占守 (海防艦)

占守
基本情報
建造所	玉造船所
運用者	大日本帝国海軍 第二復員省/復員庁 ソビエト連邦海軍
艦種	海防艦（大日本帝国海軍） 特別輸送艦（第二復員省/復員庁）
級名	占守型海防艦
建造費	3,060,000円（予算成立時の価格）
艦歴
計画	マル3計画
起工	1938年11月29日
進水	1939年12月13日
竣工	1940年6月30日
最期	1947年7月5日ソ連に引渡し
除籍	1945年10月5日（日本海軍） 1947年7月5日（復員庁）
その後	1959年5月16日除籍解体
要目（併記無き限り竣工時）
基準排水量	860トン
公試排水量	1,020トン
全長	78.00m
最大幅	9.10m
吃水	3.05m
主機	艦本式22号10型ディーゼル2基
推進	2軸
出力	4,500hp
速力	19.7ノット
燃料	重油 220トン
航続距離	16ノットで8,000カイリ
乗員	竣工時 定員150名 1942年7月1日 定員146名
兵装	45口径三年式12cm砲 単装3基 25mm機銃 連装2基 九四式爆雷投射機1基 爆雷18個
搭載艇	短艇4隻

占守（しむしゅ）は、日本海軍の海防艦。占守型海防艦の1番艦。

艦歴

マル3計画の1,200トン型海防艦、仮称艦名第9号艦として計画。1938年11月29日、株式会社玉造船所で建造番号262番船として起工。1939年11月6日、海防艦占守と命名。12月13日、進水。1940年6月30日竣工し、本籍を舞鶴鎮守府に定められる。7月15日、第二遣支艦隊に編入。

1941年7月31日、南遣艦隊に編入。太平洋戦争の開戦時はマレー半島上陸船団を護衛。

1942年1月3日、第一南遣艦隊に編入。以後、シンガポールのセレター軍港を根拠地としてオランダ領東インドの攻略やビルマ方面の船団護衛に従事。4月10日以降、軍隊区分馬来部隊主隊としてカムラン湾、パダン、サバン方面で行動。7月1日、艦艇類別等級の改正により軍艦から除かれ艦艇の海防艦となり、海防艦占守と命名。

1943年3月から4月にかけて、第十特別根拠地隊指揮下で行動、タンベラン諸島の掃蕩等に従事。4月1日、第一南遣艦隊附属に編入。12月20日、南西方面艦隊第一海上護衛隊に編入。

1944年1月15日から23日にかけて佐世保海軍工廠で整備と電波探知機設置工事。5月3日から18日にかけて佐世保海軍工廠で電波探知機基礎工事と水中探信儀の整流覆設置工事。9月6日から27日にかけて舞鶴海軍工廠で電波探信儀の整備、迫撃砲の設置、主機械の分解検査。10月から11月にかけて多号作戦に従事。11月25日、マニラ湾南方で被雷し艦首を失う。マニラと馬公で修理ののち舞鶴に回航。12月25日、第十二航空艦隊千島方面根拠地隊に編入。

1945年1月20日、舞鶴入港。3月31日まで修理。失った艦首を第一号型と同様の簡易なものとし、煙突を択捉型と同様の楕円筒型に改める。4月10日、大湊警備府第百四戦隊に編入、軍隊区分宗谷防備部隊で行動。終戦時北海道方面に所在。10月5日、帝国海防艦籍から除籍。10月12日、帝国艦船特別輸送艦と呼称され復員輸送に従事。12月1日、舞鶴地方復員局所管の特別輸送艦に定められる。

1946年12月30日、特別保管艦に指定される。1947年7月5日、特別輸送艦の定めを解かれ、賠償艦としてソビエト連邦へ引き渡された。

艦長

艤装員長

1. 荘司喜一郎 中佐：1940年2月2日 - 1940年6月30日

艦長/海防艦長

1. 荘司喜一郎 中佐：艦長 1940年6月30日 - 1940年10月15日
2. 有村不二 中佐：1940年10月15日 - 海防艦長 1942年7月1日 - 1942年8月22日
3. 寺西武千代 中佐：1942年8月22日 - 1943年10月25日
4. 島村和猪 大尉/少佐/第二復員官/第二復員事務官/復員事務官：1943年10月25日 - 艦長 1945年12月20日 - 1947年1月10日
5. （兼）永井博 復員事務官：1947年2月10日 - 1947年7月5日 （本職：奄美艦長）

脚注

注釈

脚注

参考文献

• 海軍省
  • 昭和14年11月6日付 達 第190号。
  • 昭和15年4月10日付 内令第243号。
  • 昭和17年6月17日付 内令第1091号。
  • 昭和17年7月1日付 内令第1178号、内令第1179号、内令第1186号、達第192号、官房機密第8186号。
  • 昭和20年10月1日付 軍務一第180号。
  • 昭和20年10月12日付 軍務一第192号。
  • 昭和15年2月5日付 海軍辞令公報 （部内限） 第436号。
  • 昭和15年7月1日付 海軍辞令公報 （部内限） 第499号。
  • 昭和15年10月15日付 海軍辞令公報 （部内限） 第543号。
  • 昭和17年8月25日付 海軍辞令公報 （部内限） 第928号。
  • 昭和18年10月25日付 海軍辞令公報 （部内限） 第1246号。
  • 昭和18年10月26日付 海軍辞令公報 （部内限） 第1247号。
  • 内令提要「艦船要目公表範囲別表」。
  • 馬来部隊（南遣艦隊）戦時日誌。
  • 馬来部隊（第一南遣艦隊）戦時日誌。
  • 第一南遣艦隊戦時日誌。
  • 馬来部隊戦闘詳報。
  • 第十特別根拠地隊戦時日誌。
  • 第一海上護衛隊戦時日誌。
  • 千島方面根拠地隊戦時日誌
• 第二復員省
  • 昭和20年12月1日付 内令第6号。
  • 昭和20年12月20日付 内令第12号、官房人第19号。
• 復員庁第二復員局
  • 昭和21年7月1日付 復二第67号。
  • 昭和21年12月30日付 復二第508号。
  • 昭和22年7月5日付 復二第468号。
  • 昭和22年1月27日付 復員庁第二復員局辞令公報 甲 第127号。
  • 昭和22年2月18日付 復員庁第二復員局辞令公報 甲 第138号。
• 坂本正器/福川秀樹 『日本海軍編制事典』、芙蓉書房出版、2003年。ISBN 4-8295-0330-0
• 世界の艦船 No. 507 増刊第45集 『日本海軍護衛艦艇史』、海人社、1996年
• 防衛研修所戦史室 『戦史叢書』
  • 第31巻 『海軍軍戦備(1) -昭和十六年十一月まで-』、朝雲新聞社、1969年。
  • 第39巻 『大本営海軍部・聯合艦隊(4) -第三段作戦前期-』、朝雲新聞社、1970年。
  • 第46巻 『大本営海軍部・聯合艦隊(6) -第三段作戦後期-』、朝雲新聞社、1971年。
  • 第71巻 『大本営海軍部・聯合艦隊(5) -第三段作戦中期-』、朝雲新聞社、1974年。
  • 第77巻 『大本営海軍部・聯合艦隊(3) -昭和十八年二月まで-』、朝雲新聞社、1974年。
  • 第80巻 『大本営海軍部・聯合艦隊(2) -昭和十七年六月まで-』、朝雲新聞社、1975年。
• 丸スペシャル No. 28 日本海軍艦艇シリーズ 『海防艦』、潮書房、1979年。
• 三井造船株式会社75年史編纂委員会 『三井造船株式会社75年史』、三井造船株式会社、1993年。