オープンアクセスジャーナル

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
（オープンアクセス誌から転送）

オープンアクセスジャーナル（英: open access journal）は学術雑誌のうち、オンライン上で無料かつ制約無しで閲覧可能な状態に置かれているものを指す。クリエイティブ・コモンズなどのライセンスを用いて、自由な再利用を認めているものも多い。オープンアクセスの定義にばらつきがあるため、最古のものについては定説はないが、フロリダ昆虫学会の Florida Entomologist はオープンアクセスジャーナルの起源の一つとして挙げられることがある。オープンアクセスジャーナルは、それまでの読者から費用を回収する方式ではなく、著者が費用を負担する形式となっているものが多い。他にも掲載から一定期間経過するとオープンアクセスとなるものなども存在する。大手出版社からもオープンアクセスジャーナルが出版されるようになるなど、着実にシェアを増やしてきている。メガジャーナルと呼ばれる多数の論文を掲載するものも存在し、中には年間30,000本以上の論文を掲載するものもある。オープンアクセスジャーナルには批判も多い。研究者が費用を負担することへの否定的な見解や、査読に対し信頼性が低いといった批判がある。読まれることによって収入を得るのではなく、論文を掲載することによって収入を得るため、質の低い論文でも掲載する、あるいはデタラメな論文でも掲載する出版社も存在する。

特徴[編集]

「オープンアクセス」も参照

従来の学術雑誌では、料金を支払うのは読者の側であったが、オープンアクセスジャーナルでは APC という費用を著者（研究者）が支払うことによって出版費用をまかない、読者が無料で閲覧できるようにしているものが多い。APC は Article Processing Charge の頭字語で[1]（ときには Article Publication Charge とも[2][3]）、日本語では「論文掲載料[4]」「著者支払い掲載料[5]」「論文掲載加工料[6]」など、さまざまに表現される。費用は雑誌によりまちまちで、オープンアクセスの推進を行っている国立情報学研究所 (NII) の国際学術情報流通基盤整備事業 (SPARC Japan) による2014年の報告によれば、APC（論文処理費用）は1ドル100円換算で8,000円から100万円の間であり、最も多い額は10万円であるという[7]。SPARC Japan のワーキンググループが提出した報告書で最も利用の多い PLOS ONE の APC は2015年5月の時点で1,350米ドルである[注 1][8]。ネイチャーを発行するネイチャー・パブリッシング・グループ (NPG) のオープンアクセスジャーナル Nature Communications では661,500円となっている[9]。おおむね、複数の雑誌を刊行しているような商業出版社の APC は高額に設定されており、大学出版局などが発行する雑誌の APC は低額になっている[10]。

研究機関や学会が出版経費を負担することもあり、この場合は著者・読者ともに費用を払う必要がない[11]。全額負担とはいかずとも一部負担すべく大学や研究機関で助成を行うケースもある[12]。日本の科学技術振興機構 (JST) が運営を行う J-STAGE のように購読型ジャーナルに掲載されているが、WEB上では無料で公開されるケースもある[13]。ただし、J-STAGE のような形態をオープンアクセスと呼べるかについては議論の余地がある[14]。また BioMed Central などは低所得国の研究者でも投稿できるように、費用の一部または全額を免除している[15][16]。

他にも、従来の購読型学術雑誌であるが著者が費用を払うことによって、その論文をオープンアクセスにすることができる雑誌も存在し、これはハイブリッドジャーナル、ハイブリッドオープンアクセスと呼ばれる[17]。ただし、ハイブリッド型は純粋なオープンアクセスとは言えないのではないかという意見もある[18]。

また、一定期間経過した論文をオンラインで無料公開する方式もあり、これはエンバーゴと呼ばれている。研究者によっては、ハイブリッドもエンバーゴもゴールドオープンアクセスに含める場合があるが[19]、オープンアクセスを主導してきた一人であるスティーブン・ハーナッド（英語版）のように、エンバーゴ方式でフリーとなるものはオープンアクセスと認めないとするものもいる[20][14]。

歴史[編集]

最初のオープンアクセスジャーナルがどれなのか、について定説はないが、オープンアクセスを広い意味で捉えれば、世界最初の電子ジャーナル New Horizons in Adult Education が最も古いオープンアクセスジャーナルであり、狭義にはフロリダ昆虫学会の Florida Entomologist において、著者が費用を負担し読者が無料で読むことができるという、その後のハイブリッドジャーナルにつながるサービスを1994年に開始したのが原点であると考えられている[11]。著者支払い型では、イギリス物理学会とドイツ物理学会の New Journal of Physics が1998年に創刊されている。最も古いオープンアクセス専門の出版社はヴィテーク・トレイツ（英語版）が起業した BioMed Central で、2000年に設立されている[21]。ハロルド・ヴァーマスが中心となって発足した PLoS (Public Library of Science) は当初、商業出版社に対しボイコット運動を行っていたが、運動は失敗しオープンアクセスジャーナルの出版に切り替え、2003年に PLoS Biology を発刊している[22][23][21]。

その後、オープンアクセスジャーナルはさまざまな批判を受けながらも、着実にシェアを拡大し、大手商業出版社も参入する事態となっている。また、メガジャーナルと呼ばれるタイプのオープンアクセスジャーナルも誕生している[24]。

オープンアクセスジャーナルの動向[編集]

メガジャーナル[編集]

著者支払い型のオープンアクセスジャーナルは論文数や刊行頻度に制限を持たない電子媒体であり、出版コストも著者に負担させることができることから、大量の論文を掲載するメガジャーナルへとつながった[25]。メガジャーナルの定義は、最初のメガジャーナルとして知られる PLOS ONE の発行元 PLOS の当時の CEO、ピーター・ビンフィールドによれば、年に1000本以上掲載し、著者支払い型を採用し無料で読めること、また研究の重要性などを考慮した人為的な取捨選択を行わないこと、広い分野を対象としていることとしている[26]。2012年には、20,000本以上の論文を掲載し、STM分野[注 2]における論文のうち、約3%は PLOS ONE に掲載されていたものであった[26]。これだけの量を掲載すると、購読には向かず著者支払い型が適しており、また大規模に行うことで論文1本あたりの単価を下げることができるという[26]。その性質上、品質は保証しても価値（重要性）は保証しない。また取り扱う分野も幅広く、杉田茂樹は「低廉な軽量査読サービスを備えたオープンアクセスリポジトリ」とでも言うべきものとし、グリーンとゴールドの中間に位置する存在とも考えられると述べている[18]。Nature の Scientific Reports などのように大手商業出版社もメガジャーナルを刊行している[25]。

メガジャーナルでは査読が簡素化されているため、2011年には PLOS ONE では70%が受理されている。ハイブリッドジャーナルの Physical Review Letters では35%弱、購読型ジャーナルの Nature では同じ年に8%しか受理されていない[27]。地理学者の鈴木晃志郎は、メガジャーナルのような軽量査読のジャーナルは「アカデミックな査読制の上になりたってきたこれまでの学術論文への社会的信頼性を、根底から揺さぶる可能性を秘めている」と述べ、メガジャーナルが増加していくにつれ、出版詐欺あるいはハゲタカ出版と言われるようなものとの境は曖昧となっていくだろうと指摘している[28]。

PeerJ[編集]

PLoS のピーター・ビンフィールドは2012年5月18日に PLoS を去り、新しいオープンアクセスジャーナル PeerJ（英語版） を2013年2月12日に創刊した。論文の掲載に APC を支払うのではなく、299ドルの会費を支払えば、APC 無しで無制限に投稿が可能になるという点が注目された。研究者の所属機関が料金を負担するモデルである PeerJ 機関版も存在する[29][30][31]。また、査読者と著者が同意すれば査読プロセスを公開することを行っており、査読の公正性、透明化につながると見られている[32]。

利用状況[編集]

オープンアクセスジャーナルは着実にその数を増やしており、2003年には301誌であったが2013年には少なくとも857誌に増加している。2012年では、全論文のうち約7%がオープンアクセスのものである[33]。2020年にはオープンアクセスジャーナルが過半数を占めるようになるという予測を出すものもいる[34]。とはいえ、2012年の時点では購読型のジャーナルが9割以上を占めており、どの分野においても主流となっているわけではない[35]。また、オープンアクセス専門出版社 PLOS、BioMed Central、Hindawi の3社で60,218本を掲載しており、これはオープンアクセス誌に掲載された論文、114,079本の過半数を占めている[33]。なお、メガジャーナルである PLOS ONE 1誌だけで、この年23,464本の論文を掲載している[26]。発表の早さが必要となる競争の激しい分野では、オープンアクセスジャーナルの掲載までかかる時間の短さは、メリットとして受け止められ、また最新の情報が入手できるといった点でもオープンアクセスジャーナルの迅速な出版は評価されている[36]。オープンアクセスジャーナルの増加には、大学図書館の予算が増額されないのも一因となっているという指摘もある。新規で学術雑誌を創刊しても図書館側の購買力が無いため、新規参入にはオープンアクセスしか方法が無く、公的助成機関のオープンアクセス義務化がそれを後押ししているとの指摘がある[37]。3大学術誌とも称される[38]ネイチャー、サイエンス、セルはオープンアクセスジャーナルとは対立する購読型学術雑誌であるが、それぞれの出版社は『Nature Communications[39]』『Cell Reports[40]』『Science Advances[41]』といったオープンアクセスジャーナルを発行している。

自然科学系分野に比べ、人文社会系の分野ではオープンアクセスそのものが一般的とはなっていない[42]。2012年に発表された調査によると、数学系の論文のうち半数近くはオープンアクセスであるのに対し、人文系は13-20%しかオープンアクセス化されていない[43]。この要因については、ジャーナルよりも書籍が重要視される面があることや[44]、研究助成金の規模が違うことが挙げられている[42]。これに対し生命科学の分野などでは発表の早さを競う傾向があり、オープンアクセスジャーナルが盛んな理由となっている[43]。実際に人文系学問である地理学・観光学を研究する鈴木晃志郎は2013年の時点でオープンアクセスジャーナルの存在を知らず「金をとって出版させる雑誌なんて出版詐欺だろ」と思ったと述べている[注 3]。

オープンアクセスは被引用数を増加させると言われることがあるが、その効果を否定するものもまた多い。増加の要因として考えられているのは「アクセスに制限がないため」「早期公開が被引用数の増加に影響している」「研究者が出来の良い論文をオープンアクセスとしているため」などあるが、調査方法の不統一などから、まだ具体的なことは分かっていない[46]。科学技術政策研究所（現、科学技術・学術政策研究所）の林和弘による調査でも、オープンアクセス論文の被引用数増加が認められたが、オープンアクセスが直接的な原因というよりも、短期間の査読が影響を及ぼしていると見ている[47]。

公的助成を受けた研究のオープンアクセス化は、アメリカ国立衛生研究所 (NIH) による義務化を嚆矢に世界各国で検討されているが[48][12]、2012年にイギリスの研究情報ネットワーク (Research Information Network、RIN) が公表した、通称フィンチレポートではオープンアクセス達成に向けて、再利用可能性やエンバーゴ期間の問題から、グリーンロードではなくゴールドロード、つまりオープンアクセスジャーナルおよびハイブリッドジャーナルを推進している[49][50]。フィンチレポートはゴールド偏重であるとして批判も浴びている[51][52]。

スイスのCERN（欧州原子核研究機構）が中心となって取り組んでいる SCOAP3 (Sponsoring Consortium for Open Access Publishing in Particle Physics) は、高エネルギー物理学分野における学術論文のオープンアクセス化を目指す国際的なプロジェクトである。SCOAP3が目指すオープンアクセス化の手法は、大学などの機関が支払っていた購読料を雑誌の出版費用に振り替えるというものである。これにより著者は費用負担なしでオープンアクセスを実現できる。プロジェクトの運用は2014年1月から始まった[53][54]。また2015年にはエルゼビアから発行される論文のうち、CERNの研究者が関わったものは全てオープンアクセスにする協定を、CERNとエルゼビアの間で結んでいる[55]。

日本では学会が活動の一環として学術誌を発行することが多く、欧米のような商業出版社がビジネスとして行っているものとは異なっている。欧米では学術雑誌を発行する会社は専門スタッフを雇い利益の最大化に努めているが、日本では専門スタッフも少なく、編集もボランティアに頼り、運営資金の充当に助成金や会費でまかなっている状況がある。このような違いがあるため日本でも無料の論文は多いが、欧米のように収益を確保できておらず、持続性が担保されていないという意見がある[56]。ただし、オープンアクセス化を追求する上で、欧米ではビジネスとして確立してしまっているため、既得権益層の反発を招く結果となっているが、日本ではそうした問題が存在しないという面もある[56]。

批判・問題点[編集]

オープンアクセスジャーナルが登場して間もない頃は、助成金による運営が一般的で著者支払い型を採用する出版社は少なかった。2005年に学協会出版者協会（英語版）(Association of Learned and Professional Society Publishers, ALPSP) が行った調査によると、著者支払い型を採用しているジャーナルは4分の1弱であり、そのうち大手2社発行のものを除くと1%にも満たなかった。著者が支払っても良いと思う金額と出版にかかる費用には差があり、ビジネスとして成立するか疑問に思うものも多かった[57][48]。オープンアクセス専門の大手出版社である PLOS も、PLOS ONE 創刊以前は、雑誌単体では費用を回収していたものの会社全体では採算が取れておらず、その運営には外部からの助成に頼っていた[58]。2013年に日本で行われた調査においても、オープンアクセスジャーナルに投稿しない理由として最も多かった意見が、高額な掲載費用であった[59]。

従来の購読型ジャーナルではクオリティの高い雑誌を出版し、多くの読者を獲得するのが収入を得る道であり、そのためにコストをかけてでも査読を行ってきた。オープンアクセスでは読者から収入は得られないため、金銭的なことだけを考えれば、コストのかかる査読は行わず全ての論文を採用することが最も効率が良い方法となる[60]。こうしたことから、 APC の搾取のみを目的としたハゲタカ出版 (predatory journals または predatory publisher) などと呼ばれる、まともな査読をせずに論文を掲載するような出版社・ジャーナルが存在する[61]。サイエンスは2013年にオープンアクセスジャーナルに関する実験を報告した。実験内容は、それぞれ出版社の異なる304の APC を必要とするオープンアクセスジャーナルに、まともな研究者なら気づくような誤りのある論文を投稿するというものだった。そのうち半数以上の157誌が論文を受理したという。その中には SAGE やエルゼビアのものも含まれていたが、Hindawi や PLOS はリジェクトしたという[62][63]。2014年にはオープンアクセス誌の投稿呼びかけメールに、スパムメールに抗議するための「そのメーリングリストから私を外せ」とだけ繰り返し書かれたファイルを送り返したところ、受理されてしまうという事件が起こっている。査読の結果は最高評価であり APC 150ドルを支払うように要求されたという[64]。このような雑誌に論文を掲載することは「研究業績を金で買う」ことに等しいと見るものもおり、研究者がオープンアクセスジャーナルを低評価する理由ともなっている[36]。コロラド大学デンバー校のジェフリー・ビールは疑わしい出版社・ジャーナルのリストを作り、これらと関わらないよう呼びかけている[65]。SPARC Japan が2013年末に行ったアンケート調査では、日本の研究者がオープンアクセスジャーナルに投稿し、掲載された論文のうち、約11%がビールのリストに載っている出版社が発行するジャーナルに掲載されていた[66]。

査読にかかるコストを抑えながらもジャーナルの評価を高める方法として、カスケード査読と呼ばれるものが存在する。「カスケード査読」とは、あるジャーナルで不受理となった論文でも、同じ出版社の他のジャーナルに投稿を振り替えられる仕組みで、査読報告書を引き継ぐことで査読プロセスを簡略化できる仕組みであり、「カスケード・システム」「カスケードモデル」などと表現されることもある[67]。著者と出版社ともに時間の節約となり、カスケードの上位にあたるジャーナルでは、質の高い論文だけを掲載することでジャーナルの評価を維持することができ、また、改めて査読をやり直す必要がないため査読にかかったコストを無駄にせずに済む[16]。ただし、引継ぎの行われたカスケードの下位にあるジャーナルは、不受理の論文を集めた雑誌という不名誉な側面があるため、PLOS ONE など、このシステムを原則として採用しないジャーナルもある[67]。

脚注[編集]

[脚注の使い方]

註釈[編集]

  1. ^ ただし、PLOS ONEはメガジャーナルである。メガジャーナルではない PLOS Biology では2,900米ドルとなっている。
  2. ^ Science, Technology, Medicine の頭文字で科学、技術（工学）、医学分野のこと。
  3. ^ ただし、鈴木に連絡をとってきた相手は、いわゆるハゲタカ出版もしくは出版詐欺の可能性がある[45]。

出典[編集]

  1. ^ “オープンアクセスについて”. Nature Publishing Group. 2015年4月10日閲覧。
  2. ^ “オープンアクセス(OA)での論文出版には、信頼できる投稿先をお選び下さい”. ワイリー・ジャパン (2013年11月18日). 2015年4月10日閲覧。
  3. ^ “Article Publication Charges”. アメリカ心臓協会. 2015年4月10日閲覧。
  4. ^ “京都大学図書館機構 - Science Advances（AAAS）論文掲載料の割引について”. 京都大学 (2015年3月26日). 2015年4月10日閲覧。
  5. ^ “PLoS ONE and the Rise of the Open Access MegaJournal in 第5回 SPARC Japan セミナー2011「OAメガジャーナルの興隆」” (PDF). 国立情報学研究所. p. 3 (2012年8月8日). 2015年4月10日閲覧。
  6. ^ 国立大学図書館協会 学術情報委員会 学術情報流通検討小委員 2014, p. 1.
  7. ^ オープンアクセスジャーナルへの投稿に関する調査ワーキンググループ 2014, p. 26.
  8. ^ “Publication Fees”. PLOS. 2015年4月11日閲覧。
  9. ^ “オープンアクセスについて”. ネイチャー・パブリッシング・グループ. 2015年4月11日閲覧。
  10. ^ 国立大学図書館協会 学術情報委員会 学術情報流通検討小委員 2014, pp. 7-8.
  11. ^ a b 国立大学図書館協会 学術情報委員会 学術情報流通検討小委員 2014, p. 5.
  12. ^ a b 横井 2013, pp. 149-150.
  13. ^ 倉田 2007, p. 161.
  14. ^ a b 倉田敬子 (2012-08). “Open Accessはどこまで進んだのか(2) オープンアクセスはいかに実現されてきたのか” (PDF). SPARC Japan news letter (国立情報学研究所) 14: 6. NAID 110009444471. https://www.nii.ac.jp/sparc/publications/newsletter/pdfper/14/sj-NewsLetter-14-3.pdf 2015年4月11日閲覧。. 
  15. ^ 石井奈都 (2012-01). “商業出版社のオープン・アクセス戦略”. SPARC Japan news letter (国立情報学研究所) 11: 3. NAID 110008790863. https://www.nii.ac.jp/sparc/publications/newsletter/html/11/fa1.html 2015年4月11日閲覧。. 
  16. ^ a b “BioMed Central のオープンアクセス出版 in 第5回 SPARC Japan セミナー2009「オープンアクセスのビジネスモデルと研究者の実際」” (PDF). 国立情報学研究所. pp. 2-3 (2009年10月20日). 2015年4月11日閲覧。
  17. ^ 横井 2013, p. 144
  18. ^ a b 杉田茂樹 (2012-08). “Open Accessはどこまで進んだのか(1) オープンアクセス メガジャーナルと学術出版システム転覆提案”. SPARC Japan news letter (国立情報学研究所) 14: 3. NAID 110009444464. https://www.nii.ac.jp/sparc/publications/newsletter/pdfper/14/sj-NewsLetter-14-2.pdf 2015年4月11日閲覧。. 
  19. ^ 横井 2013, p. 145.
  20. ^ 倉田 2007, p. 162.
  21. ^ a b 三根 2007, p. 55.
  22. ^ 倉田 2007, p. 151.
  23. ^ 時実象一「オープンアクセス運動の歴史と電子論文リポジトリ」『情報の科学と技術』第55巻第10号、情報科学技術協会、2005年10月、421-422頁、CRID 1390282679211268096、NAID 110002829890。 
  24. ^ 上田修一、倉田敬子 編著 (2013). 図書館情報学. 勁草書房. pp. 102-104. ISBN 978-4-326-00038-8 
  25. ^ a b 国立大学図書館協会 学術情報委員会 学術情報流通検討小委員 2014, pp. 6-7.
  26. ^ a b c d 横井 2013, pp. 147-148.
  27. ^ Van Noorden 2013, p. 428.
  28. ^ 鈴木 2013, p. 7.
  29. ^ “PeerJ - Pricing - Individual Publishing Plans”. PeerJ. 2015年4月13日閲覧。
  30. ^ “生涯投稿料99ドルの査読付きオープンアクセス誌“PeerJ”が2012年秋に創刊”. カレントアウェアネス-R (国立国会図書館). (2012-05-11). https://current.ndl.go.jp/node/20829 2015年4月12日閲覧。. 
  31. ^ “PeerJが創刊1周年 1年間の公開論文数は約500本”. カレントアウェアネス-R (国立国会図書館). (2014-02-13). https://current.ndl.go.jp/node/25481 2015年4月12日閲覧。. 
  32. ^ 佐藤 2014, p. 12.
  33. ^ a b オープンアクセスジャーナルへの投稿に関する調査ワーキンググループ 2014, pp. 5-6.
  34. ^ 佐藤 2013, p. 418.
  35. ^ 国立大学図書館協会 学術情報委員会 学術情報流通検討小委員 2014, pp. 31-35.
  36. ^ a b オープンアクセスジャーナルへの投稿に関する調査ワーキンググループ 2014, p. 33.
  37. ^ Van Noorden 2013, p. 429.
  38. ^ “中国、国際科学技術論文の被引用数で世界第５位”. 科学技術振興機構 (2013年10月24日). 2015年4月11日閲覧。
  39. ^ “Home : Nature Communications”. Nature Publishing Group. 2015年4月10日閲覧。
  40. ^ “Home: Cell Reports”. エルゼビア. 2015年4月10日閲覧。
  41. ^ “Science Advances”. 米国科学振興協会(AAAS). 2015年4月10日閲覧。
  42. ^ a b 三根 2007, p. 59.
  43. ^ a b 鈴木 2013, p. 5.
  44. ^ キャロライン・サットン (2015年3月9日). “懐疑的な研究者へのオープンアクセスガイド”. エディテージ. 2015年4月13日閲覧。
  45. ^ 鈴木晃志郎. “Davidさんの出版社（David Publishing Company）について”. 2015年4月10日閲覧。
  46. ^ 三根慎二 (2009-09-20). “オープンアクセスは被引用数を増加させるのか？”. カレントアウェアネス (国立国会図書館) 301 (CA1693): 7-10. https://current.ndl.go.jp/ca1693. 
  47. ^ 林 2009, pp. 200-201.
  48. ^ a b 佐藤 2013, p. 417.
  49. ^ 佐藤 2013, p. 419.
  50. ^ 国立大学図書館協会 学術情報委員会 学術情報流通検討小委員会 (2013-06). 学術情報流通の現状と課題の整理のために― 検討の報告 ― (PDF) (Report). 国立大学図書館協会. p. 12. 2015-04-10閲覧。 {{cite report}}: |date=の日付が不正です。 (説明)
  51. ^ “ハーナッド氏らがFinchレポートに反論するプレプリントを公開、セルフアーカイブ義務化は機関リポジトリへの論文登載率に影響を与えると主張”. カレントアウェアネス-R (国立国会図書館). (2012-11-02). https://current.ndl.go.jp/node/22239 2015年4月13日閲覧。. 
  52. ^ “ゴールドOAに偏重した英国のOA方針に対する批判と提言”. カレントアウェアネス-E (国立国会図書館) (E1495). (2013-10-24). https://current.ndl.go.jp/e1495 2015年4月13日閲覧。. 
  53. ^ “オープンアクセスプロジェクトSCOAP3が2014年1月から運用開始”. カレントアウェアネス-R (国立国会図書館). (2013-12-06). https://current.ndl.go.jp/node/25020 2015年4月12日閲覧。. 
  54. ^ “SCOAP3”. 国立情報学研究所. 2015年4月12日閲覧。
  55. ^ “欧州原子核研究機構（CERN）、Elsevier社と新たなオープンアクセス協定を結ぶ　CERNの研究者が含まれる論文すべてをオープンに”. カレントアウェアネス-R (国立国会図書館). (2015-04-14). https://current.ndl.go.jp/node/28321 2015年4月15日閲覧。. 
  56. ^ a b 林 2009, pp. 203-204.
  57. ^ 横井 2013, pp. 416-417.
  58. ^ 佐藤翔 (2014-12). “PLOS ONEのこれまで，いま，この先”. 情報管理 (科学技術振興機構) 57 (9): 608-609. doi:10.1241/johokanri.57.607. 
  59. ^ オープンアクセスジャーナルへの投稿に関する調査ワーキンググループ 2014, pp. 19-20, 36.
  60. ^ 佐藤 2014, p. 11.
  61. ^ “ハゲタカ出版の雑誌に論文を発表しているのはどんな人？（文献紹介）”. カレントアウェアネス-R (国立国会図書館). (2014-11-11). https://current.ndl.go.jp/node/27409 2015年4月12日閲覧。. 
  62. ^ John Bohannon (2013-10-04). “Who's Afraid of Peer Review?”. Science (アメリカ科学振興協会) 342 (6154): 60-65. doi:10.1126/science.342.6154.60. 
  63. ^ “「査読なんか怖くない？」　Science誌にオープンアクセス雑誌の査読に関する実験報告”. 国立国会図書館 (2013年10月8日). 2015年4月12日閲覧。
  64. ^ “「そのメーリングリストから私を外せ」と繰り返し書かれているだけの論文が受理される”. カレントアウェアネス-R (国立国会図書館). (2014-11-25). https://current.ndl.go.jp/node/27497 2015年4月12日閲覧。. 
  65. ^ “単なる“金もうけ”の疑いのあるオープンアクセス出版社のリスト（2014年版）”. カレントアウェアネス-R (国立国会図書館). (2014-01-07). https://current.ndl.go.jp/node/25205 2016年3月30日閲覧。. 
  66. ^ オープンアクセスジャーナルへの投稿に関する調査ワーキンググループ 2014, pp. 22-23.
  67. ^ a b 横井 2013, p. 148.

参考文献[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]

Directory of Open Access Journals (DOAJ) - オープンアクセスジャーナルのデータベース

概念
オープンアクセスに関する声明
オープンアクセスを実現するための戦略
オープンアクセスに関連する組織
オープンアクセスプロジェクトの一覧
概念
ツール
関連団体
関連人物
プロジェクト
「https://ja.wikipedia.org/w/index.php?title=オープンアクセスジャーナル&oldid=98460241」から取得