コダック

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イーストマン・コダック
Eastman Kodak Company
Eastman Kodak Company logo
種類 公開企業
市場情報
NYSE KODK
略称 コダック
本社所在地 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
ニューヨーク州ロチェスター
設立 1881年
業種 製造業
事業内容 写真用品の製造
カメラ・デジタル画像機器の製造
映画関連製品の製造 他
代表者 ジェフ・クラーク(現CEO)
従業員数 6,500名(2015年)[1]
関係する人物 ジョージ・イーストマン(創業者)
外部リンク https://www.kodak.com/
特記事項:上場当時の市場コードは EK
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イーストマン・コダック英語: Eastman Kodak Company)は、アメリカ合衆国に本拠を置く世界最大の写真用品(写真フィルム印画紙、処理剤)メーカーである[2]。一般的にはコダックの略称で知られている。

概要[編集]

世界で初めてロールフィルムおよびカラーフィルムを発売したメーカーである。また、世界で初めてデジタルカメラを開発したメーカーでもある。写真関連製品の分野で高い市場占有率を占めることで知られていたほか、映画用フィルム、デジタル画像機器などの事業も行っていた。

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2000年頃までは世界的な大手企業であり、「写真撮影の決定的瞬間」を意味する「コダック・モーメント(Kodak Moment)」という言葉も出来た。1975年には、世界初のデジタルカメラを開発するなど、アナログ分野だけでなくデジタル分野でも、高い技術力を誇っていた。

しかし、写真フィルム事業での大きすぎる成功のため、デジタル化の波に乗り遅れ、2000年代以降のフィルム市場の急激な衰退にともない、2012年に会社が倒産した。

「コダック・モーメント」とは、「市場が急激に変化する決定的瞬間」を意味することになり、旧分野での大きすぎる成功のため、新たなイノベーションに乗り遅れる「イノベーションのジレンマ」、または新興の技術が、旧来の優れた技術を破壊的に駆逐する「破壊的イノベーション」の代表的な犠牲者として知られることになった。

2012年の倒産後は、企業規模を大幅に縮小して再出発。2013年に再上場した。

歴史[編集]

社名の由来[編集]

コダックという社名は、力強くシャープな感じがすると同時に、創業者のお気に入りでもあった「K」を挟んだ単語をいく通りも考えた結果として生まれたものであって、単語そのものに特別な意味はない。

主な製品・規格[編集]

レンズの製造番号による製造年確定[編集]

アメリカコダックにて製造されたレンズの製造番号の頭には製造年西暦下二桁を示すアルファベットが2文字ついており、C=1、A=2、M=3、E=4、R=5、O=6、S=7、I=8、T=9、Y=0を表している。例えばESであれば1947年製であることがわかる。

日本法人[編集]

コダック合同会社
Kodak Japan, Ltd.
Logo of the Eastman Kodak Company (2006–2016).svg
種類 合同会社
略称 コダック
本社所在地 日本の旗 日本
140-0002
東京都品川区東品川四丁目10番13号
設立 1981年(昭和56年)10月30日
業種 印刷業
事業内容 各種印刷システムおよび付随サービスの提供
代表者 藤原浩
資本金 25億1,000万円
従業員数 約400名
約520名 (グループ社員数)
決算期 年1回 12月
主要株主 イーストマン・コダック
主要子会社 山梨RPBサプライ株式会社
RPBマーケティング株式会社
関係する人物 上田竹翁
外部リンク wwwjp.kodak.com
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コダック合同会社英語: Kodak Japan, Ltd.)は、イーストマン・コダックの日本法人、同社の完全子会社である[13]

略歴[編集]

  • コダックの日本進出以来、長瀬産業と提携関係にあった。
  • 1981年(昭和56年)10月30日 - 会社設立[13]
  • 1986年(昭和61年) - 統合してコダック・ナガセ株式会社を設立。
  • 1989年(平成元年) - 長瀬産業との提携関係を解消。
  • 1993年(平成5年) - 横浜マリノス(現横浜F・マリノス)のユニフォームスポンサーを1998年まで務める。また、Jリーグオールスターサッカーのスポンサーを1993年から1998年まで努める。
  • 2009年(平成21年)1月 - コダック株式会社へ商号変更。
  • 2013年(平成25年)12月2日 - 現社名に商号変更[13]

企業データ[編集]

傘下企業[編集]

  • 山梨RPBサプライ株式会社
  • RPBマーケティング株式会社

関連項目[編集]

脚注[編集]

  1. ^ Kodak leaders outline plans, outlook for company”. Rochester Business Journal (2015年10月23日). 2016年3月17日閲覧。
  2. ^ a b c 百科事典マイペディア『イーストマン・コダック』 - コトバンク、2012年2月6日閲覧。
  3. ^ a b Milestones | Kodak
  4. ^ Kodak Receives Continued Listing Standards Notice from the New York Stock Exchange (英語), コダック、2012年1月3日付、2012年1月4日閲覧。
  5. ^ 米コダックが破産法申請 デジカメ対応など遅れ つなぎ融資で業務継続 日本経済新聞 2012年2月10日閲覧。
  6. ^ 破産申請中のコダック、劇場の名称削除を希望 映画.com 2012年2月5日閲覧
  7. ^ “米コダック、法的管理脱却へ 破綻から1年7カ月で”. 47NEWS. (2013年8月21日). http://www.47news.jp/CN/201308/CN2013082101000872.html 2013年8月23日閲覧。 
  8. ^ “米コダック、破産法の適用脱却する計画を裁判所が承認”. トムソン・ロイター. (2013年8月21日). http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPTYE97J08120130820 2013年8月23日閲覧。 
  9. ^ “イーストマン・コダック、破産法保護下から脱却”. ウォール・ストリート・ジャーナル. (2013年8月21日). http://jp.wsj.com/article/SB10001424127887324562504579025940261771128.html 2013年8月23日閲覧。 
  10. ^ Kodak emerges from bankruptcy with focus on commercial printing”. トムソン・ロイター (2013年9月3日). 2016年3月18日閲覧。(英語)
  11. ^ ◎英コダック年金プラン、イーストマン・コダック社のパーソナライズド イメージング、 ドキュメント イメージング両事業の買収を完了”. 共同通信PRワイヤー (2013年9月4日). 2016年3月18日閲覧。
  12. ^ a b 米コダック、仮想通貨「コダックコイン」を発行” (日本語). 日本経済新聞 電子版. 2018年12月28日閲覧。
  13. ^ a b c 会社概要コダック、2014年1月29日閲覧。
  14. ^ コダックとJK Imagingがコンシューマー向けデジタル製品のブランドライセンス契約を発表
  15. ^ Kodakブランドのカメラを日本国内で独占販売!

外部リンク[編集]