ザ・バトル・オブ・チャイナ

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
移動: 案内検索
ザ・バトル・オブ・チャイナ
The Battle of China
監督 フランク・キャプラ
アナトール・リトヴァク
脚本 ジュリアス・J・エプスタイン
フィリップ・G・エプスタイン
製作 アナトール・リトヴァク
音楽 ディミトリ・ティオムキン
撮影 ロバート・フラハティ
編集 ウィリアム・ホーンベック
配給 アメリカ合衆国の旗 War Activities Committee
of the Motion Pictures Industry
公開 アメリカ合衆国の旗 1944年
上映時間 65分
製作国 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
言語 英語
前作 ザ・バトル・オブ・ロシア
次作 ウォー・カムズ・トゥー・アメリカ
テンプレートを表示

ザ・バトル・オブ・チャイナ』(The Battle of China, 「中国の戦闘」の意)は、フランク・キャプラが監督したプロパガンダ映画 Why We Fight (「なぜ我々は戦うのか」の意)シリーズの6作目である。1944年(昭和19年)にアメリカで上映された。

戦争当事国の中華民国をはじめ、欧米や中華人民共和国などではニュースや報道番組において、現在でも日本軍による残虐行為の記録フィルムや記録写真として、これらの映画の一部が頻繁に使用されている。

プロパガンダ映画 Why We Fight - なぜ我々は戦うのか[編集]

アメリカの第二次世界大戦参戦直後、アメリカ陸軍参謀総長ジョージ・マーシャルフランク・キャプラに対し、軍用教育映画シリーズの製作を要請した。キャプラは最初、畑違いの分野であることを理由に難色を示したが、マーシャルの説得に応じ、製作を引き受けた。

脚本は、当初ハリウッドの7人の作家チームが担当する予定だったが、キャプラは草稿の内容が共産主義的であるとして7人全員を解雇し、エプスタイン兄弟に一任することになった[1]

映像については“敵の残虐性とアメリカの正当性を敵自身に証明させる”というキャプラの方針に基づき、枢軸国陣営(大日本帝国ドイツイタリア)で撮影された映像が集められ、見た者が枢軸国陣営に対する反感・憎悪を感じる形になるまで繰り返し編集がおこなわれた。

映画製作の主な目的は、第二次世界大戦参戦後もアメリカ国民の間で依然として根強かった孤立主義に対処することであった。この点を考慮し、1942年から1945年にかけて製作された7本のシリーズ映画には『Why We Fight (なぜ我々は戦うのか)』という共通のタイトルが付けられた。

Why We Fight』シリーズはアメリカでは教育のため軍人に対し広く上映され、非常に多くの人間が視聴した最高傑作だとされている[2]。また、フランス語スペイン語ロシア語中国語の吹替版も作成され、現地で上映された[3]

内訳は、クレジットに通し番号の入っているのが次の7作である。(監督、制作年)

  • 1 Prelude to War (Capra, 1942) 
  • 2 The Nazis Strike (Capra, Litvak, 1942) 
  • 3 Divide and Conquer (Capra, Litvak, 1943) 
  • 4 The Battle of Britain (Anthony Veiller, 1943)
  • 5 The Battle of Russia (Capra, Litvak, 1943) 
  • 6 The Battle of China (Capra, Litvak, 1944)
  • 7 War Comes to America (Litvak, 1945)

それに加えて同じくキャプラが監修した『チュニジアの勝利』(英国と共同制作)、『君の敵(味方)を知れ』シリーズも『Why We Fight』シリーズに加えられることがある。

  • Tunisian Victory (Capra, 1943) 
  • Know Your Ally : Britain (Anthony Veiller, 1943)
  • Know Your Enemy : Japan (Capra, Ivens, 1945)
  • Know Your Enemy : Germany (Gottfried Reinhardt, 1945)

『ザ・バトル・オブ・チャイナ』[編集]

『ザ・バトル・オブ・チャイナ』は、このシリーズの6作目にあたり、シリーズ7作中で唯一、アジアにおける戦闘を題材にしたものである。1944年にアメリカで、一般に劇場公開された。数人の評論家から問題点(内容に誇張が多い・中国人自身の問題に全く触れていない)を指摘されたことにより、一時的に回収されたが再度上映され、戦争終結までに約400万人が観ることになった[4]スタンフォード大学歴史学部長のデビッド・ケネディは南京大虐殺は反日プロパガンダの中核となり、この映画はその顕著な一例であるとしている[5]

内容[編集]

本編の内容は、南京陥落後、「市民自らが掘らされた穴に落とされ、折り重なるように生き埋めにされるシーン」や、「殺された息子にすがり付き、泣き叫ぶ年老いた父親の姿」等が日本軍の残虐行為として編集されている。

問題点[編集]

本作では「日本軍による銃殺刑のシーン」は、1927年中国国民党が行った中国共産党員に対する虐殺の映像、1928年製作のソ連映画『上海ドキュメントШанхайский документ)』の映像が使われている。また、廃墟となった上海南駅(南京ではない)で幼児が泣くシーンでは王小亭が撮影したフィルムが使用されている(詳細については後述)ことなどが判明している。

第二次世界大戦終結後における展開[編集]

中華民国[編集]

日本[編集]

  • 第二次世界大戦当時の1943年(昭和18年)1月から翌年1月まで南京の支那派遣軍総司令部に勤務した三笠宮崇仁親王は、中国における日本軍の残虐行為に憂慮し、兄である昭和天皇と一緒に中国側が制作した映画を見たと回想しているが、この映画と、『ザ・バトル・オブ・チャイナ』との間に何らかの関連性がある可能性がある[6]

三笠宮 中国側は、日本の残虐行為を『勝利行進曲』という映画にしていましたが、それを日本側が重慶あたりで没収してきたものを手に入れた私は、東京に連絡で戻った時に、その映画を持っていき、昭和天皇にもお見せしたことがあります。もちろん中国が作った映画ですから、宣伝の部分も多いでしょうが、多くの部分は実際に行われた残虐行為だったろうと私は考えています。」

  • 日本国内において、一般国民に『ザ・バトル・オブ・チャイナ』が知られるようになったのは、1981年(昭和56年)テレビ朝日の朝のワイドショー『溝口泰男モーニングショー』内で、中華人民共和国内で報道されている日本軍による残虐行為の記録フィルムとの名目で、作品の一部が放送されたのが切っ掛けであった。当時、この映像の真贋については論争となり、結果として、この映画の一部である事が判明するに至ったが、その結論については大きく報道されなかった。
  • 1982年(昭和57年)には、NHK特集として第二次世界大戦の他の記録フィルムと共にこの一部が放送された(短く「アメリカが製作した反日宣伝映画」とのキャプションが付いていた)。
  • 1983年(昭和58年)公開のドキュメンタリー映画『東京裁判』では、本作の映像を使用して作成された中国のプロパガンダ映画『中国之怒吼』からの映像を使用。『これは南京事件を告発した中国側のフィルムである』との字幕を入れた上で引用されている。
  • 1989年(平成元年)昭和天皇崩御の際には、「彼の軍隊が行った蛮行」として世界中のメディアでこの映像が流された。
  • 1991年(平成3年)に大陸書房が『日中戦争』の題名でビデオソフトを発売した。
  • 1996年(平成8年)に長崎原爆資料館において上映された事がある。

その他[編集]

劇中で使用されている映像について[編集]

撃たれているのは中国共産党員であり、撃っているのは蒋介石国民党軍である[7]
1937年の上海南駅爆撃直後の有名な「Chinese Baby 《中國娃娃》」の写真。『ザ・バトル・オブ・チャイナ』のもととなる上海の爆撃現場を撮影中に[8]映画とともにスチルカメラで撮影された写真であった。なお、この写真はLIFE雑誌に掲載された「中國娃娃」そのものではなく、Movieカメラの撮影画像のうちで最も近いシーンの一コマであり、撮影角度が中國娃娃とは若干異なる。
『ザ・バトル・オブ・チャイナ』の24分07秒から24分10秒までにある赤ん坊を一時座らせたシーン。中央の写真は『日寇暴行実録』にて「遭難後の父子」とされたもの。(日本語キャプションは、東中野教授が追加したもの)

映画の最後の説明で、使用されている映像は、中国から提供されたもの、アメリカとイギリスの軍写真部門が提供したもの、宣教師が提供したもの、捕獲した日本のフィルムであり、戦闘に関係のないシーンは歴史的なフィルムも使用したとしている。

南京事件(大虐殺)が発生したときに、南京に滞在していて、南京安全区国際委員会のメンバーだったアメリカの宣教師ジョン・マギーは、家庭用の映写機で被害を受けた人たちの映像などを撮影し、のちのこの映像を同じく南京安全区国際委員会のジョージ・フィッチが中国の外に持ち出した。この映画の中では、ジョン・マギーの映像が南京大虐殺に関する場面として多数使用されている。それは、日本人に生きたまま焼かれて、恐ろしいほどに焦げて変形した男、頭部に激しい銃剣の刺し傷を追ったホーロー器具店の店員(入院後六日経った後でも、脳の脈動を鮮明に見ることができた)、日本兵に輪姦され、首を斬り落されかけた被害者などの映像である[9]。宣教師が提供したフィルムとは、このフィルムを指すと思える。

後ろ手を縛られて座らされる市民の後頭部を、次々と撃ち抜いて射殺する場面は、この映画における最も有名な虐殺のシーンであるが、これは、ヤコフ・モイセエヴィチ・ブリオフ監督による1928年製作の『上海ドキュメント』というソ連映画の一部[10]であり、1927年蒋介石による共産党弾圧を糾弾する映像である。これがザ・バトル・オブ・チャイナでは国民党兵士とは分からないように映像の一部分がカットされ、トリミングされた上で、日本軍による虐殺シーンとして使われている[11]。さらにこのシーンは映画『ラスト・エンペラー』内でも、中華民国における日本軍の残虐行為として引用されている。

廃墟と化した駅のホーム上で、幼児が、一人泣いている有名な写真(LIFE1937年10月4日号誌上に掲載され全米で大きな反響を呼んだもの)も、この映画の一部として使用されている。映画には、写真が撮影された前後の状況も含まれていて、黒い中国服を着た人物が、線路を渡って幼児を救出してホームに一時座らせるまでと幼児を担架状のもので搬出するシーンが映っている。

この写真について亜細亜大学教授東中野修道はこれを著書の中で「あらゆるところで南京事件の写真として流用されており、プロパガンダ写真を作っている最中のものである」と主張する。また、『LIFE』誌ではこの幼児が上海南駅爆撃の民間人犠牲者のうちの1人であるとして、初出の掲載から撮影地が上海であることを説明しているが、戦後は撮影場所が上海南駅であることが忘れ去られ、南京事件の写真として使用されてきたと主張する。

同時に東中野は「南京事件があったかなかったかの検証ではなく、南京事件のものとされてきた写真を一枚ずつ検証してみた結果、南京事件の写真と言えるものは一枚もなかった」と研究の目的と結果を述べている[12]

この映像の撮影者が王小亭であることが、松尾一郎や東中野の検証により発表されている[13][14]

映像の二次使用[編集]

日本でも長崎原爆資料館において、この映画からプリントされた写真が南京事件の写真として長らく展示されていた。市民団体等から捏造資料であるとの指摘を受け、当時の橋本龍太郎首相は写真の信憑性の調査を関係省庁に指示し、結果的に信憑性に乏しい写真とされ176カ所の展示を差し替えるに至った[15]

また、ピースおおさかもこの幼児の撮影と同時に撮られた右記と同様の幼児写真(中國娃娃)を「上海爆撃、泣き叫ぶ子供」とのキャプションを付けて展示していたが、「爆撃後の市街に赤ん坊1人だけでいる姿が不自然」と判断し、撤去している[16]

また、中華人民共和国各所に点在している「抗日記念館」にも、これらの写真が必ず展示されており、この映画自体も上映されている。南京大虐殺紀念館でも「展示されていたが、信頼性の乏しいこの写真を含む3枚の提示を取りやめた」と2008年12月17日、産経新聞によって伝えられた[17][18]

アイリス・チャンの著書『ザ・レイプ・オブ・南京』中の上海での戦闘を記述した箇所にも、右記の幼児の動画撮影と同時に撮られた同様の写真等が、演出写真としてでなく、キャプション付きでドキュメント写真として掲載されている[19]

脚注[編集]

  1. ^ エプスタイン兄弟はシリーズ7作品全ての脚本を執筆した。
  2. ^ リチャード・M.バーサム『ノンフィクション映像史』創樹社 1984年
  3. ^ ジョン・W・ダワー『人種偏見』p20
  4. ^ ジョン・W・ダワー『人種偏見』p21-22
  5. ^ 『諸君!』1998年8月号[要ページ番号]
  6. ^ 「闇に葬られた皇室の軍部批判」、『This is 読売』、一九九四年八月号57ページ
  7. ^ Film network「上海ドキュメント」の紹介
  8. ^ この空爆は、日本では日本海軍が軍用の駅を爆破した戦果として報道された(『支那事変画報』朝日新聞社第4号)。爆撃前に上海で利用可能な鉄道駅は上海南駅のみとなっていたため、爆撃当時は避難民が多数詰め掛けており、死者は民間人のみ約170人であった(徐淑希編『日本人の戦争行為』)。
  9. ^ アイリス・チャンザ・レイプ・オブ・南京』189-190ページ
  10. ^ 田中秀雄著『映画に見る東アジアの近代』[要ページ番号]
  11. ^ 上海ドキュメント(ヤコフ・モイセエヴィチ・ブリオフ監督、1928年映像)の一部。 - YouTube
  12. ^ テレビ朝日『ビートたけしのTVタックル』2007年4月16日等にて発言[出典無効]
  13. ^ 東中野修道『南京事件「証拠写真」を検証する』[要ページ番号]
  14. ^ 諸君!』平成14年4月号[要ページ番号]
  15. ^ 1996年6月25日、1999年8月19日産経新聞
  16. ^ 1998年9月26日産経新聞
  17. ^ 南京大虐殺記念館、信憑性乏しい写真3枚を撤去 MSN産経ニュース 2008年12月17日
  18. ^ なお、産経新聞の記事に対しては、南京大虐殺紀念館および朱成山館長が「2007年12月以前にすでに写真が撤去されておりリニューアル後に写真を入れ替えたことがない」「幼児の写真は、展示会『上海で殺戮行為の日本軍、南京に向かう』で使ったことはあるが、南京大虐殺そのものの展示で使ったことはない」という趣旨の反論をおこなっている。(侵華日軍南京大虐殺遇難同胞紀念館 公式サイト(中国語)南京虐殺記念館「問題の写真、日中で異なる見解ある」 サーチナ・中国情報局 2008年12月21日南京大虐殺記念館が産経新聞に反発「写真撤去はない」 サーチナ・中国情報局 2008年12月20日
  19. ^ アイリス・チャン著『ザ・レイプ・オブ・ナンキン[要ページ番号]

参考文献[編集]

  • ジョン・W・ダワー著・斎藤元一訳・猿谷要監修『人種偏見 - 太平洋戦争に見る日米摩擦の底流』(TBSブリタニカ・1987年9月21日
    原題:War without Mercy: Race and Power in the Pacific War(Faber and Faber, 1986)
    改題『容赦なき戦争 - 太平洋戦争における人種差別』(平凡社[平凡社ライブラリー]・2001年)
  • アイリス・チャン著・巫召鴻訳『ザ・レイプ・オブ・南京-第二次大戦の忘れられたホロコースト』(同時代社・2007年12月13日
    原題:The Rape of Nanking -The Forgotten Holocaust of World War II(Basic Books, 1997)

関連事項[編集]

外部リンク[編集]

映画[編集]

批評[編集]