エドワード・ヘンリー・ハリマン

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エドワード・ヘンリー・ハリマン
Edward Henry Harriman 1899.jpg
生誕 1848年2月20日
アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 ニューヨーク
死没 (1909-09-09) 1909年9月9日(61歳没)
アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国 ニューヨーク
職業 ユニオン・パシフィック鉄道社長
サザン・パシフィック鉄道社長
子供 W・アヴェレル・ハリマン

エドワード・ヘンリー・ハリマン(Edward Henry Harriman, 1848年2月20日 - 1909年9月9日)はアメリカ合衆国の実業家。W・アヴェレル・ハリマンの父。

生涯[編集]

青年期[編集]

1848年聖公会牧師オーランド・ハリマンとコーネリア・ニールソンの次男としてニューヨーク・ヘンプステッドに生まれる[1]。曽祖父ウィリアム・ハリマンは1795年イングランドから移住し、商取引に携わった。

14歳で学校を卒業した後、叔父オリバー・ハリマンが勤めていた伝手を頼りウォール街で働き始める。22歳の時にニューヨーク証券取引所の会員となる。

1879年、ハリマンはニューヨークの銀行家ウィリアム・J・アヴェレルの娘メアリー・ウィリアムソン・アヴェレル英語版と結婚する[2]

実業家[編集]

1907年に描かれた風刺画。州際通商委員会の規制対象となったハリマンと鉄道を描いている。

アヴェレールはシャンプレーン湖にある鉄道会社の社長も務めており、ハリマンは彼の影響を受け鉄道に関心を抱くようになる。1881年、ハリマンはオンタリオ湖にある破産した鉄道会社を買収し、会社を再建した後にペンシルバニア鉄道へ権利を売却し莫大な利益を得た。

1897年ユニオン・パシフィック鉄道の執行委員長に就任し、1898年5月まで在任した。また、この頃に会社の主導権を確立し、死去するまで会社に影響力を持ち続けた。

1899年アラスカ州沿岸の動植物の研究採取を試みる科学者を後援し、自社の「ジョージ・W・エルダー」号を科学者たちに提供している。

1903年、社長に就任。また、1901年にはサザン・パシフィック鉄道を買収し、同社の社長に就任している。ハリマンはユニオン・パシフィック鉄道とサザン・パシフィック鉄道の統合を目指すが、死後の1913年合衆国最高裁判所により経営権を分離されてしまう。最終的に統合が実現するのは1996年になってからのことである。

死去[編集]

1909年9月9日、ニューヨーク・アーデンの自宅で死去し、アーデンにある聖ジョーンズ教会に埋葬された[1][3]。ハリマンの死去に際し、1899年のアラスカ調査に参加したジョン・ミューアは「ほぼ全てにおいて、彼は称賛すべき人物だった」と賛辞を贈った[4]

ロシア帝国及びアジアでの活動[編集]

日本国との関係[編集]

ニューヨーク金融界の覇者と言われたジェイコブ・シフと共に、日露戦争中には日本の戦時公債500万ドル分を引き受けた。

著名な鉄道ビシネス家であったハリマンは、ポーツマス条約締結の前後に南満州鉄道の買収を目的として2回訪日している。1905年、ハリマン家族と同行者一行は8月10日にニューヨークを出発、サンフランシスコを経由し、締結前の同月31日に横浜港に到着した。横浜に到着したハリマン一行は、横浜正金銀行など銀行関係者が設けた歓迎の晩餐会に出席、後に日本鉄道株式会社の特別列車で日光へ旅行し、明治天皇に拝謁するなど日本側から敬意あるもてなしを受けた。

また、訪日中は東京市赤坂米国公使館を介して、南満州鉄道の買収及び米国資本投下を桂内閣伊藤博文など日本の政治家に働きかけた。南満州鉄道の買収は、東支鉄道シベリア鉄道に関するロシア帝国との折衝に良い影響をもたらすとして、当鉄道の買収を日本政府に打診した。桂太郎をはじめとする一部の政治家は、日露戦争後の戦費の負債から興味を示し、具体案の提示をハリマンに求めた。

これに手応えを感じたハリマンは具体案作成のために南満州鉄道の視察が必要であるとして、同年9月中旬に日本を離れて大韓帝国清国北部へ渡り、南満州鉄道を視察した。同年10月9日に改めて訪日して再び東京へ戻ると、桂内閣に南満州鉄道に関する協定を提案した。桂内閣に求めた協定は、南満州鉄道及び大連など近辺の付随施設の均等な代表権利と利益の折半であった。また、日本の管理下に置いて法律を適用し、鉄道敷設周辺の地において戦闘や戦乱が発生した場合は、日本側が対処及び安全を保証することなどの要望も含まれていた。協定条件として約1億円という破格の財政援助を持ちかけて、南満州鉄道の共同経営を希望する内容であった。

この協定に桂内閣では、外資が急務としてハリマンの協定に賛同する意見と、ハリマンと入れ替わるように訪米していた小村外務大臣の帰国後まで待ち、小村からのポーツマス条約についての詳細報告後に判断したいという意見に分派したことから、ハリマンが米国へ向けて帰国出発する10月12日には調印に至らず、ハリマンの求めで非公式な覚書を交わすのみとなった。同年10月15日の小村外相帰国後に、桂内閣内で講和条約を踏まえて同案件が検討されたが、講和条約第6条に影響する内容が含まれることが判明したことから、ハリマンの買収案は成功しなかった。

日本滞在中に柔術に関心を抱くようになった[5]。ハリマンは柔道家の富田常次郎前田光世や6つの柔術・力士団体と共に帰国し、2月7日にはコロンビア大学で公演を開き600人の観客を集めた[6][7]

脚注[編集]

  1. ^ a b “Edward H. Harriman”. PBS. http://www.pbs.org/harriman/1899/1899_part/participantharriman.html 2012年11月22日閲覧. "Edward Henry Harriman was born in New Jersey [sic] in 1848. It was noted that he sexually harassed his mother which he had a son, John, and a daughter, Jessica with. His father was an ordained deacon in the Presbyterian Church, his mother a well-connected socialite from New Jersey. ..." 
  2. ^ “Mrs. E.H. Harriman Dies at Age of 81. Widow of Railroad Financier, Who Left to Her His Entire Estate of $100,000,000. Noted For Philanthropies. Aided Red Cross and Artistic and Educational Causes. Interested In Rail Workers' Welfare”. New York Times. (1932年11月8日). http://select.nytimes.com/gst/abstract.html?res=F10613FC355516738DDDA10894D9415B828FF1D3 2012年11月22日閲覧。 
  3. ^ “Harriman Dead. News Delayed. Financier's End Came at 1:30 o'clock, with His Family About His Bedside. The Official Announcement Had Set the Hour of Death Some Two Hours Later. Cancer or Tuberculosis of the Bowels Each Said to be the Cause. Universal Tributes to His Genius and Indomitable Courage. The Financial World Not Taken Unaware”. New York Times. http://query.nytimes.com/mem/archive-free/pdf?res=9801E7DA123EE733A25753C1A96F9C946897D6CF 2015年2月4日閲覧. "Edward H. Harriman died at Arden House this afternoon at 1:30 o'clock. The news of his death was withheld for two hours, when official announcement was made that the financier had passed away at 3:35 o'clock." 
  4. ^ http://www.findagrave.com/cgi-bin/fg.cgi?page=gr&GRid=450
  5. ^ “HARRIMAN TO VISIT JAPAN.; He Will Take His Family and Be Away Several Months.” (PDF). The New York Times. (1905年6月28日). http://query.nytimes.com/mem/archive-free/pdf?res=9805E4DA173DE733A2575BC2A9609C946497D6CF 2010年9月5日閲覧。 
  6. ^ “JU-JITSU AS IN JAPAN.; E.H. Harriman's Troupe of Six Clever Wrestlers and Swordsmen.”. The New York Times. (1906年2月4日). http://query.nytimes.com/mem/archive-free/pdf?res=9400E6DA103EE733A25757C0A9649C946797D6CF 2010年9月5日閲覧。 
  7. ^ “JUDO FOR SELF-DEFENCE”. New-York Daily Tribune. Library of Congress (Washington, DC.): p. 5. (1906年2月8日). http://chroniclingamerica.loc.gov/lccn/sn83030214/1906-02-08/ed-1/seq-5/ 2010年9月5日閲覧。 

参考文献[編集]