温海郵便局
 温海郵便局 | |
|---|---|
 | |
| 基本情報 | |
| 正式名称 | 温海郵便局 |
| 局番号 | 85020 |
| 設置者 | 日本郵便株式会社 |
| 所在地 |
〒999-7299 山形県鶴岡市温海温海449-4 |
| 位置 |
北緯38度37分26.1秒 東経139度35分14.2秒 / 北緯38.623917度 東経139.587278度座標: 北緯38度37分26.1秒 東経139度35分14.2秒 / 北緯38.623917度 東経139.587278度  |
温海郵便局（あつみゆうびんきょく）は山形県鶴岡市にある郵便局。
郵便区番号「999-71」「999-72」及び「999-73」の配達を受け持つ[1]。
概要[編集]
郵便区内の無集配郵便局[編集]
- 鼠ヶ関郵便局：〒999-7126 山形県鶴岡市鼠ケ関乙121-13
- 大岩川郵便局：〒999-7123 山形県鶴岡市大岩川沢山745-7
- 小名部郵便局：〒999-7125 山形県鶴岡市小名部甲52-2
- 小岩川簡易郵便局：〒999-7122 山形県鶴岡市小岩川163-1
- 早田簡易郵便局：〒999-7121 山形県鶴岡市早田丙66
- 温海温泉郵便局：〒999-7204 山形県鶴岡市湯温海甲140
- 山戸郵便局：〒999-7201 山形県鶴岡市山五十川丙134-2
- 五十川簡易郵便局：〒999-7207 山形県鶴岡市五十川山ノ脇271-5
- 木野俣郵便局：〒999-7313 山形県鶴岡市木野俣甲98-4
- 温海川簡易郵便局：〒999-7312 山形県鶴岡市温海川戊7
- 越沢簡易郵便局：〒999-7314 山形県鶴岡市越沢乙115
- 西田川小国簡易郵便局：〒999-7316 山形県鶴岡市小国乙43
沿革[編集]
- 1874年（明治7年） - 温海郵便取扱所として開局[2]。
- 1875年（明治8年）1月1日 - 五等郵便局の温海郵便局となる[2]。
- 1881年（明治14年）7月 - 四等郵便局となる[2]。
- 1885年（明治18年）5月1日 - 貯金預所開設[3]。
- 1886年（明治19年）
- 1893年（明治26年）5月1日 - 大字温海戌6に移転[6]。
- 1896年（明治29年）7月1日 - 小包郵便取扱開始[7]。
- 1897年（明治30年）
- 1901年（明治34年）3月1日 - 集配区内に湯温海郵便受取所設置、郵便貯金事務取扱[10]。
- 1903年（明治36年）
- 1905年（明治38年）4月1日 - 湯温海郵便電信受取所を湯温海郵便局（三等、無集配）に改定[13]。
- 1909年（明治42年）3月26日 - 湯温海郵便局にて電報配達事務開始[14]。
- 1910年（明治43年）12月11日 - 電話通話事務開始[15]。
- 1923年（大正12年）
- 1925年（大正14年）
- 1936年（昭和11年）10月10日 - 電話事務廃止、温海温泉郵便局が継承[20]。
- 1939年（昭和14年）6月1日 - 郵便区内に田川鑛山郵便局（三等、無集配）開局[21]。
- 1940年（昭和15年）11月1日 - 田川鑛山郵便局にて電報配達事務及び電話呼出事務業務開始[22][23]。
- 1952年（昭和27年）2月1日 - 温海温泉電報電話局設置に伴い、温海温泉郵便局の電気通信業務を廃止し移管[24]。
- 1956年（昭和31年）9月1日 - 温海温泉郵便局にて電話通話および和文電報受付事務開始[25]。
- 1962年（昭和37年）2月5日 - 田川鉱山郵便局が五十川郵便局に改称[26]。
- 1964年（昭和39年）8月31日 - 現在地へ移転[6]。
- 1967年（昭和42年）3月26日 - 和文電報配達業務廃止、温海電報電話局に移管[27]。
- 1977年（昭和52年）5月25日 - 五十川郵便局にて電話交換業務廃止、温海電報電話局に移管[28]。
- 1982年（昭和57年）11月23日 - 風景入通信日附印使用開始[29]。
- 1984年（昭和59年）2月1日 - 鉄道郵便受渡廃止[30]。
- 1992年（平成4年）
- 2007年（平成19年）3月5日 - 木野俣郵便局の集配業務廃止に伴い、その業務を継承。
- 2018年（平成30年）3月5日 - 鼠ヶ関郵便局の集配業務廃止に伴い、その業務を継承。
取扱内容[編集]
周辺[編集]
アクセス[編集]
脚注[編集]
- ^ 2019年度版郵便番号簿内「郵便区番号一覧」
- ^ a b c 『全国郵便局沿革録 明治篇』44ページ
- ^ 明治18年4月15日付官報第533号16ページ
- ^ 明治19年4月19日付官報第836号188ページ
- ^ 明治19年逓信省令第8号（明治19年4月26日付官報第842号及び842号付録掲載）
- ^ a b 局所原簿
- ^ 明治29年逓信省告示第112号（明治29年5月23日付官報第3868号掲載）
- ^ 明治29年逓信省告示第272号（明治29年12月21日付官報第4045号掲載）
- ^ 明治30年逓信省告示第3号（明治30年1月4日付官報第4052号掲載）
- ^ 明治34年逓信省告示第114号（明治34年2月27日付官報第5293号掲載）
- ^ 明治36年逓信省告示第187号（明治36年3月23日付官報第5913号掲載）
- ^ 明治36年逓信省告示第490号（明治36年10月22日付官報第6093号掲載）
- ^ 明治38年逓信省告示第123号（明治38年3月24日付官報第6516号掲載）
- ^ 明治42年逓信省告示第379号（明治42年3月25日付官報第7721号掲載）
- ^ 明治43年逓信省告示第1397号（明治43年12月8日付官報第8240号掲載）
- ^ 大正12年3月17日付逓信公報第3144号
- ^ 大正12年逓信省告示第1703号（大正12年11月29日付官報第3381号掲載）
- ^ 大正14年逓信省告示第1092号（大正14年7月18日付官報第3871号掲載）
- ^ 大正14年逓信省告示第1930号（大正14年12月17日付官報第3995号掲載）
- ^ 昭和11年逓信省告示第2668号（昭和11年10月10日付官報第2934号掲載）
- ^ 昭和14年逓信省告示第1501号（昭和14年5月24日付官報第3712号掲載）
- ^ 昭和15年逓信省告示第2854号（昭和15年10月23日付官報第4139号掲載）
- ^ 昭和15年逓信省告示第2987号（昭和15年11月1日付官報第4147号掲載）
- ^ 昭和27年電気通信省告示第51号（昭和27年2月21日付官報第7535号掲載）
- ^ 昭和31年郵政省告示第915号（昭和31年8月31日付官報第8904号掲載）
- ^ 昭和37年郵政省告示第107号（昭和37年2月8日付官報第10539号掲載）
- ^ 昭和42年郵政省告示第220号（昭和42年3月22日付官報第12078号掲載）
- ^ 昭和52年郵政省告示第367号（昭和52年5月26日付官報第15110号掲載）
- ^ 昭和57年郵政省告示第784号（昭和57年10月28日付官報第16724号掲載）
- ^ 昭和59年1月14日付郵政公報郵便関係号外2号
- ^ 平成4年郵政省告示第202号（平成4年3月18日付官報第868号掲載）
- ^ 平成4年郵政省告示第298号（平成4年4月23日付官報第896号掲載）
外部リンク[編集]
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