あさひ銀行

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株式会社 あさひ銀行
The Asahi Bank, Limited
旧あさひ銀行本店
あさひ銀行本店
種類 株式会社
市場情報
東証1部 8322
1951年10月1日 - 2002年2月25日
大証1部(廃止) 8322
1952年1月25日 - 2002年2月25日
略称 あさひ
本社所在地 日本の旗 日本
100-0004
東京都千代田区大手町一丁目1番2号
設立 1945年昭和20年5月15日[1]
(日本貯蓄銀行)
業種 銀行業
事業内容 普通銀行業務
代表者 梁瀬行雄
(最後の代表取締役頭取
資本金 4,953億5,693万9,337円
発行済株式総数 31億5,207万5,200株
売上高 単体:6,645億7,900万円
連結:7,306億7,100万円
(経常収益、2002年3月期)
営業利益 単体:△6,943億4,600万円
連結:△7,147億8,000万円
経常利益、2002年3月期)
純利益 単体:△584億6,840万円
連結:△592億2,430万円
(2002年3月期)
純資産 単体:7,519億3,100万円
連結:7,474億1,400万円
(2002年3月31日
総資産 単体:25兆0,392億6,400万円
連結:25兆6,903億0,300万円
(同上)
従業員数 10,154人(単体、2002年3月31日)
決算期 3月31日
主要株主 大和銀行ホールディングス 100%
外部リンク www.asahibank.co.jp/index_nofla.html
インターネット・アーカイブ
特記事項:いずれも同行最後の本決算である2002年3月期決算の数値。典拠は、後身である「りそなホールディングス」ウェブサイトに掲載されている同行のディスクロージャー誌 (PDF)有価証券報告書 (PDF)決算短信 (PDF) による。
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旧・あさひ銀行のデータ
統一金融機関コード 0006
SWIFTコード SAIBJPJT
店舗数 国内:288
海外:8
(※本店を含む。海外は全て駐在員事務所)
貸出金残高 171,4872,300万円
預金残高 192,8875,300万円
(※譲渡性預金を含む)
特記事項:
いずれも同行最後の本決算である2002年3月期決算の数値。典拠は、後身である「りそなホールディングス」ウェブサイトに掲載されている同行のディスクロージャー誌 (PDF)有価証券報告書 (PDF)決算短信 (PDF) による。
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概要[編集]

1991年4月1日、都銀下位行で中堅企業や個人顧客を主としていた協和銀行と、埼玉県地盤で同程度の預金量であった埼玉銀行がに合併し協和埼玉銀行として発足した。存続会社は協和銀であり、金融機関コード・本店(千代田区大手町りそな・マルハビル)・マスコットキャラクターのミッフィーなどは協和銀のものを引き継いた。しかし、SWIFTコードは埼玉銀が使用していたコードを継承した。もともと、第三次オンラインシステムの共同構築で両行は接近したが、埼玉銀が関わった仕手集団「光進」の不正融資である蛇の目事件による信用失墜のタイミングで合併へ至ったともされている。翌92年、フランス人デザイナーが手がけた水平線から太陽が昇るイラスト(≡●)」の行章・CIから着想を得て、「あさひ銀行」へ商号変更した[注釈 1]。商号変更に当たっては『あさひ』と聞いて新聞ビール生命保険ではなく、銀行を思い起こすようにならねばとの意気から当時不況の最中で、他行がテレビCMを控える中、自主規制枠目一杯に出稿し積極果敢なPR戦略を展開した[2]

協和銀のキャッチコピーである「Retail Bank」を引き継ぎ「リテールトップバンク」を目標に掲げ、旧行とも個人預金の比率が他の都銀と比べて高かったこともあり、リテールに強い地域密着型都銀として独自性を打ち出した[3]。また行内融和を進めるため、合併後約1年で人事部を統合。この施策は異例の判断と金融界で注目を集めた[2]。さらに1993年3月には、オンラインシステムの統合も完了させた。このほか出遅れたが1998年から地銀東京支店長や事務所長ら集め情報交換会を開き、系列化にむけ注力していた[4]

埼玉銀の経緯を引き、埼玉県と浦和市大宮市をはじめとする当時の県内における92市町村の内、90市町村の指定金融機関を引き続き担い、密接な関係を維持したいとの方針から[2]、本社機能は協和銀側に吸収されたが、旧:埼玉銀本店営業部は浦和営業部(2001年5月からさいたま営業部)・浦和本部として残置された。その後身が今日の埼玉りそな銀行さいたま営業部である。また県内店舗における現金封筒には、「彩の国とともに」というキャッチフレーズが刷られ、その意匠は埼玉りそな銀に引き継がれた。

ホールセール(大企業向け取引・融資)主体の都銀上位行や信託銀行とは異なり、資産規模の小ささや店舗数に対しての収益性の低さを克服する目論見や、都銀最下位行であった北海道拓殖銀行の破綻から金融再編への波も起き始め、他行との提携・統合を模索することになった。

経営再編[編集]

三和銀行・東海銀行との統合構想[編集]

1998年10月7日、東海銀行との経営統合を発表した。発表では翌年10月を目処に共同持株会社を設立し、2001年秋以降に三大都市圏ごとに地域子会社に再編。さらに投資銀行業務を行う国際資金証券銀行(仮称)を設立。「マルチリージョナルバンク」を基本コンセプトとして掲げた[5][6][注釈 2]。 この発表と前後して、1999年8月、第一勧業銀行富士銀行日本興業銀行の経営統合(現:みずほFG)や、さらに同年10月には住友銀行さくら銀行の合併(現:三井住友銀行)が発表された。

こうした中、三和銀行並びに統合を発表したあさひ銀・東海銀は、株価が相対的に低迷し、みずほFGや住友・さくらといったメガバンクとの対抗上、なお不十分で次の一手が必要とみられていた時分[8]2000年3月14日、三和銀を加えて3行で経営統合した上で、翌01年4月に金融持株会社を設立すると発表した。発表にあたって統合の理念として「(1)マルチリージョナルバンク構想を発展・拡大させ、社会に価値あるサービスを提供する、新時代の新しい金融サービス業を想像する」、「(2)ミドル・リテール分野を中心として、わが国最大の顧客基盤と最高水準のサービス・機能提供力を有する、本邦随一の総合金融グループを目指す」を掲げた[9]。そして統合に先立ちキャッシュカードのATM出金手数料が東海銀・三和銀と相互に自行扱いとなる施策を実施した。

しかし、統合交渉が進むと東海銀・三和銀が持株会社方式ではなく、合併による統合をしたいと言い出した。これに対して、あさひ銀は合併方式では三和に飲み込まれてしまうと幹部行員が猛反発した[10]。さらに欧米の「リージョナルバンク」(地域銀行)を模範とする地域密着型の戦略を重視するあさひ銀と、統合によって自己資本を充実させ、国際業務や大企業融資を重視するマネーセンターバンク戦略を重視する三和銀の新銀行戦略との隔たりの大きさも表面化してきた。加えてあさひ銀内で経営権を握っていた旧協和銀派と、収益の強さを誇っていた旧埼玉銀派との合併以来の確執もおさまっていなかった。このような状況から2000年8月、伊藤龍郎あさひ銀頭取が離脱の断を下した[10]。これによって残る2行はUFJホールディングスの設立に向かった。

大和銀グループとの統合[編集]

2001年9月中間決算から時価会計が導入されるため金融庁日本銀行は、債務免除不良債権の急激な増加、並びに当時の世界的な株価急落に伴う評価損の拡大による巨額の損失処理を迫られるあさひ銀が市場から”攻撃”を受けることを最も恐れていたが[11]、同年6月末スタンダード&プアーズが、続く7月にはムーディーズがあさひ銀の格付けを引き下げたことから、銀行内部においても動揺と緊張が生まれた。同年8月以降は経営悪化がマーケット(株式市場)にも表ざたとなり、特にあさひ銀が中間配当見送りとする噂が出ると株価は乱高下し、同行は流布元やマスコミに抗議した。

こうした渦中にあって、2001年5月、あさひ銀は海外拠点の撤退と業務を東京三菱銀行へ移譲する事を発表。さらに同年7月には伊藤あさひ銀頭取から三木繁光東京三菱銀頭取に包括提携を申し入れるも固辞された[12]。また千葉銀行横浜銀行にも統合の打診をするも千葉銀からは固辞。浜銀との交渉も紆余曲折を経て流れた。さらに日興証券にも統合を持ち掛けるも、共同で設立した共同抵当証券(株)の清算処理に伴ういざこざが旧埼玉銀出身者には記憶に新しかったほか、あさひ銀が日興・シティに飲み込まれてしまうのではないかとの懸念を抱きこれもさたやみとなった[13]。加えて統合交渉に伴う旧協和銀・旧埼玉銀の主導権争いからの内部対立も明らかとなり、金融庁幹部から「世間からどう見られているのか、分かっているのですか。」とまで迫られる一幕もあった[12]。同年8月に入り、あさひ銀は生き残りをかけ、かつてあさひ信託銀行を介し信託部門を買収しようとした大和銀行オリックスの2社と断続的に統合交渉に入った[14]

2001年9月に朝日新聞など全国紙が「あさひ銀行・大和銀行と経営統合」と報道(この時点では正式発表せず)。この報道を受け、金融再編に取り残されていた大和銀行との統合に向けて一気に進展することになった。この折、9月9日放送のテレビ朝日サンデープロジェクト」で、ゲストで出演した舛添要一(当時自民党参議院議員)と田原総一朗(司会)の対話であさひ銀を批判した。これを受けてあさひ銀は、特に舛添の「このまま行くと(2002年)3月につぶれる」と田原の「(あさひ銀行は)よくない銀行」という発言に対して抗議し、謝罪を要求。謝罪せずの場合は法的手段を掛けるとプレスリリース (PDF) で9月10日に公開した。これらを発端に株価が70円台まで暴落し、取り付け騒ぎこそ起きなかったものの経営破綻が噂された。なお、同月20日に舛添の発言通り中間配当見送り・期末配当へ一本化を正式発表。翌21日に大和銀のスーパーリージョナルバンク戦略に参加する形で大和銀ホールディングスとの経営統合を正式発表するに至った。

2002年3月1日、大和銀ホールディングス(前年末に大和銀行近畿大阪銀行奈良銀行株式移転により設立、現在のりそなホールディングス)との株式交換により同社の完全子会社となった。翌03年3月、グループ内再編により埼玉県内の営業を埼玉りそな銀行として会社分割[注釈 3]。自行は大和銀行合併してりそな銀行となった。しかしりそな銀行は発足から僅か2ヶ月あまりで実質国有化された。

2001年10月以降、店頭ポスターや埼玉県内発行の新聞を中心に、梁瀬行雄頭取による経営についての全面広告が顔写真付きで掲載されたが、2003年のりそな銀行国有化まで、経営不振絡みのゴシップ記事の掲載が週刊誌や夕刊紙で続いた。

沿革[編集]

  • 1943年7月 - 株式会社 武州銀行・株式会社 第八十五銀行・株式会社 忍商業銀行・株式会社 飯能銀行 の埼玉県下4銀行が合併し、株式会社 埼玉銀行 として設立され、埼玉県内の貯蓄銀行合わせて3行を吸収合併した。
  • 1945年5月 - 株式会社 不動預金銀行・株式会社 安田貯蓄銀行・株式会社 大阪貯蓄銀行・株式会社 日本貯蓄銀行・株式会社 東京貯蓄銀行・株式会社 内国貯金銀行・株式会社 日本相互貯蓄銀行・株式会社 摂津貯蓄銀行・株式会社 第一相互貯蓄銀行 の9貯蓄銀行の合併により、株式会社 日本貯蓄銀行 が設立される。
  • 1948年7月 - 株式会社 日本貯蓄銀行 は普通銀行に転換することに合わせて、商号を 株式会社 協和銀行 に商号を変更する。
  • 1951年10月 - 株式会社 協和銀行 は 東京証券取引所 に株式を上場する。
  • 1952年1月 - 株式会社 協和銀行 は 大阪証券取引所 に株式を上場する。
  • 1955年5月 - 株式会社 埼玉銀行 は 東京証券取引所 に株式を上場する。
  • 1967年4月 - 株式会社 埼玉銀行 は 大阪証券取引所 に株式を上場する。
  • 1969年4月 - 株式会社 埼玉銀行 は 地方銀行 から 都市銀行 に転換する。
  • 1989年9月 - 株式会社 埼玉銀行 は ロンドン証券取引所 に株式を上場する
  • 1990年
    • 1月 - 株式会社 協和銀行 は ロンドン・チューリッヒ・バーゼル・ジュネーブの各証券取引所に株式を上場する。
    • 11月 - 株式会社 協和銀行 と 株式会社 埼玉銀行 が合併契約書に調印する。
  • 1991年
    • 4月1日 - 株式会社 協和銀行 と 株式会社 埼玉銀行 が対等合併し、株式会社 協和埼玉銀行 となる。これに合わせてCIマークも制定された。このとき作成されたCIマークは、今後数年の間に行名変更をすることを想定して制作された。
    • 5月 - ドイツ協和埼玉銀行 が開業する。
    • 10月 - 第一次長期経営計画「ニューリテール1」がスタートする。
  • 1992年
    • 5月 - 機構改正が実施される。おもに 人事第一部 と 人事第二部 の統合、そして リテール企画部 などの設置が行われた。
    • 9月 - 商号を 協和埼玉銀行 から あさひ銀行 に変更する。これに合わせてCIマークも 行名 の部分だけが変更された。
  • 1993年
    • 3月 - 統合オンラインシステムに全店が移行を完了する。
    • 6月 - 機構改正が実施される。ここではおもに 本部制 を原則廃止したほか、融資 第一・第二・第三部 と 業務企画部 などが設置された。
  • 1994年
    • 4月 - 第2次長期経営計画「ニューリテール2」がスタートする。
    • 6月 - 証券子会社「 あさひ証券 株式会社 」を設立する。
    • 6月 - 機構改正が実施される。ここでは 法人企画部 と 金融エンジニアリング部 などの設置が行われた。
  • 1995年
    • 1月 - 機構改正が実施される。ここでは 海外業務部 内に、アジア室 の設置が行われた。
    • 10月 - 機構改正が実施される。ここでは 業革推進部 と経営管理部 内に 市場リスク管理室 などの設置が行われた。
    • 11月 - 機構改正が実施される。ここでは 証券部 内に 証券管理室 の設置が行われた。
  • 1996年
    • 3月 - 信託子会社「 あさひ信託銀行 株式会社 」を設立する。
    • 6月 - 機構改正が実施される。ここでは 金融基礎研究所・市場業務管理室・住宅金融業務センター の設置が行われた。
  • 1997年
    • 4月 - 第3次長期経営計画「あさひクォリティ」がスタートする。
    • 4月 - 機構改正が実施される。ここでは ALM部・市場企画部 などの設置が行われた。
    • 6月 - 機構改正が実施される。ここでは 支店部・融資企画部 などの設置が行われた。

関連企業[編集]

キャラクター[編集]

合併直後は、旧行のイメージキャラクターである緒方拳鷲尾いさ子中山美穂が引き続き起用され[15]1995年には葉月里緒奈が登用されていた[16]

マスコットキャラクターは、協和銀からのミッフィーを引き続き採用していた。同キャラクターを用いた通帳類やパンフレットはイラストの背景が全面ビビッドな配色(黄・青・赤・緑など)であった。

関連項目[編集]

  • あさひめぐり
  • 大宮法科大学院大学 - 1981年に埼玉銀行が設置した福利厚生施設(1999年閉鎖、2002年3月売却)の跡地に開校したが2015年に廃校となった。
  • テレビ埼玉 - 一貫してTVCMを提供すると共に、同社主催の「テレビ埼玉 親子ふれあいマラソン大会」に協賛しており、参加賞としてボールペンなどのノベルティを提供していた。これらは埼玉りそな銀行が承継している。

脚注[編集]

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注釈[編集]

  1. ^ 太陽神戸三井銀行がさくら銀行へ変更するのと同様のパターンでロゴタイプなどに変更が無い。
  2. ^ 発表後、両行は大和銀行、横浜銀行千葉銀行に参画を打診するも固辞された[7]
  3. ^ 2002年2月にあさひ銀行は埼玉りそな銀行へ承継する目的の埼玉県外店舗として大手町中央支店、池袋東口支店、新宿駅前支店と、埼玉りそな銀行へは承継しない目的の埼玉県内店舗として浦和支店(りそな銀行)の4店舗を新設した)。つまり、埼玉銀行 だった店舗が 埼玉りそな銀行 として生まれ変わる一方、協和銀行 は 大和銀行 と合流した形となった。

出典[編集]

  1. ^ あさひのあゆみ (PDF) - 後身のりそなHDウェブサイトに掲載されているあさひ銀行ディスクロージャー誌。
  2. ^ a b c 「あさひ銀行誕生「前夜」 ビジネス・フロントワイド」『朝日新聞埼玉版』1992年10月17日
  3. ^ 兼松エレクトロニクス導入事例 あさひ銀行
  4. ^ 『エコノミスト』 2000年3月28日号 P 23
  5. ^ 「3大都市圏別に子会社 東海・あさひ銀、経営統合を発表」『朝日新聞』1999年10月8日
  6. ^ 『エコノミスト』 2000年3月28日号 P 20
  7. ^ 『エコノミスト』 2000年3月28日 P 22
  8. ^ 『エコノミスト』 2000年3月28日号 P 18
  9. ^ 「三和・東海・あさひ、来月から共同事業 統合正式発表」『朝日新聞』2000年3月15日
  10. ^ a b 『エコノミスト』 2000年6月27日 P 25
  11. ^ 『エコノミスト』 2001年9月25日号 P 22 - 23
  12. ^ a b 「内部対立 迷走の末 大和・あさひ銀、経営統合」『朝日新聞』 2001年9月22日
  13. ^ 『週刊文春』2001年11月1日号 P 50 - 53
  14. ^ 『エコノミスト』 2001年9月25日号 P 26
  15. ^ 「協和埼玉銀行 1+1=3 CMキャラクター3人を使いわけて」『日経金融新聞』1991年5月8日
  16. ^ 「金融各社イメージ戦略(4)都銀のアイドル信仰 高額なギャラ難点も」『日経金融新聞』1995年8月25日

参考文献[編集]

  • 『エコノミスト』 2000年3月28日号
  • 『エコノミスト』 2000年6月27日号
  • 『エコノミスト』 2001年9月25日号
  • 『週刊文春』 2001年11月1日号

外部リンク[編集]