ひかりが丘 (生駒市)
ひかりが丘 | |
|---|---|
  ひかりが丘 ひかりが丘の位置 | |
| 北緯34度44分27.8秒 東経135度42分54.5秒 / 北緯34.741056度 東経135.715139度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 奈良県 |
| 市町村 |
 生駒市 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.18 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 1,623人 |
| • 密度 | 9,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
630-0141[3] |
| 市外局番 | 0743（奈良MA）[4] |
| ナンバープレート | 奈良 |
ひかりが丘（ひかりがおか）は、奈良県生駒市の町名。現行行政地名はひかりが丘一丁目からひかりが丘三丁目。郵便番号は630-0141。
地理[編集]
穴虫川の二本の支流に囲まれた地域で、工業地帯（学研生駒テクノエリア[5]）に隣接している[6]。
歴史[編集]
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北田原町の北東部に開発された新興住宅地で、1983年（昭和58年）9月から入居を開始した[6]。開発に当たっては穴虫川の灌漑用水の保護のため、地元の水利組合との間で細かい取り決めが行われた[6]。
世帯数と人口[編集]
2019年（令和元年）10月1日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| ひかりが丘一丁目 | 292世帯 | 718人 |
| ひかりが丘二丁目 | 248世帯 | 627人 |
| ひかりが丘三丁目 | 103世帯 | 278人 |
| 計 | 643世帯 | 1,623人 |
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 2,257人 | [7] | |
| 2000年（平成12年） | 2,081人 | [8] | |
| 2005年（平成17年） | 1,951人 | [9] | |
| 2010年（平成22年） | 1,795人 | [10] | |
| 2015年（平成27年） | 1,662人 | [11] |
世帯数の変遷[編集]
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 585世帯 | [7] | |
| 2000年（平成12年） | 580世帯 | [8] | |
| 2005年（平成17年） | 593世帯 | [9] | |
| 2010年（平成22年） | 594世帯 | [10] | |
| 2015年（平成27年） | 586世帯 | [11] |
事業所[編集]
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| ひかりが丘一丁目 | 8事業所 | 50人 |
| ひかりが丘二丁目 | 3事業所 | 10人 |
| ひかりが丘三丁目 | 1事業所 | 1人 |
| 計 | 12事業所 | 61人 |
交通[編集]
バス[編集]
施設[編集]
- ひかりが丘集会所
- ひかりが丘ふれあい公園
脚注[編集]
- ^ “1．土地及び気象”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2020年4月23日). 2021年5月17日閲覧。
- ^ a b “2．人口”. 生駒市公式ホームページ. 生駒市 (2020年4月23日). 2021年5月17日閲覧。
- ^ “奈良県 生駒市 ひかりが丘の郵便番号”. 日本郵便. 2021年5月17日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2021年5月17日閲覧。
- ^ “北田原工業会の改名と北田原工業団地の呼称変更のお知らせ”. 学研生駒工業会 (2016年3月2日). 2021年5月17日閲覧。
- ^ a b c 『生駒市誌V』400頁。
- ^ a b “平成7年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2021年5月17日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2021年5月17日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2021年5月17日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2021年5月17日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査 小地域集計（総務省統計局） 第2表 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2021年5月17日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス‐活動調査 確報集計(事業所に関する集計) 第32表 経営組織(４区分)，従業者規模(６区分)別民営事業所数及び従業者数―市区町村，町丁・大字”. 政府統計の総合窓口（e-Stat）. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2021年5月17日閲覧。
参考文献[編集]
- 生駒市誌編纂委員会 編『生駒市誌（通史・地誌編）V』生駒市役所、1985年。
| 北部 | |
|---|---|
| 中部 | |
| 南部 | |
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