環境運動
環境問題の改善・解決を求めて、展開される運動。 日本では公害や開発に対する反対運動と、森林伐採などの環境破壊者に対する自然保護運動の傾向が強い。
- 環境運動に影響を与えた著作など
|*年|*著作・宣言・会議など|*著者・開催者|
|1907|ナショナル・トラスト法|英国|
|1933|狩猟鳥獣管理|アルド・レオポルド|
|1962|沈黙の春|レイチェル・カーソン|
|1966|来るべき宇宙船地球号の経済学|ケネス・ボールディング|
|1968|人口爆発|ポール・エーリッヒ|
|1968|共有地の悲劇 雑誌：サイエンス|ギャレット・ハーディン|
|1969|国家環境政策法(NEPA)(環境アセスメント制度)|米国|
|1970|大気浄化法(77年改正)|米国|
|1971|閉鎖サイクル|バリー・コモナー|
|1971|ラムサール条約|水鳥と湿地に関する国際会議|
|1972|成長の限界|ローマクラブ|
|1972|人間環境宣言|国連人間環境会議|
|1972|汚染者負担の原則(PPP)|OECD|
|1972|連邦水質汚濁防止法(77年改正)|米国|
|1972|ガイア仮説|ジェームズ・Ｅ・ラブロック|
|1973|ワシントン条約((絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約))|国際自然保護連合ら|
|1973|絶滅危惧種保存法|米国|
|1973|The shallow and the deep, long-range ecology（ディープエコロジー）|アルネ・ネス|
|1974|救命ボートの倫理|ギャレット・ハーディン|
|1974|複合汚染|有吉佐和子|
|1974|環境政策に関する宣言|OECD|
|1979|スリーマイル島原発事故|米国|
|1979|環境に重大な影響を及ぼすプロジェクトのアセスメントに関する勧告|OECD|
|1982|国際海洋法条約||
|1982|世界自然憲章|国連|
|1985|"Large Losses of Total Ozone in Antarctica Reveal Seasonal ClOx/NOx Interaction" 雑誌：ネイチャー|ファーマン。|
|1985|OECD 開発援助プロジェクト及びプログラムに係るEIAに関する理事会報告|OECD|
|1987|我ら共有の未来|国連|
|1987|環境アセスメントの目標と原則|UNEP|
|1988|「地球温暖化による猛暑説」発言が報道|J.ハンセン(NASA)|
|1989|ヘルシンキ宣言|モントリオール議定書の締約国会議|
|1991|越境環境アセスメント条約||
|1991|環境保護に関する南極条約議定書||
|1992|環境と開発に関するリオ宣言|地球サミット|
|1992|国連気候変動枠組み条約|地球サミット/ベルリン会議(COP1)|
|1992|限界を超えて|メドウズ|
|1992|生物多様性条約||
|1993|環境基本法|日本|
|1994|拡大生産者責任(EPR)|OECD|
|1995|環境リスク論|中西準子|
|1996|奪われし未来|シーア・コルボーン|
|1997|環境アセスメント法|日本|
|1998|メス化する自然|デボラ・キャドバリィー|
|2001|Ozone Connections: Expert Networks in Global Environmental Governance|ペネロピ・キャナン|
|2002|エコ・エコノミー|レスター・ブラウン|
|2005|Avoiding Dangerous Climate Change|英国環境・食糧・農村地域省|
- 運動団体のタイプ
-市民的環境主義 -組織的環境主義 -業績的環境運動組織