みどりの窓口
みどりの窓口(みどりのまどぐち)は、主にJRグループの旅客鉄道各社が設置・営業する乗車券類発売所(出札所)のうち、マルス端末が設置され、JRグループ旅客全社の鉄道線乗車券類(乗車券・特急券・指定券など)やJRバス路線、高速、ツアーバスの座席指定制路線の乗車券・指定券などを総合的に発券できる発売所である。窓口形式でない発売所も多い。
概説
マルス端末が設置された日本国有鉄道(国鉄)の発売所システム・ネットワークを継承する形で、JR旅客6社の主な駅と、その他一部鉄道事業者(主にJRから経営移管した事業者、JRとの直通列車を運行する事業者)の駅に設置されている。 日本の一部大手旅行会社・空港旅客ターミナル・バスターミナル・フェリーターミナルなどにも設置されている。ブランドとシステムを継承しているだけで、みどりの窓口の標示はロゴマークを除き、各社に違いがある。
みどりの窓口のマークは国鉄分割民営化により誕生した東日本旅客鉄道(JR東日本)が1992年(平成4年)に出願し、1996年(平成8年)8月1日付で同社の登録商標(第3116438号)としている[1]。「みどりの窓口」の呼称は当初はJR旅客6社全社で使用していたが、東海旅客鉄道(JR東海)は「みどりの窓口」の呼称を順次取りやめて「JR全線きっぷうりば」の表記を用いている(詳細後述)。
駅務室に窓を設けただけの小さなものから、ターミナル駅の大規模な窓口までその形態は様々である。乗降人員の少ない駅では、窓口専任の係員を配置せずに有人改札の係員が窓口業務を兼務している。1988年3月12日までは座席指定券類のほかに青函連絡船による自動車航送予約も引き受け、航送当日に桟橋窓口に車検証を持参して乗船名簿に記入した。
みどりの窓口の発祥は、門司鉄道管理局が全国に先駆けてはじめた国鉄セールスマンによる団体旅行勧誘に始まる。当時、小倉、博多、佐賀、佐世保、後藤寺の各駅に1人ずつ配属されたが、小倉駅の助役で当時41歳の渡辺清が第一号で、現在の「みどりの窓口」の発案者の1人でもある。この模様は1963年12月27日発行のアサヒグラフで取り上げられ、NHKも放送した。
名前の由来は、切符の地紋が常備券は赤や青であるのに対し、この窓口で発券されるものは淡い緑色であることによる[2]。1990年代後半からは緑色に代わり、偽造防止を兼ねて濃い水色の帯と「JR」マークのホログラムを施している。
1960年代までは、東海道新幹線や特急列車など優等列車の指定券や寝台券は列車ごとの台帳で管理され、空席照会や予約に際して窓口から台帳の保有駅や統括する乗車券センターへ電話連絡していた。この方式では指定券の発行に1 - 2時間を要したり、同一座席を重複販売してしまうことがあった。
上記の問題を解決するとともに、指定券の手配をオンライン方式に切り替えることを目的として、1965年10月1日実施のダイヤ改正当日に始発駅を発車する列車から販売を開始するため、9月24日から日本全国の主要152駅と日本交通公社の83か所の営業所に開設された。
その後も、マルスの能力向上に連動して、設置駅の拡大や他の大手旅行会社へも接続が行われ、2011年時点で大都市近郊の大半の駅や大手旅行会社の窓口に設置されている。
国鉄時代は、駅出札窓口の中でも原則どおりに指定席専用取扱窓口のみを「みどりの窓口」と称することが多く、他の自由席・定期券等取扱窓口は単に「きっぷうりば」「国鉄全線窓口」と呼ばれることも多かった。
JR化以後は、合理化のため各駅の窓口減少、サービス向上のためマルス端末を増設、旧型印刷発行機の置き換え、常備・硬券取扱いからの移行、などの影響で、指定席取扱窓口と自由席のみ取扱窓口の併設駅は僅少となっている。マルス端末の取扱券種は拡大し、指定券に限らず乗車券・自由席特急券・急行券・定期券・イベント券・航空券なども発売しており、複数窓口設置駅で「指定席取扱窓口(みどりの窓口)」と「自由席窓口」をそれぞれ配置する必要がない。
市販の時刻表の索引地図は、JR線・第三セクター線、及びバスターミナル(2014年8月時点で草津温泉駅のみ)[3]でみどりの窓口が設置されている駅を記載している。
みどりの窓口の開設駅(1965年9月24日時点)、日本交通公社営業所
出典: 『国鉄監修 交通公社の時刻表』1965年10月号「みどりの窓口」案内②、③
『山形駅などに設置 国鉄の指定券専用窓口』1965年9月21日読売新聞山形読売
『三駅に「みどりの窓口」 特急、寝台券など販売に』1965年8月28日読売新聞新潟読売B
この時点では山梨県には一切なく[注 15]、沖縄県[注 16]にはそもそも国鉄→JRの路線が存在しないため、マルス接続の端末を設置した大手旅行代理店と過去に存在したJR九州沖縄支店を別とすれば、みどりの窓口の設置は現在に至るまでない。
また、開設の時点で、上記全てのみどりの窓口にマルス端末が設置されたわけではない。*付は開設時マルス設置なし。
取扱業務
- 鉄道乗車券類の発売・変更・払い戻し
- 航空券の発売・変更・払い戻し
- レンタカー券の発売・変更・払い戻し
- 旅館・ホテル券の発売・変更・払い戻し
- JRバス乗車券(一部路線のみ)・一部他社高速バス乗車券などのバス乗車券の発売・変更
(JR夜行バス・JR高速バスはインターネット予約の普及等により、みどりの窓口での取り扱いを終了した路線が多い)
- 旅行プラン商品の販売
- 航空券・旅館・ホテル券・旅行プラン商品等の発売は旅行業務取扱管理者資格を持った社員が在籍しないと発売できない為、すべてのみどりの窓口で行われているとは限らない。
閉鎖と営業時間短縮・業務委託
インターネットや携帯電話で指定席券を予約する「えきねっと」・「e5489」・「エクスプレス予約」・JR九州列車予約サービス・JRハイウェイバスの「高速バスネット」などオンライン窓口サービスの急速な普及を考慮し、2000年代半ばからJR各社でみどりの窓口の閉鎖や営業時間の短縮が行われている。
JR東日本では、都市部を中心にびゅうプラザなど旅行センターと一体化した窓口を設置している駅もある。中には湯沢駅や五所川原駅[注 17]など、「みどりの窓口」が廃止され「もしもし券売機Kaeruくん」が設置されたのちに「指定席券売機」が後継するも、再び「みどりの窓口」の営業を再開した事例もある。また、第三セクター鉄道の管理駅となった場合は、JR指定旅行代理店扱いとするか、業務委託駅(定期券発行・えきねっと受取などの取り扱いを含む)扱いとするかが駅により異なる。なお、JR東日本は、2025年までに、管内のみどりの窓口を約7割減らし、140か所程度まで集約する事を表明した[5]。
JR東海では地方路線を中心に無人駅化を進めている。対象となった駅は無人化あるいは駅が所在する自治体などの負担で簡易委託され、いずれの場合も「みどりの窓口」は撤去される。後者の場合はマルス端末を存置して指定券や企画券を引き続き取り扱う駅があるが、一部駅でクレジットカードの使用が不可となるなど取り扱いが制限される[注 18]。東海道線などの幹線では近年まで全駅にみどりの窓口が残っていたが、集中旅客サービスの導入で愛知県東部の一部駅が閉鎖された[6]。
JR西日本では乗車券・定期券・指定券が購入可能な多機能通信対話型指定券券売機「みどりの券売機プラス」の設置に合わせて、須磨駅と甲南山手駅を皮切りにみどりの窓口を順次廃止。京阪神地区のみどりの窓口は2030年度頃には30駅程度までに減らす意向を示した[7]ほか、管内全域でも、2030年度末までに、約340ヵ所から約100ヵ所まで削減する事を表明した[8]。また、地方都市の駅でもみどりの窓口を廃止するケースが出てきているほか、無人駅化に伴いみどりの窓口が廃止されたり、関連子会社へ業務委託を行ったり、営業休止時間が設けられるケースもある。一方、規模の小さい駅でもみどりの窓口とみどりの券売機を併置する駅もある。
これ以外にも、JR北海道では「話せる券売機」を有人駅の約8割に設置し、営業時間の短縮や将来的には窓口の5割削減を検討するとしている[9]。JR四国では2021年10月以降に設置駅の半分にあたる16駅の閉鎖を検討している。窓口閉鎖後にはJR西日本が導入している「みどりの券売機プラス」を設置予定である。JR九州では本社・鹿児島支社の一部駅でみどりの窓口を閉鎖した。
その他1990年代以降、整備新幹線開業に伴い第三セクター鉄道に移管された並行在来線の駅でも、一部例外(新幹線併設駅やJR(在来線駅)との共同使用駅等)を除きみどりの窓口が閉鎖されるケースが多い。あいの風とやま鉄道、IRいしかわ鉄道等では一部の駅でみどりの窓口の営業を継続しているが、各社単独駅、JR線との接続駅ともにJR西日本指定旅行代理店の取り扱いとなり、クレジットカード決済(行う場合でもマルス端末の機能ではなく別途設置のCAT端末で決済し、『C制』表記はマルス端末の機能で別途印字するかゴム印を捺印するかのいずれかで対応)や定期券発行等の一部業務の取り扱いが制限される場合がある。
JR東日本の場合小諸駅ではJR東日本の公式ホームページではみどりの窓口なしの扱いとしているが、実際にはしなの鉄道が業務委託駅扱いでえきねっとの受取対応やクレジットカード決済(JR券のみ)を取り扱うなど、みどりの窓口相当の取り扱いを行っている。その一方同様の形態(三陸鉄道への業務委託)の宮古駅は公式にみどりの窓口設置駅として扱われている。
時刻表の索引地図でみどりの窓口の表示がない駅でもきっぷ発売窓口が存在する駅もある。また、特急列車が運行されていない路線で新駅が開業する場合は当初からみどりの窓口を設置せず指定券券売機のみを設置する場合がある。大型時刻表の索引地図では通信対話機能がない指定席券売機設置駅(おおさか東線のうち他のJR路線との接続がない単独の途中駅など)はみどりの窓口が設置されていない駅(ただし「券売機で指定券を購入できます」の注釈あり)と表示しているが、通信対話型指定席券売機(みどりの券売機プラスなど)を設置している駅(JR京都線JR総持寺駅・JR神戸線摩耶駅・および先述のみどりの窓口をみどりの券売機プラスに代替し廃止した駅など)はみどりの窓口設置駅として表示されている。
2021年現在、最後にみどりの窓口が新設されたのは糸島高校前駅となっている。[注 19]
JR各社の特記事項
JR東海の窓口は民営化からしばらくは、他社同様「みどりの窓口」として案内していたが、2020年現在は白い看板に「JR全線きっぷうりば」と表記しており、一部の構内案内地図を除いて「みどりの窓口」マークも用いていない。扱いとしてはJR他社の「みどりの窓口」同様、乗車券類の購入、変更、払戻しを取扱い、クレジットカードの使用もできる。時刻表で「みどりの窓口」の表記のない簡易委託駅は、マルス端末が設置されている場合でも、乗車券類の払戻しや変更が出来ないなど一部の取扱に制限がある。案内表記の更新が行われていない駅は「JR線きっぷうりば」などの表記に「みどりの窓口」のマークを小さく併記し、子会社のJR東海ツアーズでも「みどりの窓口」マークが併記されている場合がある。JR東海によると、「みどりの窓口」から表記を変更したのは「どの駅(の窓口)でも指定席の発売が可能なため」との理由からであるという[10][注 20]。
テレビ番組「みどりの窓口」
1965年から1985年3月にかけて、テレビ朝日(開始当初はNETテレビ)で『みどりの窓口』が放送された。国鉄が提供し同社関連の情報を伝える内容で、月 - 土曜日の朝7時45分から15分間生放送されていた。1972年4月放送分からカラー化されたが、NETの番組の中で最も遅いカラー化である。NETとテレビ朝日の女性アナウンサーだった南美希子、中里雅子、西田百合子、野崎由美子、小宮悦子、原麻里子などがキャスターを担当した。南はテレビ朝日入社直後にこの番組を担当して鉄道関連で博識となり『タモリ倶楽部』などに出演する。
朝の首都圏の運行情報、特急・寝台特急列車の空席情報、国鉄からの告知、のほかに首都圏に限らない列車や沿線のみどころなどを紹介するコーナーが放送された。空席情報のBGMにポール・モーリアの「ペガサスの涙」やイエロー・マジック・オーケストラの「テクノポリス」などを用い、ブルートレインブームの夏休み中に小学生参加の鉄道クイズ大会が開催されたこともあった。
放送時間については変遷があり、1970年代後期は朝7時30分からの時期があった他、1980年代からは放送時間が朝6時45分からに繰り上げられ、1984年4月1日からは同局の朝ワイド番組「おはようテレビ朝日」の1コーナーとして(朝7時15分から7時30分の間の10分間)になり[11]、同年10月15日は朝7時35から7時50分の間の放送となった[12]。土曜日の放送は独立したままで6時45分からの放送だった。
1985年4月からは、内容をそのままテレビ東京に移して『レール7』という番組になった[13]。
1987年4月の国鉄分割民営化に伴い、提供はJR東日本に引き継がれた。その後1991年4月から『列車でいい旅』にタイトル変更され、1992年3月に放送を終了した。
2013年まで放送されていた『やじうまテレビ!』で首都圏内のJR・私鉄各線の運行状況について簡単ではあったが、天気コーナーの後半で伝えられていた。
当時放映された紹介などの国鉄制作のPR映像は一部が交通博物館に保存され、館内で上映されることもあった。しかし同館閉館後の扱いは不明であり、2007年開館の鉄道博物館でも館内での上映や映像の貸し出し等の扱いは行われていない。このPR映像の一部(主に特急シリーズ)は鉄道ジャーナル社が制作を担当していた。この映像は同社の手によってビデオ・DVD化されており、同社に申し込むか、一部の書店で購入することができる。
その他
2021年現在のみどりの窓口において、最北端は稚内駅、最東端は根室駅、最南端は指宿駅、最西端は佐世保駅である。
国鉄時代のみどりの窓口(みどりの窓口がない特急・急行列車停車駅も含む)における指定券の発売時間は、前売の指定券が10時から17時まで、当日乗車の指定券は窓口の営業開始時間から当該列車の発車時刻までとなっていた。みどりの窓口がなく、かつ普通列車しか停車しない駅(『国鉄監修 交通公社の時刻表』ではその他の駅と表記していた)における指定券の発売時間は、前売の指定券・当日乗車の指定券共10時から17時までとなっていた。
JR化後の指定券の発行は4時30分から23時55分までに限定している。[要出典]
以前は毎日9時57分から9時59分59秒(JST)までの3分間、1か月前発売時の窓口のフライング防止のため、すべてのみどりの窓口で指定券の発売ができなかった(ただし、自由席券や乗車券などオフラインで発行するものは発売可能だった)が、2007年10月1日より機能改修され廃止されている。
JRバスについては、マルス(みどりの窓口)による管理とは別に、2006年から、マルスの管理・運営をしている鉄道情報システムが開発した高速バス専用の座席予約システムである「高速バスネット」の運用が始まっている。路線によっては、別の高速バス専用の座席予約システムである「発車オ〜ライネット」による販売も行っている。→高速バス#マルスシステムでの高速バス乗車券・指定券発券を参照。
みどりの窓口では、乗車券や特急券など一般的な切符は切符の記載事項を英文にして発券することも可能である。ただし、端末の種類により英文での発行が不可能な場合もある。券の種類の下に説明が印字され(普通乗車券であれば"FARE TICKET")日本語の駅名の下にもローマ字で駅名が印字される。有効期限や注意事項も翻訳されて印字される。本来はジャパンレールパスなどを使用する訪日外国人へ指定券などを発行する時に使う機能であるが、日本人でも希望すれば英文で発券することができる。
前述のみどりの窓口のない駅員配置駅での指定券発行は、マルス指令(指定席計画〔JR西日本〕等会社により用語が異なる)あるいは決められたマルス端末設置駅へ電話を用いてのやり取りとなる。このため、発行駅での聞き間違いのないように、席番号についてはA席「アメリカ」、B席「ボストン」、C席「チャイナ」、D席「デンマーク」、E席「イングランド」と発音しているが[14]、これはAとD(デーと発音する場合)やB、C、D、Eの母音が同じために席番号の混乱を防ぐためである。発行駅では指定席内容を復唱して確認する。
国鉄時代は長らくクレジットカードが利用できなかったが、1985年に「JNRカード」(民営化後は「JRカード」)を発行開始したのを機にJRカードに限り[注 21]使用できるようになった。1990年代後半から国際ブランド(VISA・MasterCardなど)のカードの取り扱いが始まり[注 22]、2004年にJR東海が国際ブランドのカードの取り扱い開始に踏み切ったことにより全旅客会社の窓口で一般カードが使用できるようになった。
脚注
注釈
- ^ 1994年12月3日にいわき駅に駅名を変更。
- ^ みどりの窓口は2021年3月12日を以て廃止され、現在は「指定席券売機」のみ。
- ^ a b c みどりの窓口は2021年10月31日を以て廃止され、現在は「指定席券売機」のみ。
- ^ a b みどりの窓口は2021年1月31日を以て廃止され、現在は「指定席券売機」のみ。
- ^ 現在はJR東日本とえちごトキめき鉄道の共同使用駅で、えちごトキめき鉄道の管理駅。
- ^ 現在はJR西日本とあいの風とやま鉄道の共同使用駅で、あいの風とやま鉄道の管理駅。
- ^ 2009年に無人駅化され、窓口も閉鎖。
- ^ みどりの窓口は2021年9月30日を以て廃止。同年11月1日からは終日無人駅。
- ^ 1994年9月4日にJR難波駅に駅名を変更。
- ^ 1968年3月1日に和歌山駅に駅名を変更。
- ^ みどりの窓口は2019年2月12日を以て廃止され、現在は「みどりの券売機プラス」のみ。
- ^ 2003年10月1日に新山口駅に駅名を変更。
- ^ みどりの窓口は2021年1月31日を以て廃止され、現在は「みどりの券売機プラス」のみ。
- ^ 2004年3月13日に鹿児島中央駅に駅名を変更。
- ^ 1966年12月のあずさ運行開始時に甲府駅に設置。
- ^ 1965年当時は米国統治下。
- ^ ただし、五所川原駅では、2021年6月30日をもって、再び『みどりの窓口』を廃止し、翌日から『話せる指定券売機』を設置した。
- ^ 高山本線では、岐阜駅を除くJR東海管轄区間34駅のうち5駅、飯田線は豊橋駅・辰野駅を除く92駅のうち9駅と、みどりの窓口を設置する駅は減少している。
- ^ JR全線きっぷうりばを含めるとその場合は御厨駅となる。
- ^ JR東海の場合、直営および業務委託の有人駅と発券端末設置の簡易委託駅がすべてマルス端末設置のため、指定席の発売ができない駅は、山北駅など端末非設置の簡易委託駅に限られているという実態もある。
- ^ 民営化後は、一部の旅客会社がJRカードとは別の独自のカードを発行するようになったが、これらのカードは発行会社の窓口でしか利用できなかった。ただし、国際ブランドが付く前の「JR東海エクスプレス・カード」はJR西日本の一部の窓口でも利用することができる(新規発行は停止したが、国際ブランド付に切り替えていない会員の更新は継続中)。2020年現在はNICOSブランドの国内専用カード(新規発行は停止中。JR北海道・JR四国・JR九州のみどりの窓口〈JRカード機能付きのみ他3社でも利用可〉やJR九州列車予約サービスでの支払いでは利用できるが〈後者はJR九州の窓口・券売機での受け取りに限る〉e5489やえきねっとでの利用はできない)や「JR東海エクスプレス・カード」のビジネスカードなど一部の例外を除き、国際ブランドが付帯しており、全旅客会社で国際ブランドのカードが取り扱われているため、発行会社以外の窓口でも国際ブランドのカードとして使用することができる。
- ^ 一例として、JR西日本は1999年4月より国際ブランドのカードを取り扱うようになった。JR東日本でも2001年10月よりJCB、MasterCard、VISAの取扱を開始した[15]。
出典
- ^ “商標出願・登録情報”. 特許情報プラットフォーム. 独立行政法人工業所有権情報・研修館. 2018年10月7日閲覧。
- ^ 杉山淳一 (2011年11月5日). “鉄道トリビア(123) 「みどりの窓口」はなぜ「みどり」?”. マイナビニュース. 2011年12月10日閲覧。
- ^ JR時刻表2014年9月号及びJTB時刻表2014年9月号
- ^ “ネットde定期>よくいただくお問い合わせ(受取り(購入)について) 申込んだ定期券の受取りはどうするの?”. 東日本旅客鉄道. 2021年8月20日閲覧。
- ^ JR東日本 みどりの窓口 約7割削減へ 140駅程度に集約 - NHK NEWSWEB・2021年5月11日16時52分配信
- ^ 静岡支社管内の東海道線は全駅に「みどりの窓口」が存在する。
- ^ “2019年2月 定例社長会見”. 西日本旅客鉄道 (2019年2月19日). 2019年2月20日閲覧。
- ^ JR西日本、みどりの窓口7割削減 17府県240駅、省力化急ぐ-(20)30年度末 JIJI.com(2020年12月16日19時28分配信)
- ^ JR北海道、みどりの窓口5割減へ駅業務見直し - 日本経済新聞・2021年8月19日18時59分配信
- ^ 古谷あつみ (2016年4月18日). “なぜJR東海の駅に「みどりの窓口」はないのか”. 東洋経済オンライン. 2018年10月7日閲覧。
- ^ “「みどりの窓口」の放送時間など変更”. 交通新聞 (交通協力会): p. 1. (1984年3月20日)
- ^ “「みどりの窓口」15日から放送時間を変更”. 交通新聞 (交通協力会): p. 2. (1984年10月2日)
- ^ “「みどりの窓口」「レール7」に衣替え 来月からテレビ東京で放映”. 交通新聞 (交通協力会): p. 2. (1985年3月6日)
- ^ 種村直樹『鉄道旅行術』日本交通公社出版事業局、1977年。
- ^ “JR東日本 窓口の取扱カード拡大”. 交通新聞 (交通新聞社): p. 1. (2001年4月18日)