コニカ

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コニカミノルタ > コニカ

コニカ株式会社: Konica corporation)は、かつて存在した日本カメラ写真フィルムメーカー。2003年ミノルタ合併コニカミノルタとなったが、同社は2006年3月をもってカメラ、フィルム関連事業より撤退している。

沿革[編集]

本節の出典は特記ない限り、コニカミノルタホールディングス株式会社 有価証券報告書 ‐ 第107期(平成22年4月1日~平成23年3月31日)第一部「企業情報」 / 第1「企業の概況」 / 2「沿革」。

写真用フィルム[編集]

杉浦六三郎(のちの6代目杉浦六右衞門)が1873年明治6年)、東京麹町薬種問屋小西屋六兵衛店を立ち上げ、写真関係商品や石版印刷材料の販売を開始したことに始まり、のちに小西六写真工業株式会社へと発展し、1903年(明治36年)に国産初の印画紙を発売した。

小西六写真工業は日本の写真用カメラフィルムのトップブランドの1つとして成長し、戦後の国内シェアは、さくらカラー(のち「サクラカラー」に変更)が富士写真フイルム(現:富士フイルムホールディングス)のフジカラーを圧倒する状態が続いた。しかし1970年代に入ると、圧倒的な広告費を投入して知名度を向上させたフジカラーがシェアを逆転した。サクラカラーはその後、コニカカラー、コニカミノルタカラーフィルムを経て事業撤退するまでの間、ついに首位の座を奪いかえすことはできなかった。

1987年に日本以外で使用していたブランド名「コニカ」に国内でも統一し、社名もコニカに変更。フィルムの商標もサクラカラーからコニカカラーに変更した。この際にコーポレートカラーを色(朱色)から色(コニカブルー)に変更している。

2006年写真フィルムレンズ付きフィルム・感材(印画紙・薬品)を含めたDPE分野の事業を大日本印刷(DNP)に譲渡して撤退し、コニカブランドのフィルムは事実上消滅した。その後2009年にDNPも生産を打ち切ったため、完全にフィルム製造およびフィルム販売事業から撤退した。

六桜社[編集]

小西屋六兵衛店は1902年(明治35年)、写真乾板印画紙の工場として六桜社(六櫻社、ろくおうしゃ)を東京・淀橋(現:東京都新宿区西新宿)に開設した[1]。新宿の工場は1963年(昭和38年)まで操業し[1]、新宿副都心開発により閉鎖。現在は新宿中央公園の「区民の森」となっており「写真工業発祥の地」の記念碑が建てられている[1][4]2011年には「六桜社跡」として新宿区の地域文化財(都市・産業分野、歴史分野)にも認定された[1]

株式会社小西六となった後の1938年(昭和12年)、東京府北多摩郡日野町(現:東京都日野市)に六桜社の工場を開設[3]。これが現在のコニカミノルタ東京サイト日野(旧:日野事業所)[5]である[3]。六桜社は1940年昭和15年)11月3日、国産初のカラーフィルムであるさくら天然色フヰルム(後のサクラカラーリバーサル)を発表。日野の工場でさくら天然色フヰルムを生産していたことにちなみ、「国産初のカラーフィルム発祥の地[3]」として日野市さくら町と命名された[3]。同社日野グラウンドにはの木が植えられ、現在でも毎年春に「コニカミノルタさくらまつり」を開催して地域住民との交流を深めている[3]

映画用フイルム[編集]

コニカは銀塩フィルムの最大手として、映画用フィルムの製造も手がけた。

かつてカラー映画用フィルムはテクニカラー(TECHNICOLOR)・システムという方式が世界の主流であった(現在も著名)。これはプリズム分解式のカメラで3原色ごとに3本のモノクロフィルムを使って撮影し、プリントの段階でカラー化するという、後のテレビカメラに通じる方式だが、フィルムのコストとプリント工程が増加するという欠点もあった。

これに対し、1942年に小西六はフィルムの記録面を3層にし、1本のフィルムを3工程で現像することによりカラー化する「コニカラー・システム」を開発した。当時にあっては画期的なシステムだったが、時局柄世界に広まることはなかった。しかし日本映画界には歓迎され、映画界と2つの車輪となってシステムの完成に尽力した。

しかし1951年富士写真フイルムが1本のフィルム・1工程現像の映画用カラーリバーサルフィルムを発売したことで、コニカラー・システムの優位性は覆されてしまい、以降コダックと富士フイルムの世界を二分する商戦の中で埋没していくことになる。

家庭用を主体とする8ミリフィルムでは、富士フイルムとの対立から当初コダックの「スーパー8」陣営についた。「世界で通用するコニカのスーパー8」をキャッチコピーに拡販を狙ったが、スーパー8に因縁のある富士フイルムの「シングル8」の徹底した世界展開により優位性は得られなかった。

カメラ[編集]

カメラの製造販売にも力を注ぎ、1903年には国産初の商品名を持つカメラ「チェリー手提暗函」を発売。戦前から「ミニマムアイデア」、「パール」シリーズや「パーレット」シリーズ、「リリー」シリーズなどの大衆向けから上級者向けの高品質カメラを数多く製造して名を馳せた。

戦後は「コニカI」から出発。フィルムメーカーという商品戦略上の理由もあり、基本性能を生かしたまま誰でも扱いやすい製品群が生み出された。一例がフラッシュを内蔵しシャッターを押すだけで誰でも簡単に写真が撮れる「ピッカリコニカ」、世界初のオートフォーカス機構を採用した「ジャスピンコニカ」であり、日本中の家庭にコンパクトカメラが浸透するきっかけを作った。

また工事現場などでの記録写真用に特化して、防塵防水ボディを採用し汚れたら水洗いできるコンパクトカメラ「現場監督シリーズ」、ワインダーを内蔵した一眼レフカメラ「FS-1」など、後世に主流となる機能・機構を盛り込んだ数多くの名機を世に送り出した。写真愛好家の中では高級レンズ「ヘキサー」「ヘキサノン」のブランド名で馴染みがある。

2000年代初めからはコンパクトデジタルカメラとして「Digital Revioシリーズ」を発売。「Revio」はもともとAPSカメラの商標名で、のちにデジタルカメラのシリーズが投入されたが、末期にはデジタル機も単に「Revio」として発売された。しかしフィルム事業にも影響しかねない分野だけに集中的な開発は行われず、後にミノルタと合併した際には「デジタル現場監督」と一部の銀塩コンパクトカメラのみを残し、ミノルタの商品群に飲まれて姿を消すこととなった。

2006年1月19日、コニカミノルタホールディングスは同年3月末に写真フィルムからレンズ・カメラに至る全ての写真関連分野から撤退することを発表した。ミノルタ時代からの「α」ブランドを含むデジタル一眼レフカメラ事業は先に提携を発表していたソニーに譲渡し、同時期をもって長年続いたコニカのカメラ事業は幕を閉じた。

その他の製品・事業[編集]

他の商品としては「U-bix」ブランドの複写機シリーズがあった。

1980年代にはマグナックスMagnax)のオーディオブランドで音楽用カセットテープも手がけ、その後もコニカミノルタへの統合までコニカブランドでカセットテープ・ビデオテープの販売を行っていた。アンペックスが小西六写真工業時代に合弁会社「小西六アンペックス」を設立し、マグナックスブランドで音楽用カセットテープを製造販売していた時期もある。

またエニックス(現:スクウェア・エニックス)との合弁会社「小西六エニックス」(後に「コニカエニックス」と改称)を設立した。

ミノルタとの合併[編集]

2003年4月1日に事業子会社を設立し持株会社化した。同年8月には写真機・複写機大手のミノルタを完全子会社化し、コニカミノルタホールディングスを発足させた。同年10月1日ミノルタをコニカミノルタホールディングスに合併し、その事業をコニカミノルタホールディングスの事業子会社に分割した。この結果、写真フィルム事業は以下のように再編された。

  • 一般用カメラフィルム - コニカミノルタフォトイメージング
    • 2004年にコニカミノルタカメラを合併。事業譲渡や関連法人の解散を行い、2011年3月31日で法人解散
  • 医療用・印刷用フィルム、機器等 - コニカミノルタエムジー
  • 複写機 - コニカミノルタビジネステクノロジーズ

2013年4月1日にグループ内の再編に伴い、コニカミノルタエムジーとコニカミノルタビジネステクノロジーズを含む事業子会社7社をコニカミノルタホールディングスへ合併。事業会社となった同社はコニカミノルタに商号変更した。

CM出演者・関係者[編集]

特記なきものは「サクラカラー→コニカカラー」のキャラクター。


スポンサー[編集]

  • 東京ドーム - 前身の後楽園球場時代からのフェンス広告のスポンサーで、ミノルタとの統合後はコニカミノルタに引き継がれた。

主な提供番組[編集]

脚注[編集]

  1. ^ a b c d e 新宿歴史博物館所蔵資料展「古写真で見る文化財・史跡」”. 新宿区 (2012年8月21日). 2020年12月12日閲覧。
  2. ^ 建学の精神・沿革”. 東京工芸大学. 2012年9月8日時点のオリジナル[リンク切れ]よりアーカイブ。2012年9月12日閲覧。
  3. ^ a b c d e f 「2019コニカミノルタさくらまつり」開催”. 日野市観光協会. 2019年3月27日. 2020年12月12日閲覧。
  4. ^ 西新宿地域情報誌 第24号「わいわい地域交流!中央公園の魅力再発見」”. 新宿区. 2020年12月12日閲覧。
  5. ^ 東京サイト日野 - 主な事業所の紹介 - キャリア採用情報” (日本語). KONICA MINOLTA コニカミノルタ. 2020年12月12日閲覧。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]