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2020年2月27日 (木) 10:53時点における版

現在、世界中で2,805人の死亡を含む82,401人の確定症例があります。 ここで現在のステータスを確認できます。

SARS-CoV-2
コンピューター再構成
分類
: 第4群(1本鎖RNA +鎖
: ニドウイルス目
Nidovirales
: コロナウイルス科
Coronaviridae
亜科 : コロナウイルス亜科
Coronavirinae
: ベータコロナウイルス属
Betacoronavirus
: SARS関連コロナウイルス SARSr-CoV
階級なし : (株) SARS-CoV-2
ゲノム情報
NCBIゲノムID MN908947
ゲノムサイズ 30473 bases
完了年 2020
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2019新型コロナウイルス: Severe acute respiratory syndrome coronavirus 2, SARS-CoV-2 、または 2019 Novel Coronavirus, 2019-nCoV)は、一本鎖プラス鎖RNAウイルスで、コロナウイルスの一種である。SARS関連コロナウイルスに分類される[1]

に対して病原性があり[2]急性呼吸器疾患(COVID-19)を引き起こす。2020年2月現在、中国武漢での肺炎の流行をはじめ、世界各地で感染が拡大している(詳細は「国・地域毎の2019年コロナウイルス感染症流行状況」を参照のこと)。

名称

正式名称は2020年2月11日国際ウイルス分類委員会(ICTV)によってSARS-CoV-2と命名された[1][3]

世界保健機関(WHO)は暫定的な名称として「2019 Novel Coronavirus」の略称、2019-nCoVを推奨している[4][5][6]ジョンズ・ホプキンス大学公衆衛生学センターは2019-nCoVを使用している[7]

また、アメリカ科学者(正式名称発表以前の2月上旬時点)や日本の厚生労働省では、単に「新型コロナウイルス」(novel coronavirus または new coronavirus)と呼んでいる[6][8]

名称については、不適切な非公式の呼称が広がる前に統一的な暫定名や正式名称を付ける必要があり、2009年に流行したH1N1亜型新型インフルエンザでは「豚インフルエンザ」という呼び名が流布したため、養豚業界への悪影響やエジプト政府が飼育豚を全頭殺処分する事態も起きた[6][9]。一方、正式名称や一般的な呼称(通称)が問題をはらむ場合もある。WHOは地域の名称や地名と結びついた中東呼吸器症候群(MERS)やスペインかぜエボラ出血熱ジカ熱などの呼称に批判的な見解を示しており、2015年に策定されたWHOの「名称決定についてのガイドライン」(Best Practices for the Naming of New Human Infectious Diseases) では、新たなヒト感染症ウイルスの名称に地理的な位置、人名、動物や食品に関する名前、特定の文化や産業に関する名前を含むべきでないとしている[6][9]

発見

新型コロナウイルスは、2019年11月に発生が確認され、同年12月31日に最初に世界保健機関(WHO)に報告された[10]。その後2019年〜2020年にかけての中国武漢でのアウトブレイクにおいて肺炎患者の核酸検査陽性患者サンプルにより、 ゲノム配列が決定された[11][12][13]

2020年1月20日病原体を調査している中国国家衛生健康委員会(NHC)専門家の鍾南山グループ長は、広東省ヒトからヒトへの感染(ヒト - ヒト感染)が確認されたと発表した[14]武漢市内での人獣共通感染症である可能性は否定されていない。新しいコロナウイルスに対する特定の治療法はないが、既存の抗ウイルス薬を流用することはできるとしている[15]

このコロナウイルスは2019年-2020年中国武漢における肺炎の流行の原因ウイルスとなっており、東アジア東南アジアを中心とし世界各地に拡散しつつある。2020年1月下旬時点での主要なアウトブレイク中国大陸に限局されていたが[16][17][18][19][20][21][22][23][24][25][26]、2020年2月26日現在、世界中で81006件の患者が確認されており、そのうち2764人が死亡している[27]

WHOは同年1月31日、中国国外にも感染拡大の懸念が出てきていることから「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」(PHEIC)を宣言した[28][注 1]

分類

中国版CDCである中国疾病預防控制中心、病原体生物学研究所、武漢市金銀潭医院(Wuhan Jinyintan Hospital)から5種類の新規コロナウイルス[注 2]ゲノムが単離および報告されている[30][31]RNA配列の長さは約30 kb

武漢で分離されたベータコロナウイルス英語版(Beta-CoV)の配列は、コウモリに見られるベータコロナウイルスとの類似性を示している。ただしこのウイルスは、重症急性呼吸器症候群関連コロナウイルス(SARS-CoV)や中東呼吸器症候群関連コロナウイルス(MERS-CoV)など他のコロナウイルスとは遺伝的に異なる[13]。SARS-CoVと同様に、Beta-CoVのB系統(lineage B)に属する[32][33]

2020年2月11日、国際ウイルス分類委員会(ICTV)は、このウイルスはSARSコロナウイルス(SARS-CoV)と同じベータコロナウイルス属のSARS関連コロナウイルス(SARSr-CoV)という種に属すとの見解を示した[1]。 また、国際ウイルス分類委員会は、SARSコロナウイルス(SARS-CoV)の姉妹系統であるとし、SARS-CoV-2(Severe Acute Respiratory Syndrome CoronaVirus 2)と分類、命名している[1]

ただ、SARS-CoV-2はSARS-CoVの子孫ではない。SARS-CoVとSARS-CoV-2は75-80%[34]の相同性しかなく、それぞれ独立してヒトに伝播したものであると考えられている[35]

人に重大な疾患を引き起こすベータコロナウイルスは、他にMERSコロナウイルス(MERS-CoV)も知られているが、こちらは別種でありやや離れている。

感染の拡大

この株による最初の既知のヒトへの感染は2019年11月下旬に発生した[36][37]。新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)の拡散は、2019年11月中旬に中国湖北省武漢市で最初に発生し、感染源はおそらく単一の感染動物に由来すると考えられている。その後、このウイルスは中国の全ての省に蔓延し、またアジア、ヨーロッパ、北米、アフリカ、オセアニアなど他の20以上の国にも拡散した[38]。このウイルスのヒト - ヒト感染による拡散は、アフリカを除く[39]これらすべての地域で確認されている[40][41][42][43]。2020年1月30日、WHOにより2019新型コロナウイルス(2019-nCoV)が国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態に指定されきた[44][45]。なお季節性疾患による自然終息のシナリオが発生当初の見通しであり、この点は未だ議論されていない。

2020年2月20日(15時30分(UTC))時点で、75,752人の感染が確認されており、そのうち74,579人は中国本土内である[38]。ある数学的モデル予測によれば、2020年1月25日の時点で、武漢市だけで感染者数は75,815居たと推定された[46]。中国本土以外における殆ど全ての症例は、武漢市からの旅行者、またはそれらの地域からの旅行者と密接な接触があった者である[47][48]。感染率、すなわち感染確定数、または臨床上診断可能な感染者数に繋がる割合は依然として不明のままであるが[49][50]、2020年2月20日(15時30分(UTC))までの新型コロナウイルス感染による死亡者数は 2,130人であった。死亡者数の95%は武漢市のある湖北省に局在している[38]

SARS-CoV-2の基本再生産数R 0)は、1.4 - 3.9と推定されている[51][52][53][54]。これは、無防備な状態では、SARS-CoV-2は通常、感染者1人当たり1.4から3.9人の新規感染者を生じさせるという意味である。SARS-CoV-2は少なくとも4人を連鎖的に感染させる事が確認されている[55]

変異

2020年1月22日日本感染症学会の記者発表会で館田理事長は「パニックになることがないよう、対応していかないといけない」と呼びかけ、「新型コロナウイルスが変異を起こしたら、SARSのようになるという可能性は否定できない」と述べ、今後も注視する必要性を強調した[56]

一方、中国・国家衛生健康委員会(NHC)の李斌副主任(次官級)は同日の会見で、「ウイルスが変異した可能性があり、さらに拡散するリスクがある」と明らかにした[57]。中国本土では、人口動態予測に基づいた変異の可能性は極めて濃厚であり今後の対策が急ピッチで進められている。

疾患

特徴

中国の研究者が報告した主症状は1月21日判明分で、40℃程度の高熱(98%)、乾いた(76%)、息切れ(55%)などである。[58][59]。他に、全身倦怠感、吐き気、筋肉痛等を催すと報告されている[60][61]。顕著な合併症は肺炎である。しかし症状がないまま濃厚接触をしてしまう事が度々ある[62]

他のコロナウイルス科ウイルス感染症[注 3]との鑑別は外観所見上からは難しい。ただし、発熱せずに死亡した患者もいるので、発熱検知装置だけで検出できない可能性もある。また、無症候キャリアが感染能を持つ可能性もある。[60][61]

入院患者では呼吸困難や胸の圧迫感も多い。また、入院時のバイタルサインは比較的安定している[63]

予後

感染対策

国立感染症研究所(NIID)は、2020年1月10日に特設サイト[64]を設け、院内感染対策、積極的疫学調査をはじめとする対応を行っている。

  • 院内感染対策 - インフルエンザ等の一般的な呼吸器感染症の病原体の微生物学的な検査を行いつつ、疑似症サーベイランスの届出について保健所へ相談する[65]
  • 積極的疫学調査 - 「患者(確定例)」と「濃厚接触者」について、基本情報・臨床情報・推定感染源・接触者等必要な情報を収集[66]。患者(確定例)対面調査を行う際は、眼の防護具[注 4]、長袖ガウン、必要に応じてサージカルマスクではなく N95マスクを着用すること、としている[66]
  • 検体採取・輸送マニュアル - SARSMERSに対する病原体診断を参考に、鳥インフルエンザ A(H5N1 / H7N9)に準じた検体の採取を行い、「病毒を移しやすい物質カテゴリーB」を取り扱う輸送業者を利用して送付[67]

日本国政府は2020年2月1日施行の政令第十一号および政令第二十二号で新型コロナウィルス感染症を感染症法第六条第八項の指定感染症に指定し、「わが国に入国しようとする者が感染者である場合には入国を拒否するとともに、感染者であることを確認できない場合であっても入国管理を強化すべく、速やかに運用を検討する」としている[68]

予防

手など皮膚の消毒を行う場合には、消毒用アルコール(70%)を、物の表面の消毒には次亜塩素酸ナトリウム(0.1%)が有効であることが分かっている[69]

物の表面に付着したウィルスはどの程度の期間生存できるか、各機関で意見が分かれており、WHOは数時間[注 5]、ドイツ研究は4〜5日間[注 6]中国人民銀行は14日間[注 7]とした。アメリカ疾病管理予防センター(CDC)は、中国からの輸入品において新型コロナウイルスに感染するリスクは非常に低いとしている[74]

治療

日本内科学会の緊急寄稿文によれば、現在、効果を示す薬剤が発見された旨の報告はなく、暫定的にHIV薬とタミフルを併用しての治療が行われているが[75]、国を挙げて専用ワクチンの開発も並行して行われている。

医療現場の抱える問題

感染症発生初期において医師などの医療従事者への罹患、及び長時間労働などによる疲弊といった問題も浮上してくる。局所的地域感染から広域に拡大するにつれ同定された問題も増加する傾向にあり、医療現場の過酷化する環境にも配慮が必要である。

感染症と社会構造

発達した情報通信環境において、ソーシャルメディアによる情報の拡散は情報確度を担保しうる反面、誤った情報も伝搬しうる二律背反を構築している。

脚注

注釈

  1. ^ WHOは同年1月23日の緊急委員会でPHEICに該当するかどうかの判断を先送りしていた[29]
    状況推移(エピデミック記事2019年-2020年中国武漢における肺炎の流行も参照。
    • 2019年12月31日、カナダの健康モニタリングプラットフォーム「BlueDot」がアウトブレイクの可能性を警告。
    • 2020年1月6日、アメリカ疾病管理予防センターが下記同様の情報を発表。
    • 1月9日、WHOが中国でインフルエンザに似た症状が相次いで発生していることを公表。
    • 1月20日、国家衛生健康委員長の鍾南山が人から人への感染の確認を報告。
    • 1月23日、WHOが新型肺炎の感染は中国では緊急事態だとしながらも「国際的な公衆衛生上の緊急事態(PHEIC)と判断するには時期尚早」と判断した。
    • 1月31日、WHOが新型肺炎について中国国外にも感染拡大の懸念が出てきていることから、一転して「国際的な公衆衛生上の緊急事態」(PHEIC)を宣言。
  2. ^ BetaCoV/Wuhan/IVDC-HB-01/2019, BetaCoV/Wuhan/IVDC-HB-04/2020, BetaCoV/Wuhan/IVDC-HB-05/2019, BetaCoV/Wuhan/WIV04/2019, そして BetaCoV/Wuhan/IPBCAMS-WH-01/2019
  3. ^ SARSMERSほか
  4. ^ ゴーグルまたはフェイスシールド
  5. ^ WHOでは、「物の表面で数時間生き残る事が示唆されている。単純な消毒剤で失活させることができる[70]。」としている。
  6. ^ ドイツの研究グループでは、「表面についたウイルスを消毒しないままでいると、平均4〜5日間生存する可能性がある[71]」としている。
  7. ^ 中国では、紙幣を14日間密閉し長期間の生存を視野に入れて消毒対策をしている[72](住宅街にも消毒剤を散布[73])。

出典

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関連項目

外部リンク