とりせん

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』
ナビゲーションに移動 検索に移動
株式会社とりせん[1]
TORISEN Co.,Ltd.
とりせん本社 外観.jpg
種類 株式会社[1]
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
374-8512[1]
群馬県館林市下早川田町700番地[1]
設立 1948年昭和23年)2月1日
(株式会社鳥仙)[1]
業種 小売業
法人番号 5070001021901
事業内容 スーパーマーケットチェーン[1]
代表者 前原章宏(代表取締役会長)
前原宏之(代表取締役社長)
資本金 10億4,300万円
売上高 840億円(平成29年2月現在)
従業員数 正社員:917人
パート:2,132人(8時間換算)
決算期 2月[1]
主要子会社 主な子会社・関連会社の項目を参照
外部リンク www.torisen.co.jp
特記事項:2010年、スーパーストア売上高ランキング
第58位[2]
テンプレートを表示

株式会社とりせん英称TORISEN Co.,Ltd.)は、群馬県を中心に店舗を展開するスーパーマーケットチェーンであり、オール日本スーパーマーケット協会(AJS)の会員企業。

キャッチフレーズは「安全です新鮮ですとりせん」。

概要[編集]

先々代の前原仙吉が、1912年(明治45年〈大正元年〉)に食品卸売業として、群馬県館林市に「鳥仙商店」を創業。1948年(昭和23年)に先代の前原壬子雄がその事業を継承し、株式会社鳥仙本店を創立。昭和35年に商号を現在の「株式会社とりせん」に変更し、群馬県、栃木県、茨城県、埼玉県に、本格的なスーパーマーケットチェーンとして事業を拡大した。

静岡県ホームセンター「ジャンボエンチョー」とロゴが非常に似ているが、資本・業務面ともに一切関係ない。

沿革[編集]

  • 1912年大正元年)5月 - 鳥仙商店(食品卸売業)創業[広報 1]
  • 1948年昭和23年)
    • 2月1日 - 株式会社鳥仙本店設立[1]
    • 2月 - 館林中央店を開店。
  • 1958年(昭和33年)10月 中央店にセルフサービスを導入し、本格的スーパーマーケットの経営を開始[広報 1]
  • 1959年(昭和34年) - 羽生店を開店し、スーパーマーケットのチェーン展開を開始[1]
  • 1960年(昭和35年)2月 - 商号を株式会社とりせんに変更[1]
  • 1968年 - AJSに加盟
  • 1970年 - ニチイと業務提携、伊勢崎SC(11号店)を開店
  • 1973年(昭和48年) - 館林市下早川田にプロセスセンターを建設し、生鮮食品のセントラルパッケージ方式を採用[広報 1]
  • 1974年(昭和49年)2月 - 館林市下早川田に本社を移転[広報 1]
  • 1975年(昭和50年)3月 - 本社敷地内にディストリビューションセンターを併設した本社屋を新設し、移転[広報 1]
  • 1976年(昭和50年)10月 - 衣料品部門を導入した小山店を開店し、コンビネーション型の店舗展開を開始[広報 1]
  • 1979年(昭和50年)1月 - ショッピングセンター1号店として西那須野店を開店[広報 1]
  • 1982年(昭和50年)10月 - 小桑原店に生鮮食品のインストアパッケージ方式などの新システムを採用し、1号店として改装開店[広報 1]
  • 1986年(昭和61年)6月 - 衣料品のロードサイド店舗としてサントリア伊勢崎店を開店、サントリア店の多店舗化開始[広報 1]
  • 1992年平成4年)10月 - 群馬町店SMを600坪型1号店として増床開店[広報 1]
  • 1993年(平成5年)10月 - ドラッグストア1号店としてビックリー堀米店を改装開店[広報 1]
  • 1999年(平成11年)8月 - 発泡スチロール減溶プラントを本社敷地内に設置し、リサイクルへの取り組みを強化[広報 1]
  • 2003年(平成15年)12月 - とりせん館林物流センター稼動[広報 1]
  • 2007年(平成19年)10月 - 太陽光発電システムを設置した城西の杜店を開店[広報 1]
  • 2009年(平成21年)9月 - 環境マネジメントシステム「エコアクション21」を本社及び館林市内、太田市内、大泉町内の10店舗が取得[広報 1]
  • 2010年(平成22年)12月 - 環境マネジメントシステム「エコアクション21」を全店舗が取得[広報 1]
  • 2011年(平成23年)
    • 3月 - マイバッグ・マイバスケット持参運動の推進のため、お買物袋持参値引を実施[広報 1]
    • 3月11日…東日本大震災により一部の店舗が被災。
  • 2013年(平成25年)12月 - 群馬県と地域活性化包括連携協定を締結[広報 1]
  • 2016年(平成28年)7月 - チャージ機能付き「とりせん電子マネーカード」開始[広報 1]

店舗[編集]

各店舗の詳細は公式サイト「株式会社とりせん 店舗検索」を参照。

かつて存在した店舗[編集]

群馬県[編集]

店舗面積382m2[3]
店舗面積442m2[3]
店舗面積485m2[3]
店舗面積370m2[4]
店舗面積633m2[4]
店舗面積947m2[4]
店舗面積858m2[4]
店舗面積1,587m2[4]
店舗面積924m2[4]
店舗面積921m2[4]
店舗面積1,125m2[4]
店舗面積512m2[4]
店舗面積960m2[4]

栃木県[編集]

店舗面積792m2[3]
店舗面積409m2[3]
店舗面積125m2[3]
店舗面積1,185m2[3]
店舗面積1,066m2[3]
店舗面積944m2[3]
店舗面積1,440m2[3]

埼玉県[編集]

店舗面積382m2[3]
店舗面積835m2[3]
店舗面積558m2[3]
店舗面積436m2[3]

茨城県[編集]

福島県[編集]

主な子会社・関連会社[編集]

  • マック食品株式会社(食品製造業[1]。とりせん会長の前原章宏が、取締役会長兼社長を兼任)
  • 株式会社マエショウ企画(不動産管理業等[1]
  • 雄峯食品株式会社(食品卸売業[1]
  • 株式会社マエショウサプライ(貨物運輸業及び倉庫業[1]ミスタードーナツのフランチャイジー等)
  • 前原商事株式会社(卸売業及び100円ショップ、クリーニング店の運営)
  • 前原興産株式会社(保険代理店)

不祥事[編集]

脚注[編集]

[ヘルプ]

出典[編集]

  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af 流通会社年鑑 2003年版, 日本経済新聞社, (2002-12-20), pp. 292-295 
  2. ^ スーパーストアランキング2010 売上高ベスト75
  3. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab 流通会社年鑑 1979年版, 日本経済新聞社, (1978-10-20), pp. 240-241 
  4. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r 流通会社年鑑 1978年版, 日本経済新聞社, (1977-10-25), pp. 229-230 
  5. ^ 公正取引委員会 (平成22年2月2日)株式会社とりせんに対する勧告について

広報資料・プレスリリースなど一次資料[編集]

  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s 株式会社とりせん 沿革”. 株式会社とりせん. 2016年8月1日閲覧。

関連項目[編集]

外部リンク[編集]