日本の連隊
日本の連隊は、近現代の日本における陸軍の部隊編制単位である。現代では、陸上自衛隊に連隊が置かれている。
日本における最初の連隊は幕末に幕府陸軍を構成したものだが、これは明治維新で消滅した。続いて1874年（明治7年）に大日本帝国陸軍の下で連隊が設置されたが、1945年（昭和20年）の第二次世界大戦敗戦により解体された。陸上自衛隊の連隊は、1950年（昭和25年）に設置された警察予備隊の連隊を保安隊を通じて1954年（昭和29年）に継承したものである。
明治史以前
幕末の江戸幕府による軍制改革の中で、連隊という編制も導入された。幕府陸軍の歩兵隊では、2個大隊をもって1個連隊とする建前がとられており、最終的に8個連隊が編成された。なお、当時の用語法として、本稿の意味の連隊のほかに、部隊規模を問わず複数の隊を統一運用する場合（例：2個小隊を上席の小隊長が指揮）も「連隊」と称することがあったので注意が必要である。
帝国陸軍
大日本帝国陸軍では、連隊（聯隊）は鎮台時代から置かれた。1874年（明治7年）1月に近衛歩兵連隊が編成されたのが最初である。以降、各鎮台にも歩兵連隊が編成された。帝国陸軍の連隊はその管轄地域（連隊区）の徴兵によって充足されたることから「郷土連隊」としての意識が高かった。なお近衛師団隷下の各近衛連隊は、禁闕守衛（宮城・天皇の警護）の意味合いから衛戍地こそ東京なものの、連隊を構成する下士卒は出身地に拘らず全国津々浦々から選抜される徴兵によって編成されていた。帝国陸軍の連隊は3ないし4個大隊から編成されることが多かった。騎兵連隊など一部の兵科・兵種の連隊は大隊を持たず、連隊直下に中隊がある編制となっていた。
帝国陸軍の歩兵連隊と騎兵連隊が有した軍旗（連隊旗、旧「陸軍御国旗」）は、連隊の創設時に大元帥たる天皇より下賜されるものであった。歩兵と騎兵以外の連隊には軍旗は下賜されなかったものの、軍旗の意匠として帝国陸軍が考案・採用した旭日旗は元帥徽章などで（意匠が）用いられるなど、「（歩兵・騎兵）連隊の象徴」のみならず「帝国陸軍の象徴」として内外で認識されていた。1930年代から天皇崇拝が昂進すると、軍旗重視の意識も高まり、時としてこの旗への配慮のために作戦上の合理性が損なわれることもあった。なお、現在の陸上自衛隊において帝国陸軍時代の軍旗に相当する自衛隊旗は天皇より下賜されるものではなく職種も問わないが、各連隊に授与される。
連隊の種類
歩兵連隊
騎兵連隊
砲兵連隊
- 砲兵系列の連隊
など
工兵連隊
など
輜重兵連隊
- 輜重兵系列の連隊
- 輜重兵連隊
- 近衛輜重兵連隊
- 独立輜重兵連隊
- 自動車連隊
など
戦車連隊
元は歩兵科の系列であったが、第二次大戦時に機甲兵として独立した兵種となる
航空部隊
- 航空兵系列の連隊 - 元は工兵の系列であったが、大正時代に独立した兵科となる
- 飛行連隊 - のちに飛行戦隊に改称
- 教育飛行連隊 - のちに教育飛行隊に改称
- 航空情報連隊
- 航空情報連隊
- 航測連隊
- 気象連隊
など
空挺部隊
船舶部隊
など
その他の主な連隊
- 電信連隊 - 通信部隊
- 混成連隊・独立混成連隊 - 歩兵に砲兵などを加えて単独戦闘能力（戦闘団化）を持たせた連隊
- 機動連隊 - 遊撃戦の専門部隊。 例：機動第2連隊 - 1944年3月1日に編制された機動第1旅団に所属
- 特設連隊 - 現地召集の兵士などを組織し臨時の連隊形式にした部隊。大戦末期に見られる
また、実施学校各校に教導連隊が設置される例があった。
警察予備隊
1950年に日本の武装組織として、警察予備隊が設立された。戦略単位として4個管区隊が設けられ、各管区隊は、原則3個普通科連隊、1個特科連隊からなるとの規定であった[1]。普通科連隊は本部、本部附中隊及び3個大隊からなり、特科連隊は本部、本部附中隊及び4個大隊からなっていた。連隊長には、一等警察正または二等警察正の階級があてられた。
陸上自衛隊
編制
警察予備隊設立以来は帝国陸軍時代に「歩兵第○連隊」などと呼称していたのを踏襲し「普通科第○連隊」などと称していたが、1954年の自衛隊改編時以降は「第○普通科連隊」などに改称した（しかしながら、帝国陸軍時代においても「第○独立飛行隊」「第○航空通信連隊」「第○航空情報連隊」などといったように、自衛隊と同じく隊号を部隊名に冠す部隊は存在している）。1952年（昭和27年）7月24日の国会における政府答弁によると、普通科連隊（定員3,210名）の編制は3個大隊（定員805名）から、特科連隊は数個大隊（定員609名）となっていた。また、1954年4月9日の衆議院における政府答弁によると、特科連隊の編制は5個大隊からなっていた。
1962年（昭和37年）に普通科連隊の大隊が廃止されて、連隊が直接に各中隊を統括するようになった。その際に、定員の削減が行われて、余剰の人員により連隊が増設された。現在の普通科連隊は、本部管理中隊、3～4個普通科中隊、重迫撃砲中隊及び対戦車中隊（一部欠くことあり）によって編成され、連隊長には1等陸佐（二）が充てられる。今日の軍事常識の見地からすれば大隊規模であり、残りの師団を旅団に改編すると同時に連隊の名称を残す代わりに連隊長を二佐職として運用上大隊と同格とし、伝統の保持と軍事常識の整合性を持たせるべきという 声もあるようである。
普通科連隊の指揮下に、戦車中隊（小隊）や特科大隊（中隊）など他の職種部隊の一部が派遣され、それらを編合して連隊戦闘団となることがある。連隊戦闘団は、緒兵連合の観点から設置され、師団の下で基本的な戦闘単位として活動するが、あくまで臨時の編制である。将来的には基幹連隊等指揮統制システムのもとでより近代的な戦闘を行うことができるようになるとみられる。
なお、連隊は師団の隷下に置かれるのが通常であるが、西部方面普通科連隊、地対艦ミサイル連隊、北部方面教育連隊、普通科教導連隊などは、師団の下に置かれていない。
陸自では各連隊に連隊旗（帝国陸軍の軍旗に相当）として自衛隊旗が授与される。
連隊本部編成
- 連隊本部
- 第1科：総務及び人事を担当、科長職は3佐若しくは1尉
- 第2科：情報収集及び保全を担当、科長職は3佐若しくは1尉
- 第3科：防衛・訓練計画・警備[2]を担当、科長職は2佐若しくは3佐
- 第4科：補給・兵站等を担当、科長職は3佐若しくは1尉
帝国陸軍連隊と陸自連隊
第二次世界大戦敗戦により帝国陸軍が完全に解体されたため、旧陸軍の連隊の「伝統」は名目上完全には陸自に引き継がれなかった。しかし一部ではかつて衛戍地としてそばにあった旧陸軍連隊と同じ隊号（連隊番号）で連隊が置かれた所がある。例として、東京都にあった麻布歩兵第1連隊と練馬駐屯地の第1普通科連隊、青森県にあった青森歩兵第5連隊と青森駐屯地の第5普通科連隊、三重にあった津歩兵第33連隊と久居駐屯地の第33普通科連隊、静岡県にあった静岡歩兵第34連隊と板妻駐屯地（御殿場市）の第34普通科連隊、および大阪府にあった大阪歩兵第37連隊と信太山駐屯地の第37普通科連隊がある。
特に北海道真駒内駐屯地に駐屯する第11旅団隷下の第11戦車大隊においては、占守島の戦いにて多大な出血を受けながらも奮戦し、結果ソ連軍を撃退し北海道を護りきった旧陸軍戦車第11連隊のその威武に敬意を表し、配備する90式戦車[3]の砲塔側面に士魂のマーク（戦車第11連隊は隊号の漢数字「十一」を武士の「士」と掛け自らを「士魂部隊」と名乗っており、また部隊マーク[4]として「士」を配備の九七式中戦車や九四式六輪自動貨車に描いていた）を施し、「士魂部隊」の名を現在に至るまで受け継いでいる。[5] ほかにも第1師団隷下第34普通科連隊は、隊号を受け継ぐだけでなく歩兵第34連隊第1大隊長として日露戦争を戦い遼陽会戦で戦死し軍神となった橘周太陸軍中佐に敬意を表し、同駐屯地・連隊敷地内に橘中佐の銅像（橘像）が再建され[6][7]、また戦前からの同歩兵連隊の通称であった「橘連隊」の名を受け継いでおり[8][9]、また第3師団隷下第37普通科連隊は、歩兵第34連隊の隊号とともに同歩兵連隊が事実上の部隊マークとして使用していた「菊水紋」を受け継いでいる[10]。また第33普通科連隊は、久居駐屯地自体が歩兵第33連隊の駐屯していた敷地にあり、同一の連隊番号と敷地を継承している、全国的にも珍しい部隊である。このように陸上自衛隊内部では、現在にいたるまで公式に帝国陸軍における伝統を受け継ぐ姿勢が多々見受けられる。
連隊の種類
2008年3月現在、陸上自衛隊に置かれている連隊の種類としては中央即応連隊、普通科連隊、戦車連隊、特科連隊、地対艦ミサイル連隊、高射特科連隊、後方支援連隊、教育連隊などがある。
普通科連隊
普通科連隊は、第1から第52普通科連隊まで（欠番あり）と西部方面普通科連隊が置かれている。普通科部隊。西部方面普通科連隊を除き、各師団及び旅団及び方面混成団に置かれる。普通科連隊を中心として、特科部隊や兵站部隊等を統合して、戦闘団を臨時編成することがある。
戦車連隊
戦車連隊は、第2及び第71・72・73戦車連隊の4個のみ置かれている。機甲科部隊。第2師団（第2戦車連隊）及び第7師団（第71～73戦車連隊）のみに置かれる。一般の師団では戦車大隊又は戦車隊。戦闘団を臨時編成することがある。
特科連隊
特科連隊は、第2から第11特科連隊まで置かれている（欠番あり）。野戦特科部隊。各師団に置かれる（一部の師団では連隊ではなくより小規模な特科隊）。編成は本部中隊・情報中隊・第1～5大隊[11]であり、各大隊内には本部管理中隊・2～5個射撃中隊[12]が設置される。一部特科隊編成は本部管理中隊の他に3～4個射撃中隊[13]が設置される。
地対艦ミサイル連隊
高射特科連隊
第7高射特科連隊（第7師団隷下）のみ。他の師団・旅団は高射特科大隊（中隊）。第15旅団は高射特科群。
後方支援連隊
後方支援連隊は、第1から第11後方支援連隊（欠番あり）まで、各師団に置かれている。師団各部隊に対する兵站支援に当たる。連隊本部・本部付隊・第1整備大隊・第2整備大隊・補給隊・輸送隊・衛生隊によって編成される。各師団に1個しかないことから、師団番号を冠称している。
かつては、各師団の後方支援職種部隊（武器大隊、補給隊、輸送隊、衛生隊）は師団の直轄部隊として置かれていたが、それら各部隊を統合して編成されることとなった。武器大隊は現在、第1整備大隊と第2整備大隊とに改編されている[14]。
第1整備大隊は、航空関係を除く師団全般整備支援を行う。第2整備大隊は、近接戦闘部隊等（普通科部隊・特科部隊・高射特科部隊・戦車部隊・偵察部隊）に対する直接整備支援を行う。師団では普通科・戦車・特科部隊への支援は中隊規模、偵察は小隊規模の直接支援隊が編成、旅団においては小隊規模が編成される。
後方支援連隊の編制
- 連隊本部
- 本部付隊（連隊本部勤務班と通信小隊）
- 第1整備大隊[15]
- 本部付隊（大隊本部勤務班と通信班等）
- 火器車両整備中隊
- 施設整備隊
- 通信電子整備隊
- 工作回収小隊（7師団は隊編成）
- 第2整備大隊
- 本部付隊（大隊本部勤務班と通信班等）
- 第1~4普通科直接支援中隊（車両整備小隊と火器整備班、通信電子整備班・誘導武器整備班等を隷下・7師団は1個中隊編成）
- 戦車直接支援中隊（車両整備小隊（内訳は装輪整備班と装軌車整備班に分割、部隊によっては装輪と装軌整備を小隊規模に分割しているところもある。）と火器整備班、通信電子整備班等を隷下・7師団は3個中隊編成）
- 特科直接支援中隊（一部小規模の隊編成、車両整備小隊（装輪整備班と装軌車整備班に分割、部隊によっては装輪と装軌整備を小隊規模に分割しているところもある）の他は誘導武器整備を除き普通科直支と同一編制）
- 高射直接支援中隊（一部小規模の隊編成）
- 偵察直接支援小隊（7師団は中規模の隊編成）
- 衛生隊
- 本部付隊
- 治療中隊（一部の部隊は隊編成）
- 救急車小隊
- 補給隊
- 本部付隊
- 補給小隊（補給物品の管理）
- 業務小隊（補給物品の整備等担当）
- 輸送隊
- 第1~3輸送小隊（トレーラー小隊や人員輸送小隊等が編制）
- 自動車教習所（人員は小隊規模）
武器大隊時代の編制
- 武器大隊
- 本部付隊
- 第1中隊（火器・誘導武器・通信・施設機材等のC整備）
- 第2中隊（車両整備、回収、師団直轄部隊の直接支援）
※後に2個整備大隊への改編時は、第1中隊を母体として第1整備大隊が新編[16]、第2中隊の通信機材の整備を担任する小隊が通信大隊整備小隊と統合し通信電子整備隊に増強改編、施設機材の高段階整備を担当していた施設野整備班が施設大隊の整備小隊と統合し施設整備隊として増強改編しそれぞれ第1整備大隊に編入となるなど、機能がコンパクトにまとめられ、かつ増強された編制になっている。
旅団後方支援隊の編成
師団から旅団化に伴い人員規模が減少した経緯から、各支援も師団部隊と違い限定的な支援に留まる[17]
- 本部付隊
- 付隊本部
- 隊本部勤務班
- 通信小隊
- 第1整備中隊
- 第2整備中隊
- 衛生隊[23]
- 隊本部班
- 治療小隊
- 救急車小隊
- 補給中隊[24]
- 中隊本部班
- 補給小隊（補給物品の管理）
- 業務小隊（補給物品の整備等担当）
- 輸送隊
- 隊本部班
- 2個輸送小隊（トレーラー小隊と輸送小隊等が編制）
- 自動車教習所（人員は班規模で構成）
教育連隊等
隊員教育を任務とする連隊には第1教育連隊、第2教育連隊、第3教育連隊、北部方面教育連隊、普通科教導連隊などがあり、このうちナンバー教育連隊は教育団を編成していなかった方面隊にそれぞれ配置されていたが、随時改編により教育団や方面混成団の編制に伴い解組されたため、現在は普通科教導連隊のみが編成されている
脚注
- ^ 警察予備隊の部隊の編成及び組織に関する規程 昭和25年総理府令第52号
- ^ 主に警備は警備担当区域、但し警備のうち駐屯地警備は駐屯地司令職務指定部隊のみ
- ^ かつては61式戦車・74式戦車にも施しており、現在駐屯地に展示されている61式戦車等に関しても「士魂」の文字が残っている限り夏は手入れを行い冬は除雪せよとの大隊長命令により、士魂の文字が確認できる状況を常に維持している
- ^ 海軍と異なり帝国陸軍の機甲部隊や飛行部隊では部隊マークの伝統があり、例として戦車第26連隊（連隊長・西竹一陸軍中佐）の「丸に矢印」、飛行第64戦隊（戦隊長・加藤建夫陸軍中佐ほか）の「斜め矢印」などがある。
- ^ 陸上自衛隊第11旅団第11戦車大隊 「士魂」の由来 2010年11月30日閲覧
- ^ 橘祭
- ^ 板妻駐屯地資料館
- ^ 第34普通科連隊～第1師団ホームページ 2010年11月30日閲覧
- ^ 平成16年 名古屋陸軍幼年学校第46回総会 2010年11月30日閲覧
- ^ 信太山駐屯地司令よりご挨拶 2010年11月30日閲覧
- ^ 射撃大隊は150名～200名規模の実質的な中隊規模
- ^ 射撃中隊の人員は最大50名程度、実質的な小隊規模の編成
- ^ 中隊における人員に関して甲編成は約130名、乙編成は70名を基準とする
- ^ 第1整備大隊は師団直轄部隊の支援、第2整備大隊を各師団隷下部隊の整備小隊を統合し増強改編している
- ^ 方面直轄に不発弾処理部隊を持たない部隊で師団隷下担当区域にて不発弾処理を行う場合、第1整備大隊火器車両整備中隊及び工作回収小隊が不発弾回収の任に就く。方面後方支援隊が担当する場合、当該地域の担当全般支援大隊がその任を受ける
- ^ 第1中隊の火器整備小隊と2中隊の車両整備小隊及び直接支援小隊が統合して火器車両整備中隊に増強改編、回収班が工作回収小隊として独立
- ^ それぞれ直接支援部隊に割り振られる人員が小隊規模となる観点から各種整備業務は原則として高段階整備のみを担当する
- ^ 小隊本部の他には人員約30名の車両整備班と数名の火器整備班で編成、原則として師団隷下の後方支援連隊と違い人員規模も限定されていることから高段階整備のみを担当する。オイル交換など小規模の車両整備やタイヤ交換など特別な技術を必要としない整備作業等は武器大隊時代と同様に車両の所属部隊が人員を差し出して担当する
- ^ 師団編成と比べ人員規模が劣ることから作業内容は高段階整備のみ対応する
- ^ 師団編成と比べ人員規模が劣ることから、原則として高段階整備のみを担当する
- ^ 原則として各駐屯地に分派されることから、小隊本部には通常置かれない車両や火器の事務作業担当者が常駐。整備も少人数で多数の車両を整備することから、原則として高段階整備のみを担当し軽微な車両整備やタイヤ交換などは車両の所属部隊から人員の派遣を受けての作業となる
- ^ 原則として高段階整備を主に担当し、軽微な作業等は車両の所属部隊が担当
- ^ 師団部隊においては隷下の治療隊も30名の隊編成に対して旅団隷下は20名の小隊規模となることから、全体的に中隊規模に縮小となっている
- ^ 師団部隊においては隊本部が本部付隊であったが、旅団部隊においては班編制となり中隊編成に縮小となっている
関連項目
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