オートバイ用トレーラー

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
ナビゲーションに移動 検索に移動

オートバイ用トレーラー(オートバイようトレーラー、Motorcycle trailer)はオートバイによって牽引されるトレーラーである。

概要[編集]

ホンダ・ゴールドウイングの牽引型トレーラー
「トゥクトゥク」と呼ばれる、オートバイけん引型トレーラーを利用したカンボジアのタクシー
ホンダ・カブの東南アジア向けであるホンダ・ドリーム
Honda with caravan trailer

オートバイで牽引するトレーラーは、4輪車で牽引するライトトレーラーと同様の構成であるが車体幅の狭いオートバイに合わせてトレッドを狭く小型に作られている。外観も牽引するオートバイに合わせてデザインされているものもある。用途は4輪車用のライトトレーラーと同様に、オートバイに積みきれない荷物を運搬するためのものや、駐車中に展開してテントとして使うものがある。1輪のものも製造、販売されており[1]チェコ共和国ヤワ・モーターズが製造していたPAVトレーラーや、ハンガリー共和国のMotorkuliが製造していた製品などがある。

英国ではオートバイで牽引するトレーラーに法的な基準が設けられていて、牽引するオートバイは排気量125cc以上で、車体に総重量を標示しなければならない。トレーラーは全幅が1m以下、オートバイの後車からトレーラーの後端までの距離は2.5m以下、トレーラーの積載重量は150kgまたは牽引車両の総重量の2/3を超えてはならない[2]

東南アジアをはじめとする発展途上国の多くでも、小型のオートバイでトレーラーを牽引する利用法が見られる。

日本の法規上の扱い[編集]

四輪以上の自動車で大型トレーラー以外のトレーラー(ライトトレーラー)等[3]を牽引する場合と同様に、専用の堅牢な構造装置および牽引器具が必須であり、原則として、独自のブレーキ装置や灯火類等が必要となる。法規制としては、トレーラーのサイズや重量などに応じて、ナンバー登録が必要であり、トレーラーに車検が必要な場合もある。オートバイで牽引できるライトトレーラーの市販は限定的であり、自作して独自にナンバー登録や、車検を通す場合すらある。

なお、オートバイ用ライトトレーラー(次掲の付随車を含む)は貨物用であり、乗用のライトトレーラー(付随車含む)は無い。また道路交通法でも、オートバイの乗車定員は本体の方に1名または2名だけであるため、付随車に乗車することはできない。

ただし、オートバイでも二輪の125cc未満が牽引する場合については、被牽引側は「付随車」扱いとなるので、法規制は限定となり、以降に詳述する。

125cc以下の二輪オートバイによる牽引[編集]

 道路運送車両法により、この種の二輪オートバイは原動機付自転車扱いとなり、同法の原動機付自転車で牽引可能な車両は、「付随車」に限定される。(また、125cc超のオートバイで「付随車」は牽引できない)。

 道路交通法ではこの種の二輪オートバイは「自動車」扱いではない(2条九項)ため、同59条は適用されず、同60条および同条に基づく都道府県公安委員会の規定で制限される。たとえば東京都道路交通規則11条は「法第60条の規定により、自動車以外の車両(トロリーバスを除く。)の運転者は、交通の頻繁な道路においては、他の車両をけん引してはならない。ただし、けん引するための装置(堅ろうで運行に十分耐えるものに限る。)を有する原動機付自転車又は自転車により、けん引されるための装置(堅ろうで運行に十分耐えるものに限る。)を有するリヤカー1台をけん引するときは、この限りでない。」としている。よって、交通の頻繁な道路においては、けん引するため「装置」を必要とする。交通の頻繁な道路以外においては、紐等でけん引することも禁止されていない。なお、道路運送車両法では、「自動車」の連結装置においてようやく、「強度、構造等に関し告示で定める基準に適合する」ことを求められるため(保安基準19条)、「車両」に必要なものは一段階、簡易なもので差し支えないと解されるべきであり、実用自転車とリヤカーの連結に用いられるヒッチピン方式で差し支えない。第五輪やヒッチボール/カプラーは大きな垂直荷重や高速運行に備えるものであり、また、砲車と前車の合計重量が1トンを越えるような馬匹けん引野砲の連結装置でもピン式が普通であり、道交法制定時にはその知識は一般的であったことからも、また計算上、直径1cm程度の鉄製のピンであっても破断荷重は120kg(に常識的な車両重量を加えた重さ)を大きく上回り、むろんトレーラーの駐車ブレーキが求められる18/100勾配で生じる荷重や、保安基準第 61 条第1項および同項が示す告示による制動条件において、時速25km、積載重量120kgの付随車に発生し得る荷重より遙かに大きく、適切なピン式は「堅ろうで運行に十分耐える」と見なすことができる。

 付随車が備えるべき灯火はない。後部反射器は必要となる(保安基準63条)。後部反射器は反射光が赤色で、正立正三角形で一辺が 50mm 以上のもの又は中空の正立正三角形で、帯状部の幅が 25mm 以上、夜間にその後方 100m の距離から走行用前照灯で照射した場合にその反射光を照射位置から確認でき、反射部が損傷し又は反射面が著しく汚損しているものでないもので[4]、反射部の中心が地上 1.5m 以下となるように取り付けられ、反射器の中心が車両中心面上となるようになるように取り付けられていればよい。後部反射器の取付部及びレンズ取付部に緩み、がた等がないように取り付けなければならない(別添 94「灯火等の照明部、個数、取付位置等の測定方法(第2章第2節及び同章第3節関係)」)。

 同一の存在であるリヤカーを人が引いて歩く場合には軽車両となり、夜間、道路を通行する時(道交法施行令18条第1項第5号)の灯火については、各都道府県公安委員会の規定に委任されている。軽車両の幅による灯火の数や取り付け位置の基準はまちまちであるが、道路運送車両法が求める後部反射器を車体の外側近くに取り付ければ、ほとんどの都道府県の規定を満たすと考えられる。前掲保安基準における「中心が車両中心面上となるようになるように取り付けられていればよい」は緩和基準であって、中心面上に取り付けることを要求はしていないため、両側への取り付けも認められる。

 ブレーキ性能については、付随車を連結したうえで、連結しない場合と同等の制動性能の技術基準を満たす場合に限って、付随車のブレーキを省略できる。

 付随車であるため、車検もナンバープレート登録も不要であるが、長さ二・五メートル、幅一・三メートル、高さ二メートルを超えてはならない[5]自賠責保険[6]および自動車任意保険[7]においてはけん引する原動機自転車と一体として扱われる。この場合同一の存在であるリヤカーを人が引いて歩く場合には軽車両となり、自賠責保険[6]および自動車任意保険の適用外となる。非営利であれば個人賠償責任保険が適用できるが、営利では適用外となるため、営利目的で、目的地までけん引して運行し、短距離の移動を人力で行う場合は注意が必要である。

 積載重量制限(車体の重さは含まれない)は120kg。

 以上の事を満たした上で、公道での最高速度は25km/h(道路標識等の最高速度がこれ以下の場合はその速度)に制限される。

特定二輪車、ホンダ・ジャイロ等による牽引[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 鹿児島BTR
  2. ^ Fact Sheet: Trailers Drawn By Motor Cycles (PDF)”. en:Department for Transport (2007年4月). 2009年7月10日閲覧。
  3. ^ なお、重被牽引車は道路交通法が想定していないため、オートバイでそれを牽引して公道を運転できない。
  4. ^ 道路運送車両の保安基準の細目を定める告示第280条
  5. ^ 保安基準上の原動機付自転車と同一基準
  6. ^ a b 自動車損害賠償保障法第2条により、原動機付自転車は付随車を連結した状態での運行により、同法の無過失責任が適用される。
  7. ^ おそらく付随車を連結すると不利な扱いを受ける(任意保険契約の免責等)可能性が高い

関連項目[編集]