長島純
| 長島 純 | |
|---|---|
| 生誕 |
1960年9月 日本 東京都 |
| 所属組織 |
 航空自衛隊 |
| 軍歴 | 1985 - 2019 |
| 最終階級 |
.svg){kind=small} 空将 |
| 出身校 |
防衛大学校国際関係学科（1985年） 筑波大学大学院修士課程（1991年） NATO国防大学将官・大使課程（2013年） アジア太平洋安全保障研究センター多国間安全保障協力課程（2015年） |
| 除隊後 |
住友商事株式会社顧問[1] 中曽根平和研究所研究顧問[2] 日本宇宙安全保障研究所理事[3] 駐ブルキナファソ特命全権大使[4] |
長島 純（ながしま じゅん[5]、1960年（昭和35年）9月30日 - ）は、日本の航空自衛官、外交官。階級は空将。自衛官出身者としては大塚海夫に続く2人目の特命全権大使として2023年（令和5年）9月よりブルキナファソ国駐箚。
略歴[編集]
東京都出身。1979年麻布高等学校卒業。1985年防衛大学校国際関係学科（本科第29期）卒業。筑波大学大学院修士課程、NATO国防大学将官・大使課程修了。
主な職歴はベルギー防衛駐在官、航空幕僚監部防衛課防衛調整官、同装備体系課長、統幕首席後方補給官、情報本部情報官。軍備管理・軍縮論の専門家でもある。
2013年8月22日付で航空幕僚監部防衛部長を経て内閣官房の安全保障・危機管理担当内閣審議官として出向（内閣事務官兼空将補）[6]。2014年1月より、兼国家安全保障局担当内閣官房副長官補付内閣審議官[7]。
2015年8月、内閣官房出向を終了し航空教育集団司令部幕僚長へ異動。2016年12月、空将に昇任、航空自衛隊幹部学校長。2019年8月23日、退官。
年譜[編集]
- 1979年（昭和54年）3月：麻布高等学校卒業
- 1985年（昭和60年）3月：防衛大学校国際関係学科卒業（第29期）、航空自衛隊入隊（幹候75期）
- 1994年（平成6年） ：神谷不二賞受賞（「弾道ミサイルの拡散問題と東アジアの安全保障」）[3]
- 1999年（平成11年）7月：2等空佐に昇任
- 2001年（平成13年）9月：航空中央業務隊付
- 2004年（平成16年）
- 1月：1等空佐に昇任
- 6月：外務省在ベルギー日本国大使館一等書記官兼防衛駐在官（NATO、EU連絡官）
- 2006年（平成18年）1月：外務省在ベルギー日本国大使館参事官兼防衛駐在官（NATO、EU連絡官）
- 2007年（平成19年）7月：航空幕僚監部防衛部防衛課防衛調整官
- 2008年（平成20年）12月1日：航空幕僚監部防衛部装備体系課長[8]
- 2010年（平成22年）7月26日：空将補に昇任、統合幕僚監部首席後方補給官[9]
- 2011年（平成23年）12月1日：情報本部情報官[10]
- 2013年（平成25年）：NATO国防大学将官・大使課程[3]
- 2014年（平成26年）1月7日：国家安全保障局併任[13]
- 2015年（平成27年）：アジア太平洋安全保障研究センター多国間安全保障協力課程[3]
- 2016年（平成28年）12月22日：空将に昇任。航空自衛隊幹部学校長 兼目黒基地司令[17]
- 2019年（令和元年）
- 2021年（令和3年）10月：防衛大学校総合安全保障研究科非常勤講師[20]
- 2022年（令和4年）：日本宇宙安全保障研究所理事[3]
- 9月：NSBT（日本安全保障ビジネス＆テクノロジーズ）シニア・ストラテジスト[20]
- 2023年（令和5年）9月27日：駐ブルキナファソ特命全権大使[4]
脚注[編集]
- ^ 自衛隊法第65条の11第5項の規定に基づく自衛隊員の再就職 状況の報告（令和元年10月1日～同年12月31日分）
- ^ 長島純研究顧問による宇宙サイバーと先端技術研究会コメンタリーＮｏ.１「領域横断の安全保障を考えるー多様性と多角的視点の構築をー」を掲載しました。2020年8月24日、2020年12月10日閲覧
- ^ a b c d e 研究顧問 長島 純（ながしま じゅん） NAGASHIMA Jun中曽根平和研究所
- ^ a b 人事、外務省日本経済新聞2023年9月22日 22:17
- ^ 防衛駐在官（ベルギー）として活躍する自衛官の声
- ^ “首相、危機対応で自衛隊幹部起用 内閣官房へ出向”. 共同通信社. 47NEWS. (2013年8月9日). オリジナルの2013年8月13日時点におけるアーカイブ。 2013年8月10日閲覧。
- ^ 「人事、内閣官房 」 日本経済新聞 2014/1/7
- ^ 『官報』号外 第284号（平成20年12月25日）
- ^ 『官報』号外 第171号（平成22年8月16日）
- ^ 『官報』号外 第6号（平成24年1月11日）
- ^ 『官報』号外 第201号（平成25年9月13日）
- ^ 『官報』本紙 第6118号（平成25年8月27日）
- ^ 『官報』本紙 第6210号（平成26年1月17日）
- ^ 『官報』本紙 第6515号（平成27年4月16日）
- ^ 『官報』本紙 第6594号（平成27年8月12日）
- ^ 防衛省発令（将補人事）
- ^ 防衛省発令（将人事）
- ^ 防衛省発令（将人事）
- ^ 自衛隊法第６５条の１１第６項の規定に基づく自衛隊員の再就職状況の公表について内 閣 官 房 防 衛 省
- ^ a b 著者・研究員紹介 - 長島 純笹川平和財団
参考文献[編集]
- 防衛年鑑2010（ISBN 978-4-938468-31-6）
- 防衛省人事発令（将補人事2011～2015）
