かつや

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株式会社かつや
KATSUYA CO.,LTD.
かつや奈良尼ヶ辻店
かつや奈良尼ヶ辻店
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
101-0062
東京都千代田区神田駿河台4-3
新お茶の水ビルディング14階
設立 2016年7月1日
業種 小売業
法人番号 6010001176832
事業内容 飲食店の経営及びFC本部の運営
代表者 代表取締役社長 伊藤 永
資本金 8000万円
売上高 211億4500万円(2017年12月)
支店舗数 国内367店
決算期 12月31日
主要株主 アークランドサービスホールディングス株式会社(100%)
外部リンク www.arclandservice.co.jp/katsuya/
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かつやは、アークランドサービスホールディングス株式会社傘下の株式会社かつやが展開する外食チェーン

本項では、店舗としての「かつや」、運営会社の「株式会社かつや」と、アークランドサービスホールディングス株式会社について記す。

概要[編集]

屋号の通り、とんかつカツ丼など揚げ物を中心に提供する。キャッチコピーは「サクサクやわらか、ボリューム満点」。

他のとんかつ専門店チェーン(「とんかつ和幸」や「新宿さぼてん」など)の売れ筋メニューが中・高価格帯であるのに対し、揚げ物には特注のオートフライヤーを用い、従業員の熟練度に関係なく同じ品質で素早く調理できるようにすることで人件費を抑え、「カツ丼(梅)」を消費税込み500円台で提供するなど、低価格を実現させている[1]。また、来店客には次回来店時に使える100円引き券を渡すことでリピーターを増やす施策をとっているのも特色となっている[1]

2017年12月現在、国内では鳥取県、島根県、長崎県、沖縄県を除く43都道府県に367店を展開するが、うちフランチャイズ店舗が242店舗と全体の3分の2近くに達しており、直営店以上にフランチャイズ展開を積極的に進めている。また、海外では香港大韓民国タイ台湾に計40店舗を展開している。

メニュー[編集]

主力となるカツ丼(卵とじカツ丼)はロース肉を使用し、「梅」(80g)・「竹」(120g)・「松」(80g×2枚)のサイズ種別がある。どんぶりメニューには他にヒレカツ丼(ヒレカツ3枚)、ソースカツ丼(「梅」・「竹」のみ)、チキンカレーカツ丼(チキンカツにカレーソースをかけたもの)がある。汁物(とん汁のみ提供)が付かないため、必要な場合は別途注文する必要がある。

定食メニューとしては、ロースカツ定食(カツ丼「竹」に相当)、ダブルロースカツ定食(カツ丼「松」に相当)、ヒレカツ定食(3枚)の他、チキンカツを使用したチキンカツ定食・タルタルチキンカツ定食、とん汁定食(ご飯・とん汁(大)とヒレカツ2枚)がある。とん汁定食以外の全ての定食メニューにはご飯ととん汁(小)が付く。

カレーカツカレーのみで、使用するカツの大きさで「梅」・「竹」がある。

ほぼ全てのメニューがテイクアウト(持ち帰り)に対応する。ただし弁当にはとん汁はつかない(とん汁(大)のみ別途注文可)。単品メニューとして海老フライ唐揚げコロッケなどがあり、1個から注文が出来る(店内飲食時の注文も可能)。

ほぼ月替わりで期間限定の変わり種メニューを提供しているのも特徴。また、フランチャイジーによってはメニューの内容が一部異なる。

店舗例[編集]

備考[編集]

  • テーブルには常設していないが、ソースや胡麻ドレッシングの代わりに醤油と塩がある。定食を注文したひとは、青紫蘇ドレッシング(一袋のみ無料)を注文できる。
  • 主な顧客を男性と若年層に定め、両脇をパチンコ店に挟まれた場所が理想的な店舗立地条件としている。
  • てんや天丼で成功したことから、同じくオートフライヤーの仕組みを採用して天ぷら専門店「てんぷ亭」のチェーン展開を目論むが失敗し、カツ丼へ移行した。
  • 丼商品注文時に「ご一緒にとん汁はいかがですか」と添えられるなど積極的な営業を行う[要出典]

会社概要[編集]

アークランドサービスホールディングス株式会社
ARCLAND SERVICE HOLDINGS CO.,LTD.
種類 株式会社
市場情報
東証1部 3085
2007年8月30日上場
本社所在地 日本の旗 日本
101-0062
東京都千代田区神田駿河台4-3
新お茶の水ビルディング14階
設立 1993年3月2日
業種 小売業
法人番号 5010001106113
事業内容 外食産業
代表者 代表取締役社長 臼井健一郎
資本金 19億3200万円
発行済株式総数 3309万6000株
売上高 [単体]158億4400万円
[連結]265億4100万円
(2017年12月期)
経常利益 [単体]15億6800万円
[連結]38億1700万円
(2017年12月期)
純利益 [単体]8億800万円
[連結]23億2200万円
(2017年12月期)
純資産 [単体]141億1900万円
[連結]163億4700万円
(2017年12月期)
総資産 [単体]172億9200万円
[連結]212億4800万円
(2017年12月期)
従業員数 [単体]32人,[連結]148人
(2017年12月期)
決算期 12月31日
会計監査人 PwCあらた有限責任監査法人
所有者 アークランドサービスホールディングス株式会社
主要株主 アークランドサカモト株式会社(52.94%)
主要子会社 株式会社かつや
エバーアクション株式会社
アークダイニング株式会社
外部リンク www.arclandservice.co.jp
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アークランドサービスホールディングス株式会社は、東京都千代田区に本社を置く株式会社かつやなど飲食店の展開を行う外食産業の子会社を持つ持株会社

沿革[編集]

元来はアークランドサカモトの外食事業部門だが、1993年3月、子会社としてアークランドサービス株式会社が設立され、オリジナルブランドとして天ぷら専門店「てんぷ亭」を展開する。2006年12月に、本社も新潟県三条市から東京都千代田区に変更する。事業ノウハウ習得のためレストランCASAサンマルクドトールコーヒーなどにフランチャイジー参加する。

「てんぷ亭」はオートフライヤーの仕組みで既存のチェーンてんやに酷似することから業態転換に逼迫し、全国展開が少ないとんかつ専門店を「とんかつの吉野家を目指す」として、1998年8月神奈川県相模原市に「かつや」第1号店を開店する(長岡店など一部直営店は「てんぷ亭」から業態転換)。以後、関東を本拠地とする将来的なフランチャイズ展開を視野に、関東中心に直営店舗をドミナント出店する。当初、新宿区超高層ビルの1室に「東京営業所」を置き首都圏本部的に機能する。

2000年、株式会社ベンチャー・リンク(現・C&I Holdings)と業務提携して「かつや」のフランチャイズ事業を開始するとともに、CASA、サンマルク、ドトールコーヒーなどの店舗とフランチャイジーを売却。また、新自社ブランドとして焼肉「赤大門」、定食「お肴や」の事業も開始するが、現存しない。北海道から福岡県に3年間で300店舗を目指して店舗と売り上げの増加を図るも、「少数精鋭主義」で正社員配置を抑える一方、新規出店に伴い社員の異動が短期間で多岐に渡ることとなった。店舗数は2013年12月時点で、直営店103、FC店144、合計247店舗である。2005年10月、イタリアンカフェ「チェントペルチェント」を開店。さらに2009年12月には、てんぷら専門店「天丼あきば」を開店している。2014年3月には株式会社ポプラが当社へのフランチャイズ加盟契約を行ったことにより、同社のコンビニエンスストア店舗の一部で「かつや」への転換も実施された[2]2016年3月までに「天丼あきば」店舗は全店閉店し、「新橋ぎょうざ」等へ業態転換した。

2007年8月30日ジャスダック上場。2014年6月13日東京証券取引所第一部に市場変更した。

2016年7月1日、従来直営で行ってきた外食事業を会社分割し、「かつや」事業を担う株式会社かつやと、「チェントペルチェント」のレストラン事業を担うフィルドテーブル株式会社新設分割により設立。アークランドサービス株式会社は純粋持株会社かつ中間持株会社となり、アークランドサービスホールディングス株式会社に商号変更した[3]

「かつや」事業の他には唐揚げ専門店「からやま」に注力しており、出店ペースは「かつや」を上回るほか、2018年8月にはたこ焼き店「築地銀だこ」を展開するホットランドとの合弁でアメリカへの進出を果たしている[1]

グループ企業・業態[編集]

  • 株式会社かつや
    • とんかつ・かつ丼「かつや」
  • フィルドテーブル株式会社
    • Cento per Cento(チェントペルチェント) - イタリア語で「100%」の意味のカフェ。
  • アークダイニング株式会社
    • 肉めし専門店「岡むら屋」
    • 「新橋ぎょうざ」
  • エバーアクション株式会社
    • からあげ「からやま」
    • からあげ 縁 - YUKARI -
  • 株式会社バックパッカーズ - 2017年7月にグループ入り
    • 野菜を食べるカレーcamp

脚注[編集]

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  1. ^ a b c 「かつや」のカツ丼が圧倒的に支持されるワケ”. 東洋経済オンライン (2018年10月15日). 2018年10月17日閲覧。
  2. ^ 「かつや」事業開始に関するお知らせ (PDF)”. 株式会社ポプラ (2014年3月14日). 2017年2月14日閲覧。
  3. ^ 会社分割及び商号変更並びに定款の一部変更に関するお知らせ

外部リンク[編集]