キャンセル・カルチャー
キャンセル・カルチャー(英語: cancel culture[1][2][3][4])とは、主にソーシャルメディア上で、過去の言動などを理由に対象の人物を追放する、現代における排斥の形態の1つ。典型的には、芸能人や政治家といった著名人を対象に、過去の犯罪や不祥事、不適切な言動[注釈 1]とその記録[注釈 2]を掘り起こし、大衆に拡散して炎上を誘って社会的地位を失わせる運動や、それを良しとする風潮を指す[5][6] 。2010年代中頃からアメリカ合衆国を中心に全世界に拡大した[5][7]。
概要[編集]
キャンセル・カルチャーは主にソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)上に見られる。抗議行為自体は「cancelling[注釈 3]」(キャンセリング)と呼ばれ、抗議の対象になることは「cancelled」(キャンセルド)と呼ばれる[9]。また、欧米では現代の著名人だけでなく、過去の戦争や人種差別思想を理由に数十年、数百年前の軍人や政治家もキャンセルの対象となっており、彼らの銅像や記念碑に対する抗議運動などが展開されている[10][11]。
一部のメディアは、失言だがツイートや投稿を消す程度で終わるのが「コールアウト・カルチャー」で[12][13]、過去の言動で解雇や契約解除になるのが「キャンセル・カルチャー」であると主張した[14]。ただし、両者に明確な差はないという意見もある[15]。
近年は日本や韓国にも事例があるが、法整備が追いついていない[16][17]。著名人のみならず、日米では一般人が標的とされたケースもある[18][7]。
大衆によるキャンセルカルチャーの推進に危機感を訴える評論家もいるが[19][20][21][22]、官公庁が率先して行うキャンセルというものもある[23]。
起源[編集]
キャンセル・カルチャーというフレーズは、2019年後半から人気を博した[24]。最近では、このフレーズは、アメリカ合衆国の保守派によって、政治的に誤った表現に対する不釣り合いな反応と認識されているものを簡潔に表す言葉となっている[25]。
反応[編集]
キャンセル・カルチャーという表現は、ほとんどが否定的な意味合いを持っており、表現の自由や検閲に関する議論で使用されている[25][26]。
元アメリカ合衆国大統領のバラク・オバマは「本当に良いことをする人も失敗することがある。あなたが戦っている人は子供を愛しているかもしれないし、あなたと特定のことを共有しているかもしれない」と述べ、ソーシャルメディアのキャンセル・カルチャーに対して警告した[27]。
元アメリカ合衆国大統領のドナルド・トランプは2020年7月4日のアメリカ独立記念日を祝う式典において、キャンセル・カルチャーを非難した[10]。また、一部のメディアもキャンセル・カルチャーについて、萎縮効果を誘発しかねないと主張した[28]。
教皇フランシスコは、キャンセル・カルチャーは「イデオロギーの植民地主義の一形態であり、表現の自由の余地を残さないもの」であり、「全てのアイデンティティの感覚をキャンセルすることになる」と述べた[29][30][31]。
ブラック・ライヴズ・マターの共同設立者であるパトリッセ・カラーズは、社会運動はインターネットに接続したり、誰かをキャンセルするために抗議したりするだけではないと述べている[32]。
『ヴァイス』の記者コナー・ガレルは、キャンセル・カルチャーが「キャンセルされた人の生活と快適性に具体的または意味のある影響を与えることはほとんどない」と述べている[33]。
オープンレター[編集]
『USAトゥデイ』の記者ダルヴィン・ブラウンは、153人の公的人物によって署名され、ハーパーズ・マガジンに掲載された「正義と開かれた議論に関する書簡」を、キャンセル・カルチャーに関する議論の「頂点」を示すものとして説明している[25]。この書簡は、「反対意見への不寛容、公に辱めることと排斥の流行、複雑な政治問題を盲目的な道徳的確実性で解決する傾向」に反対する意見を示した[34][35][36]。
アメリカ合衆国の世論[編集]
ピュー研究所が実施した調査では、10,000人のアメリカ人を対象に、キャンセル・カルチャーに関して、特にキャンセル・カルチャーという用語を誰が聞いたことがあるか、アメリカ人がキャンセル・カルチャーをどのように定義しているかについて、一連の様々な質問が行われた[37]。2020年9月、アメリカ人の44%は、このフレーズについて少なくともかなりの量を聞いたと述べている。一方、22%は多くのことを聞いており、32%は全く聞いていないと述べている[37]。18-29歳のアメリカ人の43%は、キャンセル・カルチャーについて多くのことを聞いているが、65歳以上のアメリカ人の12%だけが、多くのことを聞いた[37]。更に、同じ調査の中で、キャンセル・カルチャーについて多くのことを聞いたアメリカ人の44%に、キャンセル・カルチャーをどのように定義したかを尋ねた。それらのアメリカ人の49%は、人々が他人に説明責任を負わせるために取る行動と説明し、14%はキャンセル・カルチャーを表現や歴史の検閲として説明し、12%は他人に危害を加えるために行われる卑劣な行動としてそれを定義している[37]。
2020年7月にモーニング・コンサルトが実施したアメリカの登録有権者を対象にした調査によると、「公人や企業が不快または不快と見なされることを行った、または言った後、その支持を撤回する(またはキャンセルする)慣行」とキャンセル・カルチャーを定義することが一般的だった。回答者の40%は、ソーシャルメディアを含め、公人や企業からの支持を撤回したことがあると述べている。これは、不快または不快と見なされることを行った、または述べたためであり、8%がこれに頻繁に関与したことがある。行動は年齢によって異なり、18-34歳の有権者の過半数(55%)がキャンセル・カルチャーに参加したと述べているが、65歳以上の有権者の約3分の1(32%)がソーシャルメディアでの行動に参加したと述べている[38]。実践に対する態度はまちまちで、回答者の44%がキャンセル・カルチャーを不支持、32%が支持、24%が分からないか意見はないと答えた。さらに、46%はキャンセルカルチャーが過剰だと考えており、10%だけが過剰ではないと考えていた[39]。
ハーバードアメリカ政治研究センターとザ・ハリス・ポールによる2021年3月の世論調査では、回答者の64%が「キャンセル・カルチャーの成長」を自由への脅威と見なし、他の36%はそうとは見なしていないことが分かった。回答者の36%がキャンセル・カルチャーは大きな問題であり、32%は中程度の問題であり、20%は小さな問題であり、13%は問題ではないと述べている。54%は、インターネット上で意見を表明した場合、キャンセルまたは解雇されることを懸念していると述べ、他の46%は、懸念していないと述べた[40]。
2021年11月のHill/HarrisXの調査によると、登録有権者の71%が、キャンセル・カルチャーが過剰だと強くまたはある程度感じており、共和党員(76%)、民主党員(70%)、無党派層(68%)がそのように答えた[41]。同じ世論調査では、登録有権者の69%が、キャンセル・カルチャーは、過去の行動や発言で人々を不当に罰すると感じていたのに対し、31%はそうではないと答えた。共和党員(79%)は、民主党員(65%)や無所属(64%)と比較して、不当だと答える割合が高かった[42]。
日本[編集]
2021年7月、東京オリンピックの演出に参加する予定だったクリエイター2人が、20年以上前の雑誌や公演での言動によって解任される事態が起きた。このときは、ミュージシャンの小山田圭吾がいじめ行為を行ったとされる1994年と1995年のインタビュー記事[注釈 4]や、演出家の小林賢太郎が1998年のコントで「ユダヤ人大量惨殺ごっこ」等とホロコーストを扱うセリフを使用していたことが解任理由とされた。日本経済新聞は、これが日本初の本格的なキャンセルカルチャーになったと推察している[44]が、これよりも前に発生した2021年2月に東京オリンピック大会組織委員会の森喜朗会長が女性蔑視とされる発言で会長職の辞任に追い込まれた件も、キャンセルカルチャーであると見るメディアもある[45]。
この運動は東京オリンピック関係者以外の人物(特にインターネット上のインフルエンサー)にも波及し、Youtuberの加藤純一やプロゲーマーのたぬかなが過去の動画上の言動を理由として、出演予定のイベントの取り消しやプロゲーミングチームからの解雇を受けている[46][47]。
自身も被害を受けた経験を持つ国際政治学者の三浦瑠麗は、キャンセルカルチャーについて、異端審問または文化大革命のときの自己批判の手法と同じで、圧力をかけて相手に差異化を放棄させることは、知性を放棄させることに等しいと評した[48]。
前述の通りキャンセルカルチャーは欧米発の排斥運動であるが、日本では独自の発展も遂げている。キャンセル対象に罪を意識させ改善を促す本来の目的とは異なり、日本ではネットユーザーが鬱憤を晴らすためや、単に糾弾したい欲求を満たすために使われ、キャンセルカルチャーを大義名分として、また、暴走した正義を振りかざすことができる娯楽の1つとして、この運動が行われていると指摘されている[49][50][51]。
韓国[編集]
2021年3月には、韓国放送公社(KBSテレビ)の時代劇ドラマ『王女ピョンガン 月が浮かぶ川』に出演していた男優ジスが、学生時代に同級生にいじめ加害をしていたことが発覚し、降板した。この過程では、KBSの視聴者権益センターに、約5700人もの視聴者から降板要求があった。
過去のいじめの加害者が原因であったという理由で降板に追い込まれた点では、前述の小山田事件と類似している。ジスの事例以外でも、2020年初頭ごろの韓国では、スポーツ選手・芸能人による過去のいじめ疑惑が取りざたされる事例が相次いでいる[52]。
大衆文化[編集]
アメリカのテレビアニメシリーズ『サウスパーク』は、番組の第22シーズン(2018年)を宣伝する独自の「#CancelSouthPark」キャンペーンでキャンセルカルチャーを嘲笑した[53][54][55][56]。
キャンセル・カルチャーは、デイヴ・シャペルによる2019年のスタンダップコメディショー『デイヴ・シャペルのどこ吹く風』の主要なテーマだった[57]。
脚注[編集]
注釈[編集]
出典[編集]
- ^ “cancel-culture”. dictionary.cambridge.org. dictionary.cambridge.org. 2021年11月13日閲覧。
- ^ “cancel-culture”. www.merriam-webster.com. www.merriam-webster.com. 2021年11月13日閲覧。
- ^ “cancel-culture”. www.macmillandictionary.com. www.macmillandictionary.com. 2021年11月13日閲覧。
- ^ “cancel-culture”. www.dictionary.com. www.dictionary.com. 2021年9月28日閲覧。
- ^ a b “キャンセルカルチャーとは・意味 | 世界のソーシャルグッドなアイデアマガジン | IDEAS FOR GOOD” (日本語). ideasforgood.jp (2020年8月27日). 2022年3月10日閲覧。
- ^ “忘却なき現代と「構造」のメディア:「科学を伝える言葉」は、いかにインフォデミックに抗ったのか#3”. wired.jp. wired.jp. 2021年11月18日閲覧。
- ^ a b 社会全体、姿勢変える契機『日本経済新聞』朝刊2021年8月6日2面(2021年11月20日閲覧)
- ^ “Canceling or Cancelling – Which is the correct spelling?”. One Minute English. 2022年7月14日閲覧。
- ^ “Have we hit peak cancel culture?”. www.cbc.ca. www.cbc.ca. 2021年8月21日閲覧。
- ^ a b “トランプ氏、彫像の撤去など「キャンセル・カルチャー」と非難 ラシュモア山で”. www.bbc.com. BBC (2020年7月4日). 2021年8月21日閲覧。
- ^ “マルコム・グラッドウェル「僕らは人を許し、違いを受け入れることの意味を忘れてしまった」 | キャンセル・カルチャーは馬鹿げている” (日本語). クーリエ・ジャポン (2021年5月23日). 2021年11月27日閲覧。
- ^ “高学歴の専業主婦がセレブバイト?大学教授のツイート炎上から学ぶ現実”. dot.asahi.com. dot.asahi.com. 2021年8月21日閲覧。
- ^ “それとは別なのが“コールアウト・カルチャー””. www.harpersbazaar.com. www.harpersbazaar.com. 2021年9月23日閲覧。
- ^ “中学時代のいじめ発覚で…韓国バレー代表の姉妹選手「追放」 過去を今裁くことに問題は?夜回り先生が違和感”. www.msn.com. www.msn.com. 2021年8月21日閲覧。
- ^ “●キャンセルカルチャー(cancel culture)”. canaan.me.uk. canaan.me.uk. 2021年10月17日閲覧。
- ^ “過去の言動で立場を追われる「キャンセルカルチャー」から身を守る方法”. news.yahoo.co.jp. news.yahoo.co.jp. 2021年8月21日閲覧。
- ^ “作家・橘玲から若者たちへ 来たるべき「残酷な評判社会」を生き抜く術”. news.yahoo.co.jp. news.yahoo.co.jp. 2021年8月21日閲覧。
- ^ “A Racial Slur, a Viral Video, and a Reckoning”. www.nytimes.com. www.nytimes.com. 2021年10月4日閲覧。
- ^ “むかしは「この世界には不快な人もいる、けれど彼らとも共存していかねばならないんだ」と溜息混じりに教えるのが教育者の使命だったように思うが、いまは逆に「不快な人を見たら声を挙げよう、我慢せず排除しよう」と教えている人ばかりのように思う。でも、それじゃふつうに考えて社会滅びるぞ。”. twitter.com. twitter.com. 2021年11月18日閲覧。
- ^ Bromwich, Jonah Engel (2018年6月28日). “Everyone Is Canceled”. The New York Times. 2019年3月16日閲覧。
- ^ “【月額マガジン版】「キャンセル・カルチャー」が世界を破壊する”. note.com/terrakei07. note.com/terrakei07. 2021年8月21日閲覧。
- ^ “三浦瑠麗「キャンセル・カルチャーはなぜ危険なのか」”. president.jp. president.jp. 2021年8月21日閲覧。
- ^ “これは暴走か、それとも進化の過程か? エスカレートする、世界のキャンセルカルチャー”. www.excite.co.jp/news. www.excite.co.jp/news. 2021年8月21日閲覧。
- ^ “Google Trends”. Google Trends. 2022年4月24日閲覧。
- ^ a b c Brown, Dalvin. “Twitter's cancel culture: A force for good or a digital witchhunt? The answer is complicated.” (英語)
- ^ “Where Did Cancel Culture Come From?” (英語). Dictionary.com. 2022年4月24日閲覧。
- ^ Bostock, Bill (2019年10月30日). “Obama laid into young people being 'politically woke' and 'as judgmental as possible' in a speech about call-out culture”. Business Insider 2020年7月23日閲覧。
- ^ McWhorter, John (2020年9月1日). “Academics Are Really, Really Worried About Their Freedom” (英語). The Atlantic. 2021年11月27日閲覧。
- ^ Pope Francis (2022年1月10日). “ADDRESS OF HIS HOLINESS POPE FRANCIS TO THE MEMBERS OF THE DIPLOMATIC CORPS ACCREDITED TO THE HOLY SEE”. Vatican.va. 2022年4月24日閲覧。
- ^ Kington, Tom (2022年1月11日). “Cancel culture is rewriting the past, warns Pope Francis”. The Times
- ^ Rocca, Francis X. (2022年1月10日). “Pope Francis Denounces 'Cancel Culture' and Antivaccine 'Ideology'”. Wall Street Journal
- ^ “What is Cancel Culture? Top 3 Pros and Cons” (英語). ProCon.org. 2022年3月4日閲覧。
- ^ “Logan Paul Is Proof That Problematic People Are Never Truly Cancelled” (英語). www.vice.com. 2020年8月16日閲覧。
- ^ “A Letter on Justice and Open Debate”. Harper's Magazine (2020年7月7日). 2022年4月24日閲覧。
- ^ “JK Rowling joins 150 public figures warning over free speech”. BBC. (2020年7月8日) 2020年7月23日閲覧。
- ^ Chiu, Allyson (2020年7月8日). “Letter signed by J.K. Rowling, Noam Chomsky warning of stifled free speech draws mixed reviews”. The Washington Post 2020年7月9日閲覧。
- ^ a b c d Vogels, Emily A. (2021年5月19日). “Americans and ‘Cancel Culture’: Where Some See Calls for Accountability, Others See Censorship, Punishment” (英語). Pew Research Center: Internet, Science & Tech. 2022年3月3日閲覧。
- ^ Lizza, Ryan (2020年7月22日). “Americans tune in to 'cancel culture' — and don't like what they see” (英語). Politico. 2020年7月22日閲覧。
- ^ “National tracking poll, July 17-19, 2020”. Politico (2020年7月). 2022年4月24日閲覧。
- ^ Manchester, Julia (2021年3月29日). “64 percent view 'cancel culture' as threat to freedom: poll” (英語). The Hill 2021年4月27日閲覧。
- ^ Schulte, Gabriela (2021年11月8日). “Poll: Overwhelming majority say cancel culture has gone too far” (英語). TheHill. 2021年11月10日閲覧。
- ^ Schulte, Gabriela (2021年11月9日). “Poll: 69 percent say cancel culture unfairly punishes people for past actions, statements” (英語). TheHill. 2021年11月10日閲覧。
- ^ “障害者いじめ自慢した小山田圭吾が謝罪。長年批判されてきたことをスルーし続けた結果の東京五輪大炎上”. YAHOO!JAPANニュース (2021年7月18日). 2022年7月17日閲覧。
- ^ 石鍋 仁美 (2021年7月29日). “過去の言動で失脚 「キャンセルカルチャー」日本にも”. 日本経済新聞
- ^ “過激化するキャンセルカルチャー 処分を短絡的に決めてしまってはいないか” (日本語). NEWSポストセブン. 2022年11月25日閲覧。
- ^ kei (2021年7月20日). “加藤純一、関西コレクションの出演が取りやめに 過去発言を問題視” (日本語). YouTubeニュース | ユーチュラ. 2022年11月25日閲覧。
- ^ Kurosawa, Yuki (2022年2月17日). “プロゲーマーたぬかな氏、所属チームとの契約を解除。配信中の身長に関する発言を受けて” (日本語). AUTOMATON. 2022年11月25日閲覧。
- ^ “三浦瑠麗「キャンセル・カルチャーはなぜ危険なのか」 キャンセル・カルチャーは異端審問 (2ペー目)” (日本語). PRESIDENT Online(プレジデントオンライン) (2021年1月15日). 2021年11月27日閲覧。
- ^ “小山田圭吾も餌食に…陰湿な日本人には合わない欧米式キャンセルカルチャー” (日本語). まいじつ (2022年5月5日). 2022年11月25日閲覧。
- ^ “正当な異議申立か、行きすぎた排除か キャンセルカルチャーを考える:朝日新聞デジタル” (日本語). 朝日新聞デジタル (2022年7月1日). 2022年11月25日閲覧。
- ^ “これほど魅力的で安価な「娯楽」はほかにない…著名人の「過去の愚行」がたびたびネット炎上する根本原因 だからオバマ元大統領はキャンセルカルチャーを批判した” (日本語). PRESIDENT Online(プレジデントオンライン) (2022年11月23日). 2022年11月25日閲覧。
- ^ 高月靖「ナイフで脅迫、睾丸破裂…韓国芸能&スポーツ界で“いじめMeToo”が止まらないワケ」『現代ビジネス』2021年5月11日
- ^ Andrews, Travis M. (2018年10月17日). “How 'South Park' became the ultimate #bothsides show”. 2018年12月31日閲覧。
- ^ Edwards, Chris (2018年11月20日). “Post-outrage TV: how South Park is surviving the era of controversy”. 2018年12月31日閲覧。
- ^ Mathews, Liam (2018年10月11日). “South Park Just Trolled The Simpsons Really Hard, but Why?”. TV Guide. 2018年12月31日閲覧。
- ^ Joho, Jess (2018年10月12日). “Why the latest season of 'South Park' feels like a total game-changer”. Mashable. 2018年12月31日閲覧。
- ^ "Concerning Consent, Chappelle, and Canceling Cancel Culture". Wired (英語). ISSN 1059-1028. 2020年10月19日閲覧。
参考文献[編集]
- Bouvier, Gwen (2020). “Racist call-outs and cancel culture on Twitter: The limitations of the platform's ability to define issues of social justice”. Discourse, Context & Media (Elsevier BV) 38: 100431. doi:10.1016/j.dcm.2020.100431. ISSN 2211-6958.
- Clark, Meredith D. (2020). “DRAG THEM: A brief etymology of so-called "cancel culture"”. Communication and the Public (SAGE Publications) 5 (3–4): 88–92. doi:10.1177/2057047320961562. ISSN 2057-0473.
- Kurtzleben, Danielle (2021年2月10日). “When Republicans Attack 'Cancel Culture,' What Does It Mean?”. Morning Edition (NPR) 2021年2月17日閲覧。
- Norris, Pippa (2020). “Closed Minds? Is a 'Cancel Culture' Stifling Academic Freedom and Intellectual Debate in Political Science?”. SSRN Electronic Journal (Elsevier BV). doi:10.2139/ssrn.3671026. ISSN 1556-5068.
- NPR (2018年4月13日). “The Callout” 2021年3月11日閲覧。
- “How 'cancel culture' changed these three lives forever” (英語). CBS News (2020年8月13日). 2020年9月20日閲覧。
- Nguyen, Brandon (2020). “Cancel Culture on Twitter: The Effects of Information Source and Messaging on Post Shareability and Perceptions of Corporate Greenwashing”. Wharton Research Scholars .
- Ohlheiser, Abby; Izadi, Elahe (2019年9月18日). “Analysis – A step-by-step guide to why people can't stop arguing about 'cancel culture'” (英語). Washington Post. ISSN 0190-8286
- “In Y.A., Where Is the Line Between Criticism and Cancel Culture?” (英語). The New Yorker (2019年3月21日). 2020年7月12日閲覧。
関連項目[編集]
外部リンク[編集]
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