008	0.70
2013	0.65

また、OECD調査によるジニ係数（調査年は2015-2018年。但し、ニュージーランドは2014年、コスタリカは2019年）では、非加盟国5国含めて、以下の表のようになっている^[16]。南アフリカ・メキシコ・トルコ・南米諸国はジニ係数が高く、特に南アフリカは0.620と最も経済格差が激しい国であり、0.5～0.6の「慢性的暴動が起こりやすいレベル」にある。逆に、中欧・北欧諸国は低い傾向にある。

国名	ジニ係数
AUS オーストラリア	0.325
AUT オーストリア	0.275
BEL ベルギー	0.263
CAN カナダ	0.310
CHL チリ	0.460
CZE チェコ	0.249
DNK デンマーク	0.261
EST エストニア	0.309
FIN フィンランド	0.266
FRA フランス	0.292
DEU ドイツ	0.289
GRC ギリシャ	0.319
HUN ハンガリー	0.289
ISL イスラエル	0.348
ISR アイスランド	0.257
IRL アイルランド	0.295
ITA イタリア	0.334
JPN 日本	0.339
KOR 大韓民国	0.355
LVA ラトビア	0.355
LTU リトアニア	0.374
LUX ルクセンブルク	0.327
MEX メキシコ	0.458
NLD オランダ	0.285
NOR ノルウェー	0.262
NZL ニュージーランド	0.349
POL ポーランド	0.275
PRT ポルトガル	0.320
SVK スロバキア	0.241
SVN スロベニア	0.243
ESP スペイン	0.333
SWE スウェーデン	0.282
CHE スイス	0.296
TUR トルコ	0.404
GBR イギリス	0.357
USA アメリカ合衆国	0.390
RUS ロシア	0.331
CRI コスタリカ	0.478
ZAF 南アフリカ共和国	0.620
BGR ブルガリア	0.395
ROU ルーマニア	0.351