捷号作戦
捷号作戦(しょうごうさくせん)は、太平洋戦争中に日本の大本営が立案した作戦計画の1つである。
概要
マリアナ沖海戦に勝利を収めたアメリカ軍は1944年7月9日にサイパン島を占領し絶対国防圏を突破して、その内懐に対し次なる攻勢への動きを見せつつあった。日本本土とインドネシア周辺の資源地帯の間の拠点が占領される事は、本土への資源還送航路の停止を意味し、これは軍はもとより国家経済の壊滅に繋がる。加えて海軍にとっては艦船を動かすには大量の重油を必要とするため、残存する艦船がすべて行動不能になる恐れがあった。そのため連合艦隊の残存戦力、陸海軍の航空兵力、そして陸軍の地上兵力を投入し、来襲するアメリカ軍を迎え撃つことを骨子とする『陸海軍爾後ノ作戦指導大綱』を7月24日に裁可した。作戦の流れは、陸海の基地航空兵力によって敵艦隊を漸減、続いて第一機動艦隊により米機動部隊を牽制し、その間に戦艦を主力とする水上艦隊を来攻地点に突撃させ艦砲射撃によって輸送船団や上陸軍に打撃を与え、陸軍がこれを殲滅するという一大作戦であり、陸海軍の完全な一致協力を前提とした[1]。
7月26日、陸海軍の作戦の秘匿名は「捷号作戦」とされた。名称は「捷」の字が戦いに勝つという意味を持つことに基づいている。ただでさえ開きつつある戦力差に、南方兵力のほぼ全てを投じ貴重な空母を囮として使用したこの作戦は必勝を前提とした作戦であった[2]。
捷号作戦は予想される決戦方面によって4つに区分された。
これらのうち捷一号作戦は、アメリカ軍のレイテ島への進攻を受けて1944年10月18日に発動された。捷二号作戦、捷三号作戦、捷四号作戦は、作戦区域にアメリカ軍主力が進攻しなかったために発動されることはなかった[要出典]。発動されなかった作戦は後に天号作戦として再構成された。
以下、概ね時系列に沿って詳述する。
日本側の敵情判断
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作戦指導の大綱
あ号作戦後の次期作戦の検討は大本営がサイパン放棄を決めた6月末から始められ、合同研究の結果は下記の『陸海軍爾後ノ作戦指導大綱』として7月21日決定、24日裁可された。 (原文はカタカナであるが、ひらがなに直し、一部漢字等を平易なものに改めた)
- 陸海軍爾後の作戦指導大綱
-
- 大本営陸軍部
- 大本営海軍部
第一 方針
- 一
第二 要領
- 二 対米決戦指導
- (イ)
- 西太平洋方面に対しては敵の来攻に先だち機会を捕捉し極力敵戦力を漸減しその進攻を防止するに努め又手段を尽くして敵情偵知に努む
- (ロ)
- 速に小笠原諸島、大東島及千島要域の戦備を増強すると共に概ね八月末頃を目途として連絡圏域及比島方面要域に置ける。又概ね十月頃を目途として直接本土に於ける決戦準備を概成し爾後更に之を増強。此の間本土枢要部の防空戦備を更に促進強化す
- (ハ)
- 敵の決戦方面に来攻に当たりては空海陸の戦力を極度に集中し敵空母及び輸送船を所在に求めて之を必殺すると共に敵上陸せば之を地上に必滅す
- 此の際機を失せず空海協力の下に予め待機せる反撃部隊を以て極力敵を反撃す
- 敵の決戦方面に来攻二方面以上に亘る場合決戦実施要域は敵主力機動部隊の指向方面その他全般の戦況に鑑み之を決定す
- (ニ)
- 国力戦力の維持培養の為特に連絡圏域方面に於ける対潜対空兵力の重点的配備を構成し以て敵機動部隊の策動及基地よりする敵空襲の激化に備へ又潜水艦の跳梁を封殺し本土及南方資源要域間海上交通の確保を期す
- (イ)
- 三 中部太平洋方面作戦
- (イ)
- 機宜航空基地を活用して奇襲攻撃を行い敵基地の利用封殺並びに敵兵力の漸減を策す
- (ロ)
- 小笠原及「パラオ」両方面より主として航空機を以て「マリアナ」方面の敵に対する攻勢を極力持続するに努む
- (ハ)
- 敵来攻せば概ね所在兵力を以て之を撃破し敵の進攻を阻止するに努む
- (イ)
- 四 南西方面作戦
として来攻する敵を撃破して極力之を確保す
- 五 北東方面作戦
- 六 南東方面作戦
- 所在兵力を以て来攻の敵を撃破して極力其の要域を確保す。尚一部飛行場の機に投ずる利用を可能ならしむるに努む
- 七 対支作戦
- 八 対蘇施策
- 蘇聯に対しあらゆる戦政略施策を講じて日蘇戦の惹起を防遏するに努む
- 九
- 各方面に後方断絶に備へ極力各地域の自活自戦能力を向上し長期克くく独力を以て作戦を遂行す
- 右に関連し特に特に船艇輸送及び之が掩護並びに主要幹線鉄道の強化確保を重視す
陸海軍の具体的作戦計画
捷号作戦に関する陸海軍中央協定
24日には、7月18日から3日間行なわれた研究に基づいて陸海軍の航空兵力運用に関する協定が締結された。大要としては敵機動部隊の事前空襲に対しては航空兵力の温存を図って兵力の漸減程度にとどめ、上陸が開始された際に一気に大兵力を投じるというものであった。指揮については陸上戦が主体の場合は陸軍の航空軍の指揮下に海軍の航空艦隊が、海上戦闘が主の場合はその逆とするように取り決められた。
- 大海指第四百三十五号別冊
-
- 捷号航空作戦ニ関スル陸海軍中央協定
-
- 昭和十九年七月二十四日
- 大本営陸軍部
- 大本営海軍部
(原文はカタカナであるが、ひらがなに直し、一部漢字等を平易なものに改めた)
一 航空作戦指導方針
- 陸海軍航空部隊は概ね八月中旬を目途として決戦態勢を整備し敵の来攻に当たりては両軍航空戦力を決戦要域に徹底的に集中し且之を総合発揮して敵進攻兵力を捕捉撃滅す。之が為決戦方面は北海道より比島に亘る地域とし決戦実施の要域は大本営が之を決定す。
二 航空兵力配備及び運用
- 陸海軍航空兵力の基本配置左の如く定め各地区に於ける決戦に際しては別表の如く運用す。
- 北東方面
- 本土(北海道を除く)
- 南西諸島 台湾方面
- 比島、豪北、中部太平洋方面
- 爾他正面は現状通り
三 各方面に於ける陸海軍航空指揮関係及び作戦担任
- (イ) 北東方面
- 航空作戦(要地防空、海上交通保護作戦を含む)は第十二航空艦隊の担任とし同司令長官は作戦に関し第一飛行師団を指揮す。
- 北海道及び千島方面の直接防衛に関し第十二航空艦隊司令長官は第五方面軍司令官の指揮を受く。
- (ロ) 本土(北海道を除く)
- 進攻作戦は第三航空艦隊、本土直接防衛は陸軍航空部隊のそれぞれ担任とす。
- 陸軍航空部隊進攻作戦を行う場合に於いては陸海軍共同作戦とす。
- (ハ) 南西諸島、台湾方面
- 航空作戦は第二航空艦隊の主担任とし同艦隊司令長官は作戦に関し第八飛行師団を指揮す。
- 但し教導航空部隊を同方面の作戦に任ずる場合に於いては陸海軍共同作戦とす。
- (ニ) 比島、豪北、中部太平洋方面
- 陸海軍共同作戦とす。
- 比島方面に於ける決戦生起迄の陸海軍主要作戦任務分担を左の如く定む。
- 海軍
- 中部太平洋方面航空作戦
- 比島方面遠距離哨戒
- 陸軍
- 豪北方面航空作戦
- 海軍
- 比島方面に於ける決戦に際しては両軍航空戦力の統合発揮に遺憾なきを期す。之が為洋上作戦を主とする場合は第四航空軍洋上進攻兵力をして作戦に関し第一航空艦隊司令長官の指揮を受けしめ陸上作戦を主とする場合は第一航空艦隊の所要兵力をして作戦に関し第四航空軍司令官の指揮を受けしむる等努めて指揮の統一を図るものとす。
四 航空決戦指導の基本要領
- (イ) 決戦の時機以前に於ける基地航空戦
- 航空兵力を努めて縦深に配備し主動的にして柔軟なる作戦(戦闘)指導に徹し以て敵戦力の撃破を図り我戦力の漸耗を防止するを本旨とす。
- 之が為特に敵基地に対する短切なる奇襲攻撃及び機略に富む邀撃を重視し基地の直接防空等は地上砲火に依存するを例とす。
- (ロ) 敵の渡洋進攻部隊に対する航空決戦
- 一部の奇襲兵力を以て敵空母の漸減を策とすると共に敵をして為し得る限り我基地に近接せしめたる後陸海軍航空の全兵力を投入して昼夜に亘り果敢執拗なる攻撃を反復し敵空母及び輸送船団を併せ撃滅するを本則とす。決戦に当たり陸海軍航空部隊の機種に応ずる使用区分は概ね左に拠るものとす。
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- (ハ) 敵の本土要域に対する機動空襲に当たりては防空態勢を強化する共に(ロ)項要領に拘らず機先を制して敵を攻撃す。
- (ニ)陸海軍航空部隊は右決戦実行に即応する如く軽快神速なる配置変換を実施す。
- 之が為特に主要航空基地に対しては対爆掩護を確実ならしめ且つ滑走路の迅速なる修復に遺憾なきを期するものとす。
五 航空基地の使用
- 1 陸海軍各々自軍管理の基地を使用するを本則とし特に共用すべき基地左の如し。
- 2 作戦の必要に依りては前記協定の外陸海軍相互基地の融通使用を図り以て我が航空戦力の統合発揮に遺憾なからしむものとす。
- 3 第一、第二号に拠る細部に関しては現地陸海軍部隊指揮官相互協定するものとす。
六 通信暗号、情報、気象
- 1 地上通信
- (五) 陸海軍の通信連絡の為特に増強すべき航空専用通信施設及び其の担任区分別紙第三の如し
- (その他略)
- (五) 陸海軍の通信連絡の為特に増強すべき航空専用通信施設及び其の担任区分別紙第三の如し
- 1 陸海軍各々自軍部隊の補給を担任するを本則とす。
- 但し海軍は陸軍部隊の使用する対潜爆弾、三号爆弾及び魚雷の補給を担任す。
- (その他略)
- 但し海軍は陸軍部隊の使用する対潜爆弾、三号爆弾及び魚雷の補給を担任す。
八 陸海軍現地指揮官間の協定
- 陸海軍現地指揮官は本中央協定に基き成るべく速かに細部の協定を行うものとす。
- 右協定を実施すべき陸海軍現地指揮官左の如し。
- 防衛総司令官(教導航空軍司令官)
- 連合艦隊司令長官(第二航空艦隊司令長官 第三航空艦隊司令長官)
- 右協定を実施すべき陸海軍現地指揮官左の如し。
- 南方軍総司令官(第四航空軍司令官)
- 連合艦隊司令長官(第一航空艦隊司令長官)
(下記の別紙第一、第二には各捷号作戦別に各部隊の基本配置が記載されている)
- 別紙第一
-
- 捷号作戦陸軍航空兵力運用要領
- 別紙第二
-
- 海軍航空兵力運用要領
- 別紙第三
-
- 陸海軍間航空専用通信施設増強及び担任区分表
連合艦隊の作戦計画
上記の裁可を大元とした大本営の指示に基づき、連合艦隊司令長官より作戦計画に関する連合艦隊令が8月上旬に順次発令された。これらは連合艦隊作戦要綱その他から成り立つが『戦史叢書 海軍捷号作戦』によれば現存が確認されていない文書もあるという。前年に発令された『第三段作戦命令』は状況が大幅に変化したためこうした動きに連動して廃止された。また、文中にあるように基地航空部隊の支援の元水上艦隊が突入するという内容面で新規性の高い作戦であった為、関連する戦策などの改訂もあったと考えられている。
8月4日、この作戦要綱を元に具体的な施策を示したものとして下記の『聯合艦隊捷号作戦要領』が定められた。これは戦後第二復員省が捷一号関係に絞って下記のように纏めた。8月24日、一部が訂正されたがその本文は発見されていない。
本作戦では作戦発動後連合艦隊司令長官が海軍の全部隊を統一指揮することとされ、書面の上では権限の大幅拡大が図られた。この一例として実際に10月18日に捷一号作戦が発動された際、作戦海面近海に所在する資源輸送船団などに艦隊随行の命令を予告、発令している。
また、下記の作戦要領においては第一機動艦隊は第二艦隊と第五艦隊を指揮下に収めており、第五艦隊は南西方面艦隊を間に挟まず連合艦隊(第一機動艦隊)の指揮下にある。
(文中で「右にもとづく」とあるのは原文が縦書きであるため)
- 聯合艦隊捷号作戦要領
- 一 作戦方針
- (一)
- 大本営の捷号作戦指導要領に準拠し、聯合艦隊は陸軍と共同、来攻する敵を捷号決戦海面に邀撃撃滅して、不敗の戦略態勢を確保す。
- (二)
- 森厳なる統御に徹し、必勝不敗の信念を堅持し、指揮官陣頭に立ち、万策を尽くしてこの一戦に敵の必滅を期する。
- (一)
- 二 作戦要領
- 捷号作戦の作戦要領中、捷一号作戦(比島方面)の作戦要領はおおむね次のとおりであった。
- (一)作戦準備
- (二)作戦要領
- 基地航空隊は当初、敵機動部隊の攻撃を回避し、第五、第六及び第七基地航空部隊は其の全力を集中、適宜進出する。水上部隊もまた適宜進出し、上陸点に殺到する。基地航空部隊は右に策応する。敵なお上陸に成功せば、敵の増援部隊を撃滅して敵の増援を阻止し、陸上兵力の反撃と相俟って、敵を水際に撃滅する。
- しかし、敵の上陸点に対する海上部隊の突入時機は敵上陸開始後二日以内に実施するを立て前とし、航空撃滅戦は、水上部隊の突入時機より二日以前に開始するを立て前とする。
- 右に基づく各部隊の作戦要領は次のとおりである。
- 1 航空部隊
- 捷一号作戦においては、第一及び第二航空艦隊の全兵力を使用するものとし、第一、第二航空艦隊を比島に集中する。
- 敵来攻前、第二航空艦隊の兵力は本土西部に在って一ないし二躍進をもって比島に進出しうる態勢にあるを立て前とし、比島進出の時機は聯合艦隊司令長官が指令する。
- 攻撃目標は敵空母、輸送船とするが、航空兵力中、新鋭最強兵力はこれを敵空母に指向する。
- 第三、第十二航空艦隊の兵力は第二線兵力として内線に待機し、これが戦闘加入の時機は特令する。
- 敵が輸送船団を伴わずして単に機動空襲にでる場合には、機略に富む短切な攻撃をもって敵を奇襲漸減するに努め、極力兵力の損耗を避ける。但し好機敵を撃滅しうる戦機を把握した場合には基地航空部隊独力で敵空母を捕捉撃滅することがある。
- この場合には「基地航空部隊捷一号作戦発動」を令する。
- 2 水上部隊の作戦
- 第一遊撃部隊(第二艦隊の大部)はリンガ泊地、第二遊撃部隊(第五艦隊全力)及び機動部隊本隊(第三艦隊全力)は内海西部に待機し、敵の来攻を予期するに至らば第一遊撃部隊はブルネイ又はコロン、ギマラス方面に進出待機し、第二遊撃部隊は内海西部または南西諸島方面に進出待機する。機動部隊本隊は内海西部において出撃準備を整え特令によって出撃する。
- 敵上陸するに至らば第一遊撃部隊は基地航空部隊の航空撃滅戦に策応して、敵の上陸点に突入作戦を実施する。第二遊撃部隊及び機動部隊本隊はおおむね敵を北方に牽制するを立て前とする。
- 3 潜水部隊
- 潜水部隊は敵の来攻を予期せば特令により指定海面に進出または集中して、敵の上陸前に主として輸送船団を捕捉撃滅し、爾後敵の増援輸送を遮断するに努める。
- 4 特攻部隊
- 水上及び水中特攻部隊の使用は大本営において管制し、特令により作戦に参加する。主攻撃目標を敵輸送船団または上陸用舟艇とし、敵上陸の初動一挙に大兵力を集中使用するに努める。
- 三 作戦発動要領
- 大本営において「捷号作戦方面」決定あらば、爾後聯合艦隊司令長官において「捷○号作戦警戒」又は「捷○号作戦発動」を下令する。
- 但し基地航空部隊のみをもって好機敵機動部隊を捕捉撃滅する場合は、聯合艦隊司令長官独断「基地航空部隊捷○号作戦警戒または発動」を下令することがある。
- 四 捷一号作戦における指揮系統
- 捷一号作戦発動以後は右掲の指揮系統により作戦するを立て前とする。
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マニラでの現地部隊との打ち合わせ
上記の諸計画を前提とし、連合艦隊作戦参謀であった神重徳はマニラに移動、11日に第二艦隊参謀長小柳冨次らと打ち合わせを行った。この際の両者の作戦目的の解釈については、戦後議論の対象となり、様々な評価がなされた(詳細はレイテ沖海戦を参照)。
結果
この作戦は日本軍の残存兵力のほぼ全てを投じた作戦であるにも関わらず、様々な不備が重なり大敗を喫した。[4]
まず、台湾沖航空戦を始めとする幾つかの前哨の航空戦では殆ど戦果を挙げることなく大量の航空機を損失した。次に、連合軍の通商路攻撃の為フィリピンを始めとする決戦予定地への増援も著しく遅延していた。このことにより計画策定時と投入予定兵力に大きな差が生じた。また、戦果の誇大報告により中央の情況認識も混乱した[2]。 但し、陸軍側史料を用いた近年の研究では、レイテ沖海戦直後、軍令部から参謀本部に対し、日本海軍の被害状況、米残存兵力、検討後の戦果が迅速に伝えられていたことが明らかにされている。[5]
このため、レイテ島に連合軍が上陸した際、日本側は想定より更に劣った兵力差の元作戦を行なう事態になり、海軍は敵上陸船団の撃滅に失敗した(詳細はレイテ沖海戦)。一方陸軍は当初の決戦地をルソン島としていたが、大本営の命令により急遽レイテ島に変更され、兵力をレイテ島に輸送する途中に輸送船の多くが撃沈された(詳細は多号作戦、レイテ島の戦い)。その後ルソン島にも連合軍が上陸し、日本軍は装備や食料を失いながらも主にゲリラ戦で抵抗したが、制空権を手にし、重装備且つ情報と補給の行き届いた米軍の前ではまともな抵抗は行えず、加えてフィリピン人の反乱軍や現地民族の襲撃に遭い大半が全滅した(マニラの戦い他)[2]。
脚注
- ^ 戸部良一、寺本義也、鎌田伸一、杉之尾 孝生、村井友秀、野中郁次郎『失敗の本質—日本軍の組織論的研究』(中公文庫、1991年)
- ^ a b c 『失敗の本質—日本軍の組織論的研究』(中公文庫)
- ^ 小柳冨次は特攻兵器の基地としている(小柳冨次『栗田艦隊—レイテ沖海戦秘録』光人社NF文庫、1995年、P57)
- ^ 『失敗の本質—日本軍の組織論的研究』(中公文庫)、中尾裕次「捷号作戦準備をめぐる南方軍と第十四軍との葛藤」『軍事史学』第30巻第1号、1994年
- ^ 井上陽介「陸軍による海戦情報入手とその後の意志決定」『東京大学日本史学研究室紀要』第14号、2010年、P191-192
参考文献
基本的に作戦計画に関する記載があるものを列挙。作戦実施中の出来事などその他の事象の文献に関してはレイテ沖海戦他の文献に関する項を参照のこと。
公刊戦史
- 防衛研修所戦史室『戦史叢書 海軍捷号作戦(1)台湾沖航空戦まで』(1970年)
- 同、『捷号陸軍作戦(1)レイテ決戦』(1970年)
- 同、『比島捷号陸軍航空作戦』(1971年)
- 同、『海軍捷号作戦(2)フィリピン沖海戦』(1972年)
- 同、『捷号陸軍作戦(2)ルソン決戦』(1972年)
書籍
- 戸部良一、寺本義也、鎌田伸一、杉之尾孝生、村井友秀、野中郁次郎「1章5 レイテ海戦 自己認識の失敗」「第2章」「第3章」『失敗の本質 日本軍の組織論的研究』中公文庫 ISBN 4-1220-1833-1(1991年、1984年に出版した単行本の文庫化)
- 小柳富次 『栗田艦隊』 光人社NF文庫 ISBN 4-7698-2095-X (1995年、初出は1950年、1956年再版)
- 佐藤和正 『レイテ沖海戦 上巻』光人社NF文庫 ISBN 4-7698-2196-4(1998年)
- 佐藤和正 『レイテ沖海戦 下巻』光人社NF文庫 ISBN 4-7698-2198-0(1998年)
- 雑誌『丸』に1984年9月から1987年12月まで連載したものを『レイテ沖の日米決戦(日本人的発想VS欧米人的発想)』ISBN 4-7698-0374-5(1988年刊行)として単行本化。文庫化にあたり改題
- 白井明雄『日本陸軍「戦訓」の研究 大東亜戦争期「戦訓報」の分析』芙蓉書房出版 ISBN 4-8295-0327-0 (2003年)
- 『陸戦研究』に連載した記事の単行本化