JPF (企業)

日本写真判定株式会社（にほんしゃしんはんてい）は、日本の企業。公営競技における写真判定と、その機材であるスリットカメラなどを事業とする。

概要

1939年（昭和14年）に創業者である渡辺俊平が、1940年（昭和15年）に開催される予定だったオリンピック東京大会の組織委員会において、競技写真判定の研究に着手したことが発祥^[1]^[2]である。戦後は主に競輪を初めとして公営競技における写真判定システム構築に力を入れるようになる。

その他にも公営競技において、システム設計、CS放送向け番組制作、インターネットライブ配信業務、競輪場のトータルマネジメント業務（開催業務受託）など、幅広く携わっており、中には、社員として所属している実況アナウンサーもいる。

2010年（平成22年）度から、富山競輪場の開催業務を受託している。
2013年（平成25年）度から^[3]、千葉競輪場の開催業務を受託している。
2013年（平成25年）4月1日から業務委託の方針を持つ松阪競輪場と2ヶ月間のアドバイザー契約を無償で結び^[4]、そのまま7月より開催業務を受託した^[5]。
2014年（平成26年）度から、船橋オートレース場と山陽オートレース場の開催業務を受託している。
2015年（平成27年）度から、広島競輪場の開催業務を受託している。

1949年（昭和24年） - 日本スポーツ写真判定協会を発足。川崎競輪場で、高速度カメラ^{[注 1]}を用いた写真判定業務を開始^{[注 2]}。以降、各地の公営競技施設の写真判定業務に携わっていく。
1950年（昭和25年） - 戦前アメリカで開発されたスリットカメラを基にした、写真判定用の「ホトフイニカメラ」（PHOTO・FINI・CAMERA）を、渡辺俊平が発明する^[6]。
1951年（昭和26年） - 日本ホトフイニ株式会社に改組。
1957年（昭和32年） - 現在の社名である日本写真判定株式会社に改称。
1958年（昭和33年） - 第3回アジア競技大会の写真判定業務を担当（陸上競技）。
1964年（昭和39年） - 第18回オリンピック東京大会の写真判定業務を担当（陸上・自転車・漕艇競技）。
1987年（昭和62年） - スタート用電子ピストルを開発。全国の競輪場にて採用。
1991年（平成3年） - 第3回世界陸上東京大会で、写真判定業務を担当。
1992年（平成4年） - 夏季第25回オリンピックバルセロナ大会にて、II型電子スリットカメラが採用、写真判定業務を担当（陸上・自転車・漕艇・カヌー競技）。
2007年（平成19年） - VI型電子スリットカメラを開発。

^ 高速度カメラによる着順判定は、競輪開始の2ヶ月前に作成された「自転車競技規則試案」で挙げられていたが、導入されていなかった（自転車文化センター友の会だより第17号）。
^ 競輪が始まった1948年（昭和23年）からそれまでの約1年間は、着順判定はゴール審判員の目視でおこなわれていた。