おくすり手帳

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お薬手帳

お薬手帳(おくすりてちょう)とは、の服用履歴や、既往症、アレルギーなど、医療関係者に必要な情報を記載する手帳である[1]医師歯科医師薬剤師が、患者がどのような薬をどのくらいの期間使っているのかを確認するために使用する[1][2]。複数の病院を使う患者の薬物相互作用(飲み合わせ)の管理にも用いられるため、所有や管理は各患者が行う[1]

効果[編集]

薬は、その飲み合わせにより効果が増幅され副作用が出たり、逆に効果が弱まってしまうことがあるものである[1]処方オーダリングシステムを使用している場合、飲み合わせの悪い薬をあらかじめ設定すれば処方の段階でブロックをかけたり警告を表示する事が可能だが、他の医療機関で処方されている薬や一般用医薬品に関しては薬剤師などの専門知識を持つスタッフが確認する必要がある[3]。この確認の際にお薬手帳は大変有用である。

また、アレルギー予防効果も期待される[1]。同じ薬で起きるアレルギーは、1度目より2度目のほうが強いと言われているため、お薬手帳を使って一度起きたアレルギーを予防することは大変重要となる[1]

使用方法[編集]

病院・診療所・歯科医院・薬局に持参して記入と確認をしてもらえば、薬の飲み合わせや副作用を防ぐことができる[1]。また、入院時に持参すれば、入院中の薬の最適な選択のために、今まで使っていた薬を参照してもらうことができる[1]。急に具合が悪くなって救急外来に行った場合には、「いつも飲んでいるお薬はありますか?」と聞かれるので、お薬手帳を参照すればよい[1]

お薬手帳に患者は何も書き込んではならないと誤解している人が多いが、薬の効き目や服用してからの体調変化の記録を患者自身で記録しておけば、次の診療に役立てることが出来る[4]ドラッグストアコンビニエンスストアで購入した薬の名前などを患者自身が記入することも推奨されている[1][2]。患者にとっては何気ないことでも、医療従事者が見れば副作用の早期発見につながることがあるため、このような記録は有用である[4]。また自身の副作用歴・アレルギー歴・既往歴などを記入するページがあるため、健康管理に活用できる[1]。さらに、これも患者自身でできる事であるが、薬を使用してからの検査結果を記録すれば、薬と検査の結果を関連付けて見ることが可能となる[5]

歴史[編集]

お薬手帳は、1993年、日本国内の患者15人が別々の病院から抗ウイルス剤と抗がん剤の処方を受け、ともに服用し死亡した事件(ソリブジン薬害事件)をきっかけとして導入された[2]。飲み合わせが悪く、重篤な副作用が発生したのである。

2年後の1995年阪神淡路大震災が発生する。震災後、外傷など急性期の医療が一段落した際に、糖尿病などの慢性疾患の患者に対して継続して行える最低限の医療は、それまで服用していたのと同じ薬を供給することである[6]。しかし、カルテなどの記録を持っていない救護所に来る患者の薬についての記憶は、剤形や色に限られることが多く、同じ薬さえ渡すことが出来ない事態が起きた[6]。また、災害時の特例として、お薬手帳があれば処方せんなしで薬を受け取ることができる場合があり、災害における備えの意味でも認知され、急速に普及するようになった[7]

一部の医療機関や調剤薬局のサービスとして始まった取り組みであるが、2000年に、薬の飲み合わせチェックなどの効果が期待されて国の制度となり、調剤報酬として評価されるようになった[8][9]。薬剤の名称等をお薬手帳に記載した場合、薬剤情報提供料に手帳記載加算が加算される。

2011年東日本大震災においても、災害時の必要性が再認識された[10]。避難所等に避難している糖尿病や高血圧等の慢性疾患の患者から被災前に使用していた薬を聞き取りお薬手帳に薬剤名等を記載することにより、効率的な診察が可能となり、また、救護所で処方された薬の名前等をお薬手帳に記載して患者に配布することにより、その後の別の避難先でも継続して治療を受けることが可能となった[1]

2014年4月医療費改定に伴い、お薬手帳を持参した場合より持参しなかった場合のほうが薬剤服用歴管理指導料が70円安くなる改定が行われた[8]。持参した場合には410円(3割負担なら130円)、持参しなかった場合には340円(同110円)となる[8]。柔軟な対応が可能になる反面、国民の健康を守るという観点からは問題がある[8]日本薬剤師会の三浦洋嗣副会長は、お薬手帳による情報提供を義務化せよとの指摘に応じて前回の改定時に盛り込み、一生懸命やっている薬局のほうが圧倒的に多い、としたうえで、「知らないうちに薬袋にシールが入っていた」などの指摘から評価点数が見直されたとして、大変残念だと述べた[11]。三浦は、2年後に点数を取り返せるように「努力をしていただくようお願いをするしかありません」としている[11]

電子化[編集]

全国的にお薬手帳の電子化が進んでおり、大阪府薬剤師会が日薬学術大会で披露した「大阪e―お薬手帳」や、川崎市薬剤師会が川崎市やソニーと協力して製作した「harmo(ハルモ)」などが知られる[12]。この電子化の流れは、日本政府のIT戦略本部が掲げた「どこでもMY病院構想」に呼応して始まったもので、紛失などがあっても支障がない、「いつでも・どんな状況下でも最適な医療を受けられる」状況を目指している[12]。しかし、互換性の無い異なる仕様での電子化が混乱を招くことが懸念されている[12]

出典[編集]

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  1. ^ a b c d e f g h i j k l お薬手帳サイト”. 静岡県薬剤師会. 2014年6月2日閲覧。(日本語)
  2. ^ a b c 薬の部屋Q&A”. 宮崎県薬剤師会. 2014年6月2日閲覧。(日本語)
  3. ^ 笠原忠、木津純子・諏訪俊男 『新しい薬学事典』 朝倉書店、2012年、166頁。ISBN 978-4-254-34029-7
  4. ^ a b 堀美智子、鈴木則子 『お薬手帳の実践的活用法』 株式会社じほう、2009年、17頁。ISBN 978-4-8407-4018-0
  5. ^ 堀美智子、鈴木則子 『お薬手帳の実践的活用法』 株式会社じほう、2009年、19頁。ISBN 978-4-8407-4018-0
  6. ^ a b 堀美智子、鈴木則子 『お薬手帳の実践的活用法』 株式会社じほう、2009年、8頁。ISBN 978-4-8407-4018-0
  7. ^ 震災とお薬手帳”. フラワー薬局通信. 2014年6月2日閲覧。(日本語)
  8. ^ a b c d 4月から医療費が変わる!おくすり手帳は持つべきか、持たざるべきか?”. ダイヤモンド・オンライン. 2014年6月2日閲覧。(日本語)
  9. ^ 堀美智子、鈴木則子 『お薬手帳の実践的活用法』 株式会社じほう、2009年、6頁。ISBN 978-4-8407-4018-0
  10. ^ 東日本大震災時におけるお薬手帳の活用事例 (PDF)”. 日本薬剤師会. 2014年6月2日閲覧。(日本語)
  11. ^ a b 編集部「三浦洋嗣副会長に聞く 今改訂のポイント(2014年2月25日インタビュー)」、『調剤と情報』第20巻第4号、株式会社じほう、2014年4月、 20-23頁。
  12. ^ a b c 広がるお薬手帳の電子化と問題点”. 薬局新聞.net. 2014年6月2日閲覧。(日本語)

関連項目[編集]