シェールオイル

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シェールオイルen:Shale oil)とは、オイルシェールから熱分解、水素化により生産される合成石油タイトオイルの一つ[1]頁岩油(けつがんゆ)とも言われている。オイルシェールを摂氏350 - 550度にし、乾留して得られる[2]タイトオイルは厳密に分類するとオイルサンドとシェールオイルに分類される[1]。シェールオイルは経済学的、地政学的なニュースとして報道されることが多いため、本項目は経済面を主に記述する。(精製法の概要などはタイトオイルの項目を参照のこと)

概要[編集]

シェールオイルの採掘方法

2000年代初頭に水の圧力で岩盤に亀裂を入れる「高圧破砕」と呼ぶ採掘技術が確立され、2010年ごろから米国やカナダで生産が増えた[3]

技術革新により増産が進んでおり、アメリカではシェールオイルを含む原油の増産が2008年の日量約500万バレルから2014年は800万バレルを超え、2014年5月国際エネルギー機関(IEA)は「拡大する米国のシェールオイル生産によって今後5年の世界の石油需要増加分をほとんど賄うことができる」との予想を発表した[4]。2018年には日量平均1090万バレルとなり、2008年からの10年で生産量は倍となった[5]

また、技術革新によりフルサイクルコストは年々低下し、2019年現在では、採算ラインは1バレル50ドル以下とされる[3][5]。これに対しOPECも戦略の転換を余儀なくされ、2014年11月27日ウィーンの本部で行われた総会では大幅な価格下落にもかかわらず、減産を見送り、生産量維持を決定した[6][7]。OPECの生産量維持にはシェールオイル封じの思惑があるとされ[8]、事実2015年1月4日には米国のシェールオイル関連企業である「WBHエナジー」が原油安が始まって以来初めて破綻した[9][10]

2015年2月10日、国際エネルギー機関(IEA)のマリア・ファン・デル・フーフェン英語版事務局長がロンドンでの講演で、「米国産シェールオイルの増産により、OPECの市場シェアが金融危機前の高水準を回復することは困難」との見解を示した[11]

2015年12月18日、アメリカはシェールオイル増産により、国内に増産で積み上がった在庫解消するため、1975年以来40年ぶりに原油輸出を解禁した[12]

2017年8月16日、ブルームバーグは効率化の結果、アメリカのシェールオイルは1バレル40ドルでも生き残れるように適応していると報道した[13]

2018年3月5日、国際エネルギー機関(IEA)は2023年までの石油市場見通しで、米シェールオイルの生産が2023年に2017年比で74%増の日量780万9000バレルになるとの見通しを示した[14]。2023年に米原油生産全体(天然ガス液など含む)も約3割増の日量1690万1000バレルに拡大[14]。世界で米国産原油の影響力が強まるとした[14]

2019年、シェールオイルの増産にけん引され、米国の2018年の原油生産量が45年ぶりに世界最大になったと報道された[5]

フルサイクルコスト[編集]

技術革新によりコストは低下傾向で、原油相場が下落した2014~2016年に生産コストの低減が一段と進んでいる[3]

  • 2014年の段階ではシティグループが、1バレル=70〜90ドル前後と試算していた[15]。しかし、このコストには、土地の買収など巨額の先行投資も含まれており、シティグループは、土地やインフラがすでに整備されているシェールオイルでは掘削の維持コストは40ドルまで下がりうるとみている[15]
  • 2017年8月16日、ブルームバーグにより効率化の結果、アメリカのシェールオイルは1バレル40ドルでも生き残れるように適応していると報道された[13]
  • 2018年、テキサス州で40ドル以下のコストにより運営できる油田が確認されている[16]
  • 2019年1月、日本経済新聞の報道では採算ラインは既存の油田で1バレル25~40ドル程度、新規開発の油田で50ドル以下と報道された[3][5]

地政学的見地[編集]

米国が長らく「世界の警察官」として振る舞ってきた理由の一つはエネルギーの安定確保のためである[5]。国内油田の資源減少が鮮明になっていた1973年の第4次中東戦争は石油危機につながり、急激な物価上昇で世界経済に打撃を与えた[5]。このため原油依存を深めていった中東では、1991年の湾岸戦争など地域の秩序維持を主導してきた[5]。しかし、2018年のOPECからの原油の輸入量が2008年の半分までに低下したため、「中東の重要性は薄れてコストを払ってまで介入しなくなる」傾向が強まり、2018年12月には内戦の続くシリアからの米軍撤収を表明するなど、エネルギー安全保障の観点から中東に積極関与する政策の後退が鮮明になってきている[5]

日本における動向[編集]

  • 2014年11月~12月に秋田県男鹿市でシェールオイルの生産技術の一つである「多段フラクチャリング(水圧破砕)」を商業化に向けて試験実施を行った[17]。鮎川では、岩盤を酸で溶かす「酸処理」で原油を採り出したが、男鹿では欧米で主流の「多段フラクチャリング」を採用した[17]

脚注[編集]

  1. ^ a b タイトオイルとは何か - JOGMEC 石油・天然ガス資源情報
  2. ^ デジタル大辞泉の解説 - 頁岩油
  3. ^ a b c d シェールオイル 米原油生産の7割に” (日本語). 日本経済新聞 電子版. 2019年1月14日閲覧。
  4. ^ “「逆オイルショック」が再来?シェールオイルがもたらすエネルギー情勢の激変”. JBPRESS. (2014年9月12日). http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/41687 2014年12月16日閲覧。 
  5. ^ a b c d e f g h エネルギー地政学一変 米原油生産45年ぶり首位(写真=ロイター)” (日本語). 日本経済新聞 電子版. 2019年1月14日閲覧。
  6. ^ “OPEC生産枠維持決定、サウジアラビアが減産派押し切る”. ロイター. (2014年11月28日). http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKCN0JB1QQ20141127 2014年12月18日閲覧。 
  7. ^ “OPEC、減産見送り 加盟国の足並みそろわず”. 日本経済新聞. (2014年11月28日). http://www.nikkei.com/article/DGXLASDC27H0F_X21C14A1MM8000/ 2014年12月18日閲覧。 
  8. ^ “原油安のメカニズム 「シェール封じ」の思惑も”. 日本経済新聞. (2015年1月6日). http://www.nikkei.com/article/DGXZZO75366460X00C14A8000053/ 2015年1月12日閲覧。 
  9. ^ “米シェール企業を原油安が直撃 昨年来、初の経営破綻”. 朝日新聞. (2015年1月11日). http://www.asahi.com/articles/ASH194VQLH19UHBI01C.html 2015年1月12日閲覧。 
  10. ^ “米シェール企業破綻 原油価格急落 採算割れ”. 東京新聞. (2015年1月9日). http://www.tokyo-np.co.jp/article/economics/news/CK2015010902000245.html 2015年1月12日閲覧。 
  11. ^ “OPECシェア回復困難=シェールオイルで市場激変-IEA事務局長”. 時事通信社. (2015年2月10日). http://www.jiji.com/jc/zc?k=201502/2015021000967&g=int 2015年2月11日閲覧。 
  12. ^ “原油安、長期化へ 日本は歓迎”. 毎日新聞. (2015年12月19日). http://mainichi.jp/articles/20151220/k00/00m/020/078000c 2015年12月19日閲覧。 
  13. ^ a b “米シェール企業がOPEC打ち負かす、40ドルでも生き残り-米シティ”. ブルームバーグ. (2017年8月17日). https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2017-08-16/OUR1RB6KLVR501 2017年9月10日閲覧。 
  14. ^ a b c “米シェール、6年で74%増 IEA石油市場予測”. 日本経済新聞. (2018年3月5日). https://www.nikkei.com/article/DGXMZO2773775006032018000000/ 2018年3月8日閲覧。 
  15. ^ a b “OPECとシェールオイルの戦い、長期戦に”. ウォール・ストリート・ジャーナル. (2014年12月2日). http://jp.wsj.com/articles/SB11920364258490754648804580311551154498016 2014年12月17日閲覧。 
  16. ^ 米テキサス州の原油生産、世界3位に迫る勢い”. CNN (2018年7月19日). 2018年7月21日閲覧。
  17. ^ a b c “由利本荘で商業生産 男鹿でも開発スタート”. 秋田魁新報. (2014年12月22日). http://www.sakigake.jp/p/special/14/konoichinen/article_05.jsp 2014年1月12日閲覧。 
  18. ^ “シェールオイル、国内初の商業生産開始 秋田”. 朝日新聞. (2014年4月8日). http://www.asahi.com/articles/ASG476H8HG47UNHB014.html 2014年12月16日閲覧。 

関連項目[編集]