ゼビオホールディングス

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ゼビオホールディングス株式会社
XEBIO HOLDINGS CO., LTD.
XEBIO logo.png
Xebio Holdings-HQ.jpeg
ゼビオホールディングス本社
種類 株式会社
市場情報
東証1部 8281
1990年5月11日上場
本社所在地 日本の旗 日本
963-8024
福島県郡山市朝日三丁目7番35号[1]
設立 1973年昭和48年)7月5日
(株式会社サンスーツ)[1]
業種 小売業
法人番号 1380001005620
事業内容 グループ会社株式保有によるグループ経営企画・管理、グループ共用資産管理等
代表者 諸橋友良代表取締役社長
資本金 159億35百万円
(2021年3月31日現在)[2]
発行済株式総数 4791万1023株
(2021年3月31日現在)[2]
売上高 連結:2024億38百万円
単体:99億97百万円
(2021年3月期)[2]
営業利益 連結:27億67百万円
単体:43億71百万円
(2021年3月期)[2]
経常利益 連結:43億42百万円
単体:47億95百万円
(2021年3月期)[2]
純利益 連結:4億12百万円
単体:24億99百万円
(2021年3月期)[2]
純資産 連結:1163億53百万円
単体:1077億2百万円
(2021年3月31日現在)[2]
総資産 連結:2074億82百万円
単体:1212億46百万円
(2021年3月31日現在)[2]
従業員数 連結:2,647名
単体:7名
(2021年3月31日現在)[2]
決算期 3月31日
会計監査人 有限責任監査法人トーマツ
主要株主 サンビック 18.67%
諸橋近代美術館 10.18%
ティー・ティー・シー 9.32%
日本マスタートラスト信託銀行(信託口)4.07%
日本カストディ銀行(信託口)2.21%
THE BANK OF NEW YORK 133972 1.74%
SSBTC CLIENT OMNIBUS ACCOUNT 1.71%
(2021年3月31日現在)[2]
主要子会社 ゼビオ 100%
ヴィクトリア 100%
ゴルフパートナー 100%
クロススポーツマーケティング 100%
クロステックスポーツ 100%
ゼビオコーポレート 100%
東京ヴェルディ 56%
外部リンク http://www.xebio.co.jp/
特記事項:個人の大株主は省略
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ゼビオ株式会社
XEBIO CO., LTD.
XEBIO logo.png
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
963-8024
福島県郡山市朝日三丁目7-35
設立 2015年平成27年)4月10日
(ゼビオ分割準備会社株式会社)
法人番号 1380001025412
事業内容 スポーツ用品・用具、紳士・婦人・子供服の販売
代表者 加藤智治(代表取締役社長)
資本金 1億円
売上高 1124億6900万円
(2021年3月期)[3]
営業利益 15億2700万円
(2021年3月期)[3]
経常利益 22億5300万円
(2021年3月期)[3]
純利益 12億8700万円
(2021年3月期)[3]
純資産 445億5700万円
(2021年3月31日時点)[2]
総資産 896億7100万円
(2021年3月31日時点)[3]
決算期 3月31日
主要株主 ゼビオホールディングス 100%
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ゼビオホールディングス株式会社: XEBIO Holdings Co., Ltd.)は、福島県郡山市に本社を置き、スポーツ小売事業を中心に展開する日本企業。『スーパースポーツゼビオ』、『ヴィクトリア』、『ゴルフパートナー』などのスポーツ用品店を全国に展開し、売上高は業界第1位[4]

概要[編集]

企業スローガンは「こころ動かすスポーツ。」。 創業者である諸橋廷蔵いわき市に創業した紳士服店を淵源とする。業務改編を図るなかで、郊外立地型のスポーツ用品店として店舗数を拡大、2000年代には同業他社を買収するなどして販売網をさらに広げ、業界大手へと成長した。

2015年10月1日純粋持株会社体制へ移行し、「ゼビオ株式会社」から商号を「ゼビオホールディングス株式会社」に変更した[広報 1][5]。スポーツ用品等小売事業は新会社のゼビオ株式会社が吸収分割により承継している。

近年は、アジアリーグアイスホッケー東北フリーブレイズの設立や、ゼビオアリーナ仙台フラット八戸といった多目的アリーナの開設、Jリーグ東京ヴェルディの買収など、スポーツ振興事業にも積極的に取り組んでいる。

沿革[編集]

  • 出典 有価証券報告書[1]
  • 1962年昭和37年)8月 - いわき市出身の諸橋廷蔵がいわき市で紳士服店を創業。
  • 1973年(昭和48年)7月5日 - 株式会社サンスーツ設立[1]
  • 1979年(昭和54年)8月 - 本社を郡山市に移転し、社名を株式会社サンスーツから株式会社サンキョウに変更[広報 2]
  • 1979年(昭和54年)11月 - 福島市の旧長崎屋ビルにファッション&スポーツをテーマとした当社初の大型店を出店。
  • 1980年(昭和55年)3月 - 株式会社岩手サンキョウ、第一繊維株式会社(郡山市)、第一繊維株式会社(新潟市)の3社を吸収合併。
  • 1986年(昭和61年)8月 - 株式会社サンキョウ(郡山市)が、株式会社サンキョウ(いわき市。旧法人)を吸収合併。
  • 1987年(昭和62年)11月19日 - 社名をゼビオ株式会社に変更[1]。それまで個別展開していた店舗を、紳士服店(サンキョウ)は「ゼビオメンズ(XEBIO MENS)」、スポーツ店(トップスポーツ)は「ゼビオスポーツ(XEBIO SPORTS)」、カジュアル衣料店(エブリディ・メンズキャパ)を「ゼビー(XEBY)」のブランドに統一する。
  • 1988年(昭和63年)4月 - JASDAQにて株式を店頭公開[広報 2]。社団法人日本証券業協会東京地区協会に店頭登録。福島県郡山市朝日三丁目7番35号に新本社屋を竣工。
  • 1990年平成2年)5月 - 東京証券取引所第2部上場[1]。福島県郡山市朝日三丁目7番35号に新本社屋を竣工し、同所に本店を移転。
  • 1990年平成2年)7月 - 当社初の郊外型ゴルフ専門店「ゼビオスポーツ勝田店」を茨城県勝田市(現・ひたちなか市)に出店。
  • 1991年(平成3年)4月 - 株式会社磐梯リゾートホテル(現・清稜山株式会社)の株式を100%取得、子会社化。
  • 1992年(平成4年)12月 - 郊外型大型スポーツ店「スーパースポーツゼビオ」の1号店として仙台泉中央店を開店[1]
  • 1995年(平成7年)9月 - 東京証券取引所第1部上場[1]
  • 2002年(平成14年)3月 - 「ゼビー」ブランドを「ゼビオスポーツ」ブランドに統合[広報 2]
  • 2005年(平成17年)
    • 4月 - スポーツ用品店「ヴィクトリア」などを展開する株式会社ヴィクトリアの全株式を取得し、完全子会社化[広報 2]
    • 9月 - 紳士服部門およびメディア事業を、株式会社アオキインターナショナル(現:AOKIホールディングス)とその子会社・株式会社ヴァリック(現:快活フロンティア)へ、それぞれ営業譲渡
  • 2008年(平成20年)9月 - ゴルフ用品店「ゴルフパートナー」を展開する株式会社ゴルフパートナーの子会社化を目指してTOBを実施。10月に成立し、株式95.47%を取得・連結子会社化。
  • 2009年(平成21年)4月 - 株式会社ゴルフパートナーを株式交換により完全子会社化。
  • 2010年(平成22年)10月 - Jリーグ東京ヴェルディと複数年の包括メインスポンサー契約の締結を発表。11月からはユニホームの胸スポンサーとなった。
  • 2012年(平成24年)
  • 2013年(平成25年)
    • 3月 - 海外2号店「スーパースポーツゼビオ乙支路店」を韓国ソウル市にオープン[広報 2]
    • 12月 - ゼビオが新たに設立した株式会社ネクサスがタケダスポーツの全事業を取得[広報 2]。後に、ネクサスの株式はすべて株式会社ヴィクトリアに譲渡。
  • 2015年(平成27年)
    • 4月 - 日本フットサル連盟日本フットサルリーグと包括的協賛「エグゼクティブパートナー契約」を締結[広報 3]。これによりFリーグのタイトル協賛に就任し、「SuperSports XEBIO Fリーグ」の名称を採用する。
    • 10月 - ゼビオ株式会社が、商号をゼビオホールディングス株式会社に変更し、持株会社へ移行。スポーツ用品等小売事業は新会社のゼビオ株式会社へ吸収分割により承継。
  • 2017年(平成29年)
  • 2018年(平成30年)
    • 4月 - 民事再生手続中の雑貨店チェーンを運営する株式会社パステルの民事再生スポンサーとなる[広報 4]
    • 10月 - パステルの100%減資を実施し、第三者割当増資を行った上で、パステルを100%子会社とする[広報 4]
  • 2020年令和2年)

スポーツ小売事業[編集]

スーパースポーツゼビオ[編集]

スーパースポーツゼビオ フェアモール松任店
スーパースポーツゼビオ ピアドゥ八戸店
スーパースポーツゼビオ 岡崎インター店
スーパースポーツゼビオ 名古屋ゼロゲート店
ヴィクトリア御茶ノ水本店(千代田区、ヴィクトリア本店時代)

大型総合スポーツ専門店。1,000坪クラスの店舗を中心に北海道から沖縄まで全国に約130店舗を展開。

ゼビオスポーツエクスプレス[編集]

駅ナカや駅周辺を中心に展開する中小型スポーツ用品専門店。約300坪程度の小型店舗で郊外型店舗にはない利便性を活かした商品を、中心に扱う。

ヴィクトリア[編集]

元々は、現在の親会社ゼビオスポーツと同様に全国へ店舗展開をしていた同業の競合企業であったが、2005年に買収され完全子会社化された。子会社後は、東京神田神保町を始めとした高層ビルディング等の都市型スポーツ専門店に特化し、全国展開は、ヴィクトリアゴルフのみに縮小された。

ヴィクトリアゴルフ[編集]

子会社である株式会社ヴィクトリアが展開するゴルフ用品専門店。

ネクサス[編集]

地域密着型中小型スポーツ専門店。2014年4月、東北地区の「ゼビオスポーツ」業態の6店舗を、株式会社ヴィクトリアの子会社である株式会社ネクサスへ事業譲渡し「NEXAS by Takeda Sports」として新たに展開。2017年5月以降は、吸収分割により、ヴィクトリアの社内カンパニーである、ネクサスカンパニーの運営に変更。同時に、株式会社ネクサスは、ゼビオホールディングスが吸収合併(先立って、ヴィクトリアが保有する株式をゼビオホールディングスがすべて取得)し、消滅。

タケダスポーツ[編集]

ヴィクトリア子会社(設立当時の親会社であった旧ゼビオから株式を譲受)であった株式会社ネクサスが、旧タケダスポーツの事業を取得し、東北4県を中心に展開していたスポーツ用品専門店。ネクサスの店舗と同様、2017年5月以降は、吸収分割により、ヴィクトリアの社内カンパニーである、ネクサスカンパニーの運営に変更。

エルブレス[編集]

子会社である株式会社ヴィクトリアが展開するアウトドア用品専門店。

ゴルフパートナー[編集]

子会社である株式会社ゴルフパートナーが展開するゴルフ総合ショップ。中古ゴルフクラブの販売で業界最大手。

next[編集]

世界38ヵ国724店舗を展開するイギリス最大級のSPAブランドであるnext社と提携し、全国に13店舗を展開。

ブランド[編集]

プライベートブランド[編集]

  • X'tyle - カジュアルスポーツウェア。
  • XERES - スポーツ用品全般に渡って展開。アルペンでいうIGNIOに相当する。
  • CSB - スノーボード(廉価版)
  • HEAT-X(ヒートクロス) - ゼビオ独自に開発した吸湿発熱素材。
  • Next (ネクスト)- イギリスのファッションブランド

輸入独占販売ブランド [編集]

グループ会社[編集]

太字は中核子会社。

スポーツリテール部門[編集]

  • ゼビオ株式会社[広報 5]
  • 株式会社ヴィクトリア[広報 6]
    • 株式会社ネクサス - タケダスポーツ及びその後開始したネクサスの店舗を運営。2017年5月にゼビオホールディングスに吸収合併され解散。事業は、吸収分割により、ヴィクトリアが承継し、消滅(同社ネクサスカンパニーの事業とした)。
  • 株式会社ゴルフパートナー

インターネットビジネス部門[編集]

  • ゼビオコミュニケーションネットワークス株式会社

マーケティング部門[編集]

  • クロススポーツマーケティング株式会社[広報 7]

R&D部門[編集]

  • クロステックスポーツ株式会社

その他[編集]

海外子会社[編集]

  • 賽標(成都)体育用品有限公司
  • 賽標(中国)体育用品有限公司
  • 株式会社ゼビオコリア
  • Leonian Singapore PTE.LTD.

ゼビオアリーナ仙台[編集]

ゼビオアリーナ仙台

ゼビオアリーナ仙台は、宮城県仙台市太白区の再開発地区「あすと長町」に整備された同社が運営する大型複合スポーツ施設である。2012年(平成24年)10月5日に開業し、プロバスケットボール・仙台89ERSのホームゲームを始めとした各種イベントで使用される[9]

フラット八戸[編集]

フラット八戸

フラット八戸は、青森県八戸市に整備された多目的アリーナ。同社の子会社であるクロススポーツマーケティングと八戸市との公民連携によって建設され、2020年4月に開業した。アジアリーグアイスホッケーに所属する東北フリーブレイズがホームアリーナとして使用している。

売却した事業[編集]

  • IT事業子会社であったプラスタス(現・SBIシステムズ)は2006年5月に売却。
  • 創業以来手がけてきた紳士服量販店業態「ゼビオメンズ」とメディア事業(インターネットカフェなど)を、2005年9月1日をもってアオキインターナショナル(現:AOKIホールディングス)に売却した。

提供番組[編集]

関連項目[編集]

脚注[編集]

[脚注の使い方]

出典[編集]

広報資料・プレスリリースなど一次資料[編集]

外部リンク[編集]