防空

防空（ぼうくう、英: air defense）とは、航空機、ミサイルなどによる空からの攻撃を防ぐこと。

分類

戦略による分類

積極的防空: 味方の部隊や施設に対する敵の航空脅威を探知し、迎撃する防空。
消極的防空: 航空攻撃を受ける可能性が高い目標を分散させたり、隠蔽させる、また救難活動など、敵の航空攻撃の効果を減少させる防空。

防衛対象による分類

要地防空: 重要施設がある地域、人口密集地域を対象とした防空。
地点防空: 特定の地点、部隊、艦隊などを対象とした防空。
全域防空: 要地防空、地点防空の対象を全て含む防空。

方法

敵航空機による攻撃で発生する危機を防ぎ、被害を最小化するために陸・海軍が監視、警報及び地対空火力防御を行い、空軍が戦闘機（要撃機）によって敵機を要撃する。一般市民の協力に基づいた防空活動、すなわち監視・通信・警報・灯火管制・偽装・消防・防火・防弾・避難・救護・防疫・配給・応急復旧などの活動、は民間防衛の一部である。（日本では通例として民防空と呼ばれた）航空戦力の持つ打撃力は極めて高く、陸上戦力・海上戦力・諸軍事施設・政経中枢都市にとって非常に大きな脅威である。ゆえに敵航空戦力に対する専門的な対抗手段が必要であり、その手段は各国軍隊で組織化されてきた。

防空の基本は偽装・隠蔽である。陸上戦力は敵航空機の目から逃れるために陣地を土や枝葉で偽装し、通信においても最大限の防護対策が必要である。

敵航空機に発見されて空爆を受けた場合は速やかに各員・各車両ともに分散して間隔を空ける。さらに壕や頭上を覆える位置に隠れるよう努める。なぜなら攻撃機が投下する爆弾の多くは頭上で爆発してその榴散弾を撒き散らすからである。

もし仮に地対空ミサイル・重機関銃・携帯可能防空システム（スティンガーミサイルなど）が装備に含まれており、敵航空機が低空飛行で留まっていれば、反撃の可能性がある。しかし、敵航空機と友軍の航空機が交戦しており、敵味方が識別しにくい場合は攻撃は控えたほうが良い。

大日本帝国

大日本帝国陸軍の防空通信は、

情報通信
警報通信
指揮通信
連絡通信

などに分けられ、必要な場合はそれぞれ所要の通信機が備えられる。

情報通信

情報通信は、要地の外周に配置された防空監視哨および補助防空監視機関から防衛司令部に敵機の発見の報告をする通信である。

要地の防空のために主として有線電話が使用され、野戦または特殊な場所の間で無線電信が利用される。

要地の情報通信機は、情報送受信機、情報標示機などがある。

警報通信

警報通信は、防空監視隊から敵機の発見の報告があり、空襲が予想されると防護の準備を命じ、夜間は灯火管制を実施させるため空襲警報が発せられる。この警報を伝達する通信を警報通信という。

この警報は迅速かつ確実にもれなく通達されることが必要であるために有線であると無線であるとを問わず要地内にすべての通信機関が利用される。この目的を達成するために専用の特別の通信機は通常使用されない。

モーターサイレンは音響警報機として直接市民に警報を伝達するために有利に利用される。

指揮通信および連絡通信

指揮通信は、要地の周囲に配置された聴測隊、照空隊、高射砲隊、防空飛行隊および阻塞気球隊などを指揮する通信であり、連絡通信は、防衛司令部間および防衛司令部と軍部外の関係諸官公署との間の連絡の通信である。

これらのためには特別な通信機は使用されないが、通信系として種々の条件がある。

参考文献

Benshby, J. 1973. The air defense of Great Britain. London: Ian Allen.
Chant, C. 1975. The encyclopedia of air warfare. New York: Spring Books.
Collier, B. 1974. A history of air power. London: Weidenfeld and Nicolson.
Collier, B. 1962. The battle of Britain. London: Macmillan.
Futrell, R. F. 1974. Ideas, concepts and doctrine: A history of basic thinking in the United States Air forces 1907-1964. Washington, D.C.: government Printing Office.
Hogg, I. 1978. Anti-aircraft: A history of air defense. London: Macdonald and Jane's.
Wykeham, P. 1961. Fighter command: A study of air defense 1914-1960s. London: Putnam.
水島朝穂・大前治著『検証　防空法---空襲下で禁じられた避難』法律文化社、2014年。ISBN 978-4-589-03570-7

外部リンク

アジア歴史資料センター（公式）（国立公文書館）※環境によっては表示できません。
- 「関東防空演習実施ニ際シ一般交通ニ関スル件内閣官房総務課長通牒」アジア歴史資料センター Ref.A06050738800
- 「関東防空演習一般警戒要綱」（国立公文書館）」アジア歴史資料センター Ref.A05020128900
- 「関東防空演習に関する件」アジア歴史資料センター Ref.A03023804300
大阪地裁・大阪高裁が認定した日本の防空法制
防空法について

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