現存艦隊主義

現存艦隊主義（げんぞんかんたいしゅぎ）とは、決戦を避けて自軍の艦隊を温存することにより、艦隊の潜在的な能力で敵国の海上活動を妨害する海軍戦略である。フリート・イン・ビーイング（英語: fleet in being）の訳語で、艦隊保全主義（かんたいほぜんしゅぎ）とも言う。

語源

「フリート・イン・ビーイング」の言葉を最初に用いたのは、17世紀のイングランド海軍の提督トリントン伯アーサー・ハーバートである。ハーバートは、大同盟戦争初期にイギリス主力艦隊の司令長官を務め、1690年6月にフランス艦隊と遭遇した際に消極的な退避行動をとった末、女王メアリー2世の命令でようやくビーチー・ヘッドの海戦（en）を戦ったが、敗れた。本国に帰還したハーバートは敗北責任を問われて軍法会議にかけられると、「私が常々述べているように、わが方が健在な艦隊を保有している限り、彼らフランス側はイギリス本土侵攻を試みるはずが無いのです。（“I always said that whilst we had a fleet in being, they would not dare make an attempt.”）」と、自己の消極的な指揮を弁明した。

このハーバートの言葉が、以後そのまま戦略についての軍事学用語として定着した。

理論

現存艦隊主義は、自軍艦隊が存在していることで生じる脅威によって敵国の海上活動を妨げようとする消極的な戦略構想である。現存艦隊主義に基づく基本的な艦隊運用は、できるかぎり艦隊決戦を回避して自軍の海上勢力を温存することとなる。戦術的には、仮に海戦となっても敵艦隊の撃滅を追求せず、敵の攻勢戦略を阻止できる程度の損傷を与えることが目標となる。逆に自軍艦隊が撃滅されることを避けるために、柔軟な撤退が可能なような戦術行動を行う。「見敵必戦」をモットーとするような積極戦略とは対極に位置する。

このような現存艦隊が効果を発揮するのは、保全された艦隊が敵国の海上行動を阻止しうる潜在的な能力を保持している場合に限られる。たんに艦隊が現存するだけでは、脅威とならない。

現存艦隊主義の欠点としては、制海権の獲得ができないことである。自国の自由な海上活動を可能にするためには、積極的に敵艦隊の撃滅を図らなければならない。

現存艦隊主義は、国力に劣る国が、より強大な海軍国に対抗する戦略として採用されることが多い。劣勢国側が艦隊を温存して自己に有利な時と場所を選んで投入できる態勢を保持することで、相手国はいつどこに劣勢側の艦隊が出現しても対応できるよう、劣勢側以上の兵力を待機させなければならず、効率的に敵の海上勢力を拘束できる。

実戦の歴史

現存艦隊主義は、海戦史上で功罪の両面を残してきた。

最初に現存艦隊の言葉を用いたハーバートのビーチー・ヘッドの海戦における指揮は、不適当と批判する見解が多い。軍法会議においてハーバートの弁明は受け入れられて無罪となったが、判事全員が元部下であったためとも推測され、ハーバートの現役復帰が認められることも無かった。海上自衛隊海将補の小林幸雄は、仮にフランス艦隊が上陸戦を実行したならばイギリスの残存艦隊には阻止する能力が無く、ハーバートの現存艦隊への評価は過大であったとしている。

フランス海軍は、イギリス海軍に対抗する戦略として伝統的に現存艦隊主義を採用してきた。帆走の戦列艦の時代から、撤退が容易なよう風下に位置する戦術を好み、敵艦に致命傷を負わせるよりも航行不能とすることを狙って、船体ではなくマストなどの帆装を射撃目標とした。

第一次世界大戦では、ドイツ海軍が、イギリス海軍に対抗する手段として現存艦隊主義を採用した。これは現存艦隊主義の最重要事例であるとも評される。軍港内へ引きこもったドイツ大洋艦隊に対処するため、イギリス海軍は主力艦隊（en）に戦力を集中しなければならず、他方面での攻勢作戦の支援やUボート対策の船団護衛へ十分な戦力を割くことができなかった。

参考文献

• 小林幸雄 『図説イングランド海軍の歴史』 原書房、2007年。
• 外山三郎 『西欧海戦史』 原書房、1981年。

関連文献

• アルフレッド・セイヤー・マハン 『海軍戦略』 1911年。