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エネルギーミックス

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
供給源別の日本の電力生産量

2018年の日本のエネルギー源構成[1]
自給率 11.7%

  石油 (37.6%)
  石炭 (25.1%)
  天然ガス (22.9%)
  原子力 (2.8%)
  水力 (3.5%)
  地熱・風力・太陽光・バイオマス等 (8.2%)

2030年の日本のエネルギー源構成目標[2]
自給率 おおむね30%

  火力 (56%)
  原子力 (22%)
  再生可能エネルギー (22%)

エネルギーミックスとは、さまざまな発電方法を組み合わせて、環境に配慮しながら電力供給することである[2]。また、日本語で「電源構成」と呼ぶこともある[2]

概要

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現在、日本国内では石炭石油等による火力発電が主な発電方法だが、SDGsの視点から、CO2の排出量を減らすため、2030年までに目標の発電割合にすることを目指している[3]。 また、エネルギー資源の概ねが輸入に頼っており、エネルギー自給率の向上にも取り組んでいる[3]

策定の経緯

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アメリカでは、シェールオイルガス増産等によるエネルギーの自立化がみられたり、世界のエネルギー需給において旺盛な需要を持つBRICSの存在感が増し、エネルギー資源獲得競争が激化して、日本の産業が国外諸国に格差をつけられる可能性があった[3]。特に中国ロシアなどは、BRICSの中でも特に資源が豊富で、レアメタル天然ガスの世界シェア上位に位置している。

また、脱炭素化を目標とするパリ協定の発効を踏まえ、世界的に脱炭素化の機運が高まっていたが、日本国内では脱炭素化はあまり進んでいなかった[3]。こうした産業面や環境面の課題を解決し、限られた資源を効果的にかつ、脱炭素化しながら活用していくための施策が必要となったため、2015年にエネルギーミックス政策が策定された[3]

脚注

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