フジ (チェーンストア)

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曖昧さ回避 この項目では、四国地方、中国地方（鳥取県、島根県、岡山県を除く）のスーパーマーケットを運営する企業について説明しています。
  • 神奈川県、東京都のスーパーマーケット「Fuji」については「富士シティオ」をご覧ください。
  • その他の「フジ」と称する企業については「フジ」をご覧ください。
株式会社フジ
Fuji Company, Limited
種類 株式会社
市場情報
東証1部 8278
1997年上場
大証1部（廃止） 8278
1997年上場
略称 フジ
本社所在地 日本の旗 日本
〒790-8567
愛媛県松山市宮西一丁目2番1号
設立 1967年9月12日
業種 小売業
法人番号 9500001023817 ウィキデータを編集
事業内容 チェーンストア業
代表者 尾﨑英雄（代表取締役社長）
資本金 159億21百万円
（2013年2月末日現在）
発行済株式総数 35,300,560株
売上高 単体2,961億円
連結2,960億円
（2013年2月期）
営業利益 単体46億3,300万円
連結51億8,200万円
（2013年2月期）
純利益 単体13億4,300万円
連結17億6,500万円
（2013年2月期）
純資産 単体553億円
連結569億円
（2013年2月末日現在）
総資産 単体1,425億円
連結1,614億円
（2013年2月末日現在）
従業員数 単体2,036人、連結2,569人
（2013年2月末日現在）
決算期 2月末日
主要株主 株式会社アスティ 22.59%
フジ共栄会 6.73%
フジ親栄会 4.11%
第一生命保険 3.59%
伊予銀行 3.30%
広島銀行 3.30%
愛媛銀行 3.30%
（2013年2月末日現在）
主要子会社 フジデリカ・クオリティ･フジマート･フジ・カードサービスなど
外部リンク www.the-fuji.com
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株式会社フジ（英: Fuji Company, Limited）は、愛媛県をはじめとする四国4県および広島県・山口県に店舗を展開するスーパーマーケットチェーンである。愛媛県松山市に本社を置く。東証一部上場（証券コード8278）。

概要

1967年（昭和42年）9月、広島市の繊維卸売業の十和（後のアスティ、法人格はヨンドシーホールディングス）の小売り部門として、全額出資で愛媛県松山市湊町に開店した。広島市の会社が、あえて愛媛県に出店した理由は、親会社の十和が広島を中心にして中国地方に約2,000店の取引先があり、中国地方で小売業を行った場合に不安と不振を与える可能性があったこと。また、十和の商圏外で比較的輸送に有利な場所として、あえて愛媛県への出店になった[1]。

フジの中国地方への本格進出は1980年代以降で、その方針は1978年（昭和53年）に決定したが[2]、大手スーパーの進出で経営不振になっていた福山のスーパー『くらや』の支援として、フジ・十和・くらや共同出資で『ニューくらや』を設立し運営するなど、親会社の問屋と小売業に進出しようとする微妙な立場での中国地方での営業も行っている[3]。

2010年（平成22年）2月現在、複数の店舗ブランド名（後述）で93店舗（愛媛県46、広島県18、山口県10、高知県8、香川県8、徳島県5）を展開する。

なお、神奈川県、東京都のスーパーマーケットチェーン「フジ」は富士シティオによる運営であり、両者の間に資本関係等は全くない。

店舗形態

フジの展開する店舗には、複数のブランドが存在しており、別名の商業施設内に展開する店舗ブランドもあるため、構成がやや複雑になっている。店舗の詳細は公式サイトの店舗情報を参照のこと。

フジ（Fuji）
開業当初から展開する店舗形態。1990年代以降は地域特性に合わせて「フジグラン」・「パルティ・フジ」・「ヴェスタ」へのリニューアルが行われるケースが多く、フジの店舗はそれらのいずれとも位置付けられない中規模店舗が残るのみで、店舗数としては一時少数となっていたが、2012年3月1日に「パルティ・フジ」「ヴェスタ」の直営店舗が「フジ」にリブランドされ[4]、店舗数が大幅に増加した。シンボルカラーは赤。ロゴマークは「Fuji」の文字の上に富士山を模したマークを配置したものが使用されている。
フジグラン（Fuji GRAND）
7万人から10万人規模の商圏を対象としたコミュニティ型ショッピングセンター（CSC）。直営テナントとして、食料品を扱う「食品館」（旧「グランヴェスタ」）と衣料品・住環境商品を扱う「衣料とくらしのフロア」（旧「グランフジ」）が入居する。シンボルカラーは青。シンボルマークはFとGを合成したような文字が使用されている。
店舗業態が類似する、広島県発祥であるイズミの展開する「ゆめタウン」などと激しい競合関係にある。
「フジグラン」を冠する店舗は四国4県に17店舗（愛媛9店舗、高知4店舗、香川2店舗、徳島3店舗）、広島9店舗、山口3店舗の合計29店舗を展開する。また、より大規模なショッピングセンターであるエミフルMASAKI（愛媛県松前町）もフジグランの派生店舗の一つに分類されている(尚、エミフルは上記店舗数には含まれていない)。
パルティ・フジ（Palty Fuji）
2、3万人程度の近隣商圏を対象とした近隣型ショッピングセンター（NSC）。1995年から展開し、大半の店舗では、直営テナントとして後述の「ヴェスタ」と衣料品フロアの「ザ・カジュアル」が入居していたが、それらの店舗は2012年3月1日に「フジ」に名称変更され、直営テナントがない4店舗のみが残った[4]。シンボルカラーは紫。
フジZY
既存の不採算店舗を業態転換する形で展開を開始した、食料品・日用品メインのディスカウントストア。1号店として、2009年8月8日に「フジ高岡店」を「ZY高岡店」として開店させた。ブランド名の「ZY」とは、ゼッタイ（Z）・ヤスイ（Y）の語呂合わせ。取扱い品目を従来の4割程度に絞込み、過剰なサービス（梱包や陳列、エフ・カードの取扱いなど）を廃止して、既存ブランドとは一線を引いている。2012年3月1日、「フジZY」へ名称変更が行われた[4]。シンボルカラーは赤。
ザ・カジュアル
カジュアルファッションの専門店。旧「パルティ・フジ」に入居していた店舗と、2012年3月1日に「ピーエフ」から名称変更された[4]単独店舗がある。単独店舗は香川県・徳島県・広島県のみで展開している。
ヴェスタ（VESTA）
食料品をメインにしたスーパーマーケット。1995年から展開し、「フジ」・「パルティ・フジ」のテナントの他、単独店舗としても出店していたが、2012年3月1日より単独店舗の名称が「フジ」に変更され[4]、テナントとして入居していた店舗も単に食品館として扱われることとなり、「ヴェスタ」の名称が廃止された。シンボルカラーは赤。

また、完全子会社のフジマートでは、ピュアークックの店舗名で運営している。

  • フジ
    フジ
  • パルティ・フジ
    パルティ・フジ
  • フジZY
    フジZY
  • ザ・カジュアル
    ザ・カジュアル
  • ヴェスタ
    ヴェスタ
  • ピュアクック
    ピュアクック

店舗別売上高順

平成22年2月期 決算・参考資料による。平成23年2月期（2011年〈平成23年〉4月発表分）以降は店舗別のデータは公表されていない。

順位 店舗名 所在地 売上高
（百万円）
1 エミフルMASAKI 愛媛県 26,327
2 フジグラン松山 愛媛県 12,802
3 フジグラン北島 徳島県 11,253
4 フジグラン神辺 広島県 10,447
5 フジグラン重信 愛媛県 9,875
6 フジグラン東広島 広島県 9,081
7 フジグラン緑井 広島県 8,815
8 フジグラン広島 広島県 8,378
9 フジグラン宇部 山口県 8,003
10 フジグラン高陽 広島県 7,406
  • エミフルMASAKI
    エミフルMASAKI
  • フジグラン松山
    フジグラン松山
  • フジグラン東広島
    フジグラン東広島
  • フジグラン緑井
    フジグラン緑井
  • フジグラン広島
    フジグラン広島
  • フジグラン高陽
    フジグラン高陽

過去に存在した店舗

  • フジグラン西条駅前
    • アーバンコーポレイションが商業施設併設型のマンション建設を計画していたがアーバンコーポレイションの倒産により中止となり、現在は市が公民館の建設を計画している。
  • フジグラン丸亀中府
    • 2002年に閉鎖されたディー・ハイパーマート丸亀南店跡に開店したが、売り上げ不振のため2008年に閉鎖。同店の閉鎖が建物所有者である琴平参宮電鉄の解体につながった。
  • フジグラン小野田

主な併設テナント

核テナント以外の主な併設テナントについて記す。

この他、ファストフード・英会話教室・理髪店や美容院も入居している店舗や、滞在型リゾート温泉（見奈良温泉 利楽）、アウトレットモールが併設されている店舗もある。

また、同ショッピングセンター周辺には大手家電量販店（コジマ・エディオンなど）等も並んでいる。中には重信や松前のように店舗内、あるいは駐車場敷地内に店舗を設営する場合も見られる。そのうちフジグラン三原にあるエディオンはフジがエディオンのフランチャイズとして運営している。また、その影響か一部のグラン（松山・重信・松前・新居浜など）では家電売り場の極端な縮小（いわゆる白物家電やAV機器などは全くなく、電池や蛍光灯、プリンターインク等の消耗品やこたつやファンヒーター、扇風機と言ったその時々のシーズンもの、オーブンなどの小型調理家電程度しか置かないこともあり、インク他プリンター関連に至っては文具扱い）が見られるようになった。

沿革

ポイントカード

1983年から30年に渡って自社発行のポイントカード「エフカード」を発行していた（エフとは、フジの頭文字Fから）。 2013年3月より新カード｢エフカ｣への移行が行われ、同年8月をもって旧カードのサービスを終了した。(移行が行われなかった場合、ポイントは消滅している。) 新旧共に一般的なクレジットカードの大きさ・厚みのプラスティックカードである。

エフカ（新カード）

2013年3月1日よりエフカードに変わる、｢エフカ」という電子マネーがついたカードを発行。電子マネーの名は「エフカマネー」。内容に関してはエフカードに準ずるが、エフカマネーでの購入200円（税抜き）ごとにボーナスポイントが付くようになっている（例えば税8%込みで216円のものを買ったとして、還元が現金払いなら2ポイントの所がエフカマネー払いなら3ポイントとなる）。 いわゆる一般的なクレジットカードは従来よりあったJCBの他にVISAも選べるようになった。

エフカード・fjカード（旧カード）

2013年8月まで使用できたカード。 現金払い時専用のポイント加算カードと、フジ店舗内、及び近隣のエフカード加盟店（ガソリンスタンドなど）でのみクレジット払いやキャッシングが可能なカード（いわゆるハウスカード。18歳以上限定）がある。両者ともに2年に100円の会費が必要である。クレジット機能付の返済については通常の銀行口座自動引き落とし以外にも、店頭での持参払いも可能である。

さらに、2006年11月にはJCBブランドのついた「fjカード」も発行されるようになった。但しハウスカードとは異なり、こちらはフジ店内でクレジット払いをした場合はエフポイントが付かず、他のクレジット加盟店と同率（同様の提携カードの多くとは違って優遇はない）でOkiDokiポイントが付与される。fjカードを提示した上で現金払いをすれば、割引ポイントが付与される。 また、年会費は無料で中学生・高校生専用の「エフカード・ジュニア」というカードもあったが、エフカ移行時に廃止された。

ポイント還元（エフカ・エフカード共通事項）

購入額100円（税抜き）ごとに「割引ポイント」1ポイントが付与され、500ポイント毎に税込み500円の買い物ができる「割引ポイント券」が発行される（お釣りが出ないので500円以上の買い物時に使用するよう推奨されている）。割引ポイントの有効期限はかつてはなかったが、2013年9月2日現在は有効期限が存在する。なお、2000年から2007年までは毎年3月1日から翌年2月末日までの買い物額に応じた「ポイントアップサービス」を行っていたが終了している。

通常は100円で1ポイントだが、ほぼ毎週の日曜日や祝日などには「お客様感謝デー」、毎月1・2日の1・2祭、月1回（主に火曜）の「エフカード会員様ご優待会」などでポイント5倍キャンペーンを実施（食料品以外の多く、さらに食料品においても特定のジャンルではたまに10倍もある）している。2007年の旧サービス終了までは、プラス4ポイント（衣料・電機などはたまに9ポイントもある）をプラスするセールを実施していた。

2002年頃までは「ポイント券」を使用した部分にも再度ポイントが付与される、いわゆる「複利方式」で運用されていたが、その後は付与されなくなった。

2007年末頃からレジ袋を辞退すると「エコポイント」として3ポイントが加算されるようになった。但し新居浜市内にある店舗の食品スーパー部門は、同市商工会議所等と締結した「レジ袋削減に関する協定」により、2009年6月からレジ袋の無料配布を中止しており、この制度が適用されない[8]。

グループ

脚注

[脚注の使い方]
  1. ^ 『十和30年史』（以降『30年史』とする）105ページ
  2. ^ 『30年史』152ページ
  3. ^ 『30年史』114ページ
  4. ^ a b c d e f "近隣購買型SCの店舗名を「フジ」に統一" (PDF) (Press release). フジ. 27 February 2011. 2012年3月1日閲覧。
  5. ^ フジ、レデイ薬局と資本・業務提携 - ロイター（2007年9月25日）、2014年10月5日閲覧。
  6. ^ スーパーのフジ、農業生産法人を設立　作物を店舗で販売 - 日本経済新聞（2013年7月16日）、2014年10月5日閲覧。
  7. ^ フジ、エービーシー事業継承　店舗・雇用維持方針 - 愛媛新聞（2014年7月8日）、2014年10月5日閲覧。
  8. ^ 新居浜市におけるレジ袋の大幅削減に向けた取り組み[リンク切れ] 新居浜市

参考文献

  • 十和株式会社社史編纂委員会『十和30年史』（十和株式会社）

関連項目

外部リンク

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