日本テレビネットワーク協議会

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日本テレビネットワーク協議会（にほんテレビネットワークきょうぎかい、Nippon Television Network System、略称：NNS）は、日本テレビ放送網（NTV）など同局をキー局とするニュース系列（ニュースネットワーク）である日本ニュースネットワーク（略称：NNN）に加盟するテレビ局の放送番組の内、ニュース番組以外のものを融通する、日本の民放テレビのネットワーク組織・番組供給系列（番組供給ネットワーク）である。なお、日本ニュースネットワークについてはその項目を参照。

また、一般に本項で解説するNNSと別項で解説するNNNとを合わせて日本テレビ系列（日テレ系列、NTV系列）という（NNN・NNSどちらか一方だけでも通じている場合もある）。

概説

ネットワークの形成

NNSは、フジテレビ（CX）をキー局とするフジネットワーク（FNS）の発足から3年後の1972年6月14日に発足した。しかし、FNSに比べてテレビ番組などにおいても「NNS」の名称が使われることは皆無である。

現時点において、29局が加盟している。なお、NNSに加盟している局は全てNNNにも加盟しているが、テレビ宮崎（UMK）のみNNNには加盟しているものの、NNSには加盟していない。

加盟局の内訳は、旧アナログVHF波親局が16局、旧アナログUHF波親局が13局で、この旧アナログVHF波親局の16局は昭和30年代以前の開局であり、ほとんどがその地域において最初の民放テレビ局となっていて、概ね北陸地方、中国地方の一部と、東北地方の日本海側、四国地方の全局がこれに当てはまる。また、平成新局は3局ある[1]。

基幹局は東京・NTV日本テレビ放送網、札幌・STV札幌テレビ放送、宮城・MMT宮城テレビ放送、名古屋・CTV中京テレビ放送、大阪・ytv讀賣テレビ放送、広島・HTV広島テレビ放送、福岡・FBS福岡放送で、全てテレビ単営局である[2][3]。

NNS発足当初から1980年代後半までのNNSは、主にJNN（TBS系列）、FNSと比べると、自らの系列の番組に加えて、他系列の番組を放送する割合が高い局が多数存在した。その要因としてクロスネット局が多かったからである（ニュース系列のみのクロスネットを含めると多い時には約4割がクロスネット局であった）。これに関し、編成の3割から半分を他系列に差し替えるクロスネット局も多く存在した。アナログ親局がVHF局のある放送局[4]ではTBS、テレビ朝日との関係も極力系列局同様に対等とし、その一方で『11PM』など系列の番組であっても、低俗と判断した番組はネットを受けないことを編成方針に掲げた局もあった。

詳細は「山口放送#1970年代以降、ネットの変動・NNNとの関係」および「11PM#ネット局」を参照
「お色気番組#概要」および「23時ショー#日本テレビとよみうりテレビ」も参照

一方、1970年代に系列局を拡大させたFNS（フジテレビ）については、1980年代にキー局のフジテレビが視聴率で圧倒的首位に立っていたことから、九州地区やYTSネットチェンジ前[5]の山形県を除き、1980年代半ばまでに概ね編成は統一されていた。このように、NNSは、全国一律に同じ番組が放送されないという状況が生まれていた。

詳細は「ネットチェンジ#山形県の事例」、「ネットチェンジ#山形テレビ（YTS）のANNネットチェンジからさくらんぼテレビ（SAY）開局に至るまで」、「山形テレビ#ネットチェンジ」、および「プロ野球トップ&リレー中継#過去の異例なリレー中継」を参照

しかし、1990年代に入ると、FNSに対抗したドラマ、バラエティ番組が躍進、充実し、情報生番組も他系列より多く放送されるようになったことで、NNS（系列局）が台頭するようになった。（キー局の）日本テレビをはじめ、NNS系列各局の視聴率首位（三冠王の獲得）が相次いだ。また、プロ野球・巨人戦の視聴率もこの頃から好調傾向になった[6]。

また、1990年代には、いわゆる「平成新局」の開局が相次ぎ[7]、このことでクロスネットが解消され、『ズームイン!!朝!』等の各種情報番組のネット局が拡大したことで、視聴率の好調や会社経営の好調ぶりが相次いだ[8]。

その後、2000年代の一時期は、NNN・NNS系列の視聴率は全体的に低下し、首位の座を再びFNS系列局（西日本の一部ではANN系列局やJNN系列局）に奪われるNNN・NNS系列局も目立ってきていたことがあった。2008年頃からは再びNNN・NNS系列局が視聴率で首位の座を奪還する局も増えてきて、2014年は福岡放送を除くNNS各局がいわゆる視聴率三冠を達成した。また、2012年10月1日には、日本テレビの持株会社移行(社名を日本テレビホールディングスに変更)に伴い、キー局がテレビ放送事業を旧社から承継する新法人の日本テレビ放送網に変更した。

その他

NNS系列のリモコンキーID地図

地上デジタル放送のリモコンキーIDは、日テレを始めとして「4」が多いが、RAB・KNB・JRT・NKTが「1」、STV・FBSが「5」、FBCが「7」、ytvが「10」である。なお、リモコンキーIDに「4」を使用しない放送局の内、FBS・FBC以外は、アナログ親局のチャンネル番号を引き継いだ。

加盟局

現在の加盟局

この表は、日本民間放送連盟公式サイト「会員社」ページの表記に準じて記載している（一部に例外あり）。

  • ■ - ラテ兼営局
  • □ - TV単営局であるがラジオ局を子会社・関連会社に持つ局
放送対象地域 略称/ID 社名 開局日又は
テレビ放送開始日		 NNS加盟日 備考 記号
北海道 STV 5 札幌テレビ放送 1959年4月1日 1972年6月14日発足時 基幹局。[9] □[10]
青森県 RAB 1 青森放送 1959年10月1日 1972年6月14日発足時 [11] ■
岩手県 TVI 4 テレビ岩手 1969年12月1日 1974年9月10日[12] [13] □[14]
宮城県 MMT 4 宮城テレビ放送 1970年10月1日 1974年9月10日[12] 基幹局。[15]
秋田県 ABS 4 秋田放送 1960年4月1日 1972年6月14日発足時 ■
山形県 YBC 4 山形放送 1960年4月1日 1972年6月14日発足時 [16] ■
福島県 FCT 4 福島中央テレビ 1970年4月1日 1974年9月10日[12] [17]
関東広域圏 NTV 4 日本テレビ放送網 1953年8月28日 1972年6月14日発足時 キー局、基幹局 □[18]
山梨県 YBS 4 山梨放送 1959年12月20日 1972年6月14日発足時 ■
新潟県 TeNY 4 テレビ新潟放送網 1981年4月1日
長野県 TSB 4 テレビ信州 1980年10月1日 1991年4月1日 [19]
静岡県 SDT 4 静岡第一テレビ 1979年7月1日 CM未放送問題がもとで、1999年から2年近く除名処分を受けた。
富山県 KNB 1 北日本放送 1959年4月1日 1972年6月14日発足時 ■
石川県 KTK 4 テレビ金沢 1990年4月1日
福井県 FBC 7 福井放送 1960年6月1日 1972年6月14日発足時 ANN（サブ）とのクロスネット局（1989年4月1日-、ただし、ANNの一般番組供給部門は非加盟） ■
中京広域圏 CTV 4 中京テレビ放送 1969年4月1日 1973年4月1日[20] 基幹局
近畿広域圏 ytv 10 讀賣テレビ放送 1958年8月28日 1972年6月14日発足時 準キー局、基幹局
鳥取県 NKT 1 日本海テレビジョン放送 1959年3月3日 1972年6月14日発足時 1972年9月30日まで鳥取県のみが放送対象地域。[21]
島根県
広島県 HTV 4 広島テレビ放送 1962年9月1日 1972年6月14日発足時 基幹局。[22]
山口県 KRY 4 山口放送 1959年10月1日 1972年6月14日発足時 HTVのFNN/FNS脱退までは基幹局。[22][23][24] ■
徳島県 JRT 1 四国放送 1959年4月1日 1972年6月14日発足時 徳島県唯一の地元民放テレビ局のため、同県内のデジタルGガイド[25]の番組データの配信を行っている[26][27]。 ■
香川県 RNC 4 西日本放送 1958年7月1日 1972年6月14日発足時 1983年3月31日まで香川県のみが放送対象地域 ■[28]
岡山県
愛媛県 RNB 4 南海放送 1958年12月1日 1972年6月14日発足時 [29] ■
高知県 RKC 4 高知放送 1959年4月1日 1972年6月14日発足時 [30] ■
福岡県 FBS 5 福岡放送 1969年4月1日 1972年6月14日発足時 基幹局[23]。CM未放送問題がもとで、1997年から1年間活動停止処分を受けた。佐賀県内でも視聴者が多い。
長崎県 NIB 4 長崎国際テレビ 1991年4月1日
熊本県 KKT 4 熊本県民テレビ 1982年4月1日 FBSのNNS活動停止処分中は基幹局代行
大分県 TOS 4 テレビ大分 1970年4月1日 1972年6月14日発足時 FNN/FNSとのクロスネット局。
鹿児島県 KYT 4 鹿児島讀賣テレビ 1994年4月1日

過去の加盟局

放送対象地域 略称 社名 NNS加盟期間 備考（脱退の理由など） 現在の所属系列
新潟県 NST NST新潟総合テレビ 1972年6月14日発足 - 1981年3月31日 当時（NNS加盟期間中）の社名は「新潟総合テレビ」（通称：NST）。テレビ新潟開局のため脱退[31]。 FNN/FNS
中京広域圏 NBN 名古屋テレビ放送 1972年6月14日発足 - 1973年3月31日 当時（NNS加盟期間中）の社名は「名古屋放送」（通称：名古屋テレビ）。
系列整理により脱退。		 ANN
鹿児島県 KTS 鹿児島テレビ放送 1972年6月14日発足 - 1994年3月31日 鹿児島読売テレビ開局のため脱退[32]。 FNN/FNS

過去および現在の主な未加盟局

※NNNには加盟している（または過去に加盟していた）一方で、NNSには加盟していない（または加盟しなかった）主な局および、加盟の可能性があったものの結局加盟しなかった主な局をあげる。
放送対象地域 略称 社名 備考（加盟しなかった理由など） 現在の所属系列
静岡県 SATV 静岡朝日テレビ 当時（NNN加盟期間中）の社名は「静岡県民放送」（通称：静岡けんみんテレビ、SKT）[33]。
一般番組供給ネットワークはANNの一般番組供給部門のみ加盟。		 ANN
島根県、鳥取県[34] TSK 山陰中央テレビジョン放送 TSKの開局に深く関わった山陰中央新報（開局当時は「島根新聞」）が読売新聞と親密であったため、当初は日本テレビ系列での開局を希望していたが、既に日本海テレビ（当時は鳥取県域局）が日本テレビ系の番組を押さえていたこともあり、将来的に鳥取県との相互乗り入れを行うことを考慮し、フジテレビ系列フルネットとして開局したため（なお、開局当時はNNS未発足）。 FNN/FNS
長崎県 KTN テレビ長崎 一般番組供給ネットワークはFNSのみ加盟。1969年4月1日開局 - 1990年9月30日の間はNNNにも加盟していた。[35] FNN/FNS
熊本県 TKU テレビ熊本 一般番組供給ネットワークはFNSのみ加盟。1969年4月1日開局 - 1982年3月31日の間はNNNにも加盟していた。[36] FNN/FNS
宮崎県 UMK テレビ宮崎 一般番組供給ネットワークはFNSのみ加盟 FNN/FNS・NNN・ANN
沖縄県 OTV 沖縄テレビ放送 開局準備段階当時の沖縄はアメリカの統治下にあったため、番組の購入は認めるが資本参加などの協力はしないという条件が日本テレビから提示されたため（当時はNNS発足前）[37]。 FNN/FNS

番組販売協力局

NNNには加盟しているが、NNSには加盟していない局

エリア 略称 社名 ネットワーク 備考
宮崎県 UMK テレビ宮崎 フジテレビ系列（FNN・FNS）
日本テレビ系列（NNN）
テレビ朝日系列（ANN）
（クロスネット局）		 ニュースネットのNNNには加盟。その関係で一般番組の主な引き受け先である。

その他

  • ■ - ラテ兼営局
エリア 略称 社名 ネットワーク 備考
大分県 OBS 大分放送■ TBS系列 フジテレビ系列（FNN・FNS）とのクロスネット局であるテレビ大分が枠の関係で放送できない一部の番組を放送。
宮崎県 MRT 宮崎放送■ TBS系列 スポーツ中継などは昔からのつながりでネット。ただしスポーツニュースはNNN、JNN（JNN排他協定の規則上）の関係でUMKの素材が使われる。また、一般番組では、クロスネット局であるテレビ宮崎が枠の関係で放送できない一部の番組を放送。なお、全国高等学校サッカー選手権大会の宮崎県の参加は宮崎放送が参加している。
沖縄県 OTV 沖縄テレビ放送 フジテレビ系列
  • 日本テレビ系列（NNN・NNS）局の無い沖縄県において、同系列や読売新聞系主催のイベントに参加もしており、イベントの特別番組やスポーツ中継の一部は日テレ同時ネットで行われる（『24時間テレビ 「愛は地球を救う」』、『全国高校サッカー選手権大会』、『東京マラソン』など）。
  • 2020年6月現在、日テレ同時ネットのレギュラー番組は存在しない。
  • 主な時差ネットは以下の通り。
    • 『土曜ドラマ』は土曜12:00にスポンサー付で時差ネット（CMも一部を除き差し替えなしでそのままネット）。
    • 『おしゃれイズム』などの一社提供の番組（一部提供枠も含む）もそのままスポンサードネットだがCMは（時間帯や販売戦略上の事情を考慮した上で、当該スポンサーの別のものに）差し替える。
  • 番組販売だけでなく『全国高等学校クイズ選手権』、『24時間テレビ 「愛は地球を救う」』、『全国高校サッカー選手権大会』など日テレ系・読売新聞系の主催イベントを沖縄県内で開催する場合は、担当局になることがある。
RBC 琉球放送■ TBS系列 フジテレビ系列（FNN・FNS）の沖縄テレビが枠の関係で放送できない一部の番組を放送。

独立局との協力関係

関東地方の県域独立テレビ局のうち、当時未開局だった東京メトロポリタンテレビジョン（TOKYO MX）ととちぎテレビを除く4社は、開局時から平成に入った数年間まで、NNSにオブザーバー加盟していた。現在はオブザーバー制度は無くなったが、NNN経由でニュース素材を流し合う[38]関係があり、読売テレビが製作委員会に参加し制作したUHFアニメの放送や日テレ系が主催している各種イベント（「全国高等学校サッカー選手権大会（高校サッカー）」[39]や「日本民謡大賞」など）の「各県予選」を主催し、全国大会の後援にも名を連ねる[40]。

エリア 略称 社名
群馬県 GTV 群馬テレビ（群テレ）
埼玉県 TVS テレビ埼玉（テレ玉）
千葉県 ctc 千葉テレビ放送（チバテレ）
神奈川県 tvk テレビ神奈川（tvk）

ブロックネット番組

「ブロックネット」も参照

三大都市圏を除く全国

「三大都市圏」も参照

いずれも終了。※印は各系列局が持ち回り制作する番組。

東北地区

基幹局はミヤギテレビ。※印は東北電力提供のため、同社サービス地域内の新潟県に本社を置くテレビ新潟でも放送（『月刊 元気一番"生"テレビ』以外は全て終了）。

中国・四国地区

基幹局は広島テレビ。

中国地区

基幹局は広島テレビ。

九州地区

基幹局は福岡放送、いずれも終了。

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ 石川KTK、長崎NIB、鹿児島KYTの3局。
  2. ^ 以前はSTVがNNN基幹局で唯一ラテ兼営だったが（開局当初はテレビ単営だったが、その後ラテ兼営となった）、2005年10月1日よりラジオ部門を分社化。現在はテレビ単営に戻っている。一方、日テレは傘下にアール・エフ・ラジオ日本を持つが、日テレ自体はテレビ単営である。
  3. ^ STV、CTV、ytv、HTV（2021年2月-）、FBSの基幹局5局は日テレの持分法適用関連会社（関連局）である。
  4. ^ 単独加盟局であっても、マイクロ回線の（物理面やコスト面での）都合や隣接県の先発局との競合による一般番組の差別化など経営戦略上などの諸事情により加盟した局が顕著であった。
  5. ^ 当該局は一貫してNNNとNNSは非加盟だが、1980年4月から1993年3月までの間、月曜21時台と日曜の19時台全体（日曜19時台前半は読売テレビ制作枠）および20時台はそれぞれ基本的に日本テレビとの同時ネットだった。
  6. ^ 2000年（平成12年）には、全国のNNN・NNS系列局で開局以来、過去に1度も視聴率3冠王を獲得できなかった中京広域圏局の中京テレビ（CTV）が、開局以来初の視聴率3冠王を獲得した。これは、名古屋を拠点にもつプロ野球球団・中日ドラゴンズの放映権がCTVにはなく、ドラゴンズの親会社中日新聞社と資本面のつながりが深い、他系列局のCBCテレビ（CBC、JNN系列）や、東海テレビ放送（THK、FNS系列）が持っていたことにより中京テレビは中日戦での視聴率の獲得ができず、やむなく巨人戦での視聴率獲得を強いられてきたからである。なお、CTVにはマスメディア集中排除原則の観点から中日資本を受け入れることができず、ドラゴンズの放映権を得ることができていない。現状は、日本テレビ制作の巨人-中日戦などの系列局制作のビジター試合の放送に留まっている。なお、中京テレビは2014年 - 2019年に視聴率三冠王を獲得し続けている。
  7. ^ NNSでは石川、長崎、鹿児島の3県に新局が開局した。
  8. ^ 実際、テレビ金沢では（1990年の）開局から2年後の1992年9月に、ゴールデンタイム並びにプライムタイムの視聴率首位を獲得したことがあった（出典：『テレビ金沢10年誌』〈テレビ金沢〉）。
  9. ^ 1969年4月1日 - 1972年3月31日の間はFNSに加盟していた（実際は1959年4月1日の開局時からフジの制作番組をネットしていた）が、FNNにはSTVが開局してからは一貫して加盟していない。
  10. ^ STVのラジオ放送は1962年12月15日、道内で2番目に開始。その日から2005年9月30日まではラテ兼営。翌10月1日よりラジオ部門は子会社「（株）STVラジオ」に継承（ただしその後も各ラジオ送信所の保守管理は親会社「札幌テレビ放送（株）」の担当であると共に、STVラジオの局アナ出演番組も親会社所属アナ担当。郵便番号も従前通りラテ共通で「060-8705」）。
  11. ^ 1975年3月31日 - 1991年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。
  12. ^ a b c ミヤギテレビ開局30周年記念委員会総務広報小委員会 企画・編集『ミヤギテレビ30年のあゆみ』宮城テレビ放送、2000年、34,130頁。 
  13. ^ 1970年1月1日（ANN発足） - 1980年3月31日の間はANNとのクロスネットだった。
  14. ^ 関連会社にエフエム岩手（FMI）があり、TVIはFMIの筆頭株主になっていることから、開局当初単独で本社社屋を設けていたFMIはのちにTVI本社ビルに同居している。
  15. ^ 1970年10月1日開局 - 1975年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。
  16. ^ 1980年4月1日 - 1993年3月31日の間はANNとのクロスネットだった。
  17. ^ 1970年4月1日開局 - 1971年9月30日の間はFNN/FNS/ANNのクロスネット（日本テレビ系列には福島テレビが参加）、1971年10月1日 - 1981年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。
  18. ^ 関連会社にアール・エフ・ラジオ日本がある。
  19. ^ ANNとのクロスネット期間中、一般番組供給ネットワークはANNの一般番組供給部門のみ加盟していた。NNS非加盟の時代も、一般番組は一部ネットしていた。
  20. ^ 日本テレビ放送網『大衆とともに25年 -沿革史-』1978年、214頁。 
  21. ^ 1959年8月1日 - 12月14日の間はJNNに加盟。
  22. ^ a b HTVは1962年9月1日（開局） - 1975年9月30日の間はFNN/FNSの基幹局だった。したがって、KRYは1959年10月1日（開局） - 1975年9月30日の間、中国地方における基幹局を担当したことになる。
  23. ^ a b 1969年4月1日にFBSが開局するまでの間のNNN/NNSの基幹局はKRYが担当した。したがって、KRYは1964年10月1日 - 1969年3月31日の間、九州地方における基幹局を担当したことになる。なお、1958年8月（開局） - 1964年9月30日の間はテレビ西日本（TNC）が日本テレビ系列局の基幹局を担当していたが、この当時は、組織としてのNNN、NNSは未成立であった。
  24. ^ 1978年10月1日 - 1993年9月30日の間はANNとのクロスネットだった。
  25. ^ Gガイドは、本来は各地のJNN系列局がホスト局になっている。
  26. ^ JNN系の局が無い地域に存在するGガイドのホスト局で、四国放送では唯一、NNN/NNS系列によるGガイド（デジタルのみ）のホスト局。
  27. ^ なお、かつてのアナログGガイドの番組データの配信はエリア外ではあるものの、アナログでは多くの地域でアンテナ受信が可能だったため、本来の系列としてJNN系列局の毎日放送が対応していた。
  28. ^ ラジオの放送対象地域は香川県のみ。
  29. ^ 1992年9月30日（1992年10月1日のあいテレビ開局直前日。開局当初の局名は伊予テレビ）の間は、JNN（JNNニュースやTBS、MBS制作の一般番組の一部など。JNNニュースでは、例外的にニュース素材の提供や取材協力も行った）ネット受けがあった。1995年3月31日（1995年4月1日の愛媛朝日テレビ開局直前日）の間は、番販でANN（ANNニュースやテレビ朝日、朝日放送〈現：朝日放送テレビ〉制作の一般番組の一部など）の番組をネット受けしていた。
  30. ^ 1970年3月31日まで（1970年4月1日のテレビ高知開局直前日）、JNN番組のネット受けがあった。
  31. ^ その後FNN/FNS/ANNクロスネットを経て（1981年4月1日 - 1983年9月30日）、FNN/FNSフルネット局へ移行（1983年10月1日- ）。
  32. ^ NNN/NNS/FNN/FNS/ANNクロスネット（1969年4月1日 - 1982年9月30日） → NNN/NNS/FNN/FNSクロスネットを経て（1982年10月1日 - 1994年3月31日）、FNN/FNSフルネット局へ移行（1994年4月1日- ）。
  33. ^ 1978年7月1日開局 - 1979年6月30日の間はNNNにも加盟していた。NNNのみ加盟の時代、一般番組は一部ネットしていた。
  34. ^ 鳥取県は1972年9月22日から。
  35. ^ NNNのみ加盟の時代、一般番組は一部ネットしていた。
  36. ^ その後FNN/FNS/ANNクロスネットを経て（1982年4月1日 - 1989年9月30日）、FNN/FNSフルネット局へ移行（1989年10月1日- ）。NNNのみ加盟の時代、一般番組は一部ネットしていた。
  37. ^ 『沖縄テレビ30年の歩み』（1990年刊行）より。
  38. ^ 昭和天皇死去時の特別番組を日本テレビ放送網から（ニュース素材などを含めて）ネット受けしたり、地震発生時の千葉テレビ放送局舎内の映像を日本テレビ放送網とネット各局で放送したことがある。
  39. ^ 現在はすべてのNNS加盟局が参加している。（NNS発足当初からのNNS加盟局のうち、新潟総合テレビ、テレビ熊本、鹿児島テレビ放送はNNS加盟期間中も一度も参加しなかった（現在は3局ともNNS脱退）。）
  40. ^ 中京広域圏及び近畿広域圏の独立テレビ局は、過去に日テレ系で開催していた日本民謡大賞の各県予選主催局を兼ねていた。また、高校サッカーの各府県予選については、（2011年現在でも）TOKYO MXを除く全ての独立民放テレビ局（JAITS加盟局）は、全国大会の後援にも名を連ねており、中継・番組制作にも参加している。
  41. ^ 各系列局が制作するが、アーティストなどをブロックごとに分けて展開した時期があるため。

関連項目

外部リンク

ウィキメディア・コモンズには、NNSに関連するメディアがあります。
地上波 フルネット局 28局
（正式なクロスネット局であるFBCを含む）
地上波 クロスネット局（FBCを除く） 2局
BSデジタル
CSチャンネル4
旧加盟局6
国内支局
未開局の放送局
関連新聞・スポーツ新聞社10
関連項目
脚注
テレビ
ニュース系列

日本ニュースネットワーク NNN / オールニッポン・ニュースネットワーク ANN / ジャパン・ニュース・ネットワーク JNN / TXNネットワーク TXN / フジニュースネットワーク FNN

ラジオ
AM

JRN1 / NRN1 / 火曜会1

FM

JFN1 / JFL2 / MegaNet2 / 全国FM連合1 3

関連
注釈
放送持株会社
テレビ放送
ラジオ放送
衛星放送
ネット配信
番組制作事業
技術・美術事業
コンテンツ・販売事業
音楽出版事業
芸能事業
生活・健康関連事業
関連施設
送信所
賞
イベント
人物
マスコット
海外提携局
歴史・事件
関連項目
1系列局のうち、札幌テレビ放送、中京テレビ放送、讀賣テレビ放送、福岡放送、熊本県民テレビの5局は日本テレビホールディングスの持分法適用関連会社。
2非連結子会社。31996年10月1日開局、2000年9月30日閉局のCS放送チャンネル。
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