Z会

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株式会社 増進会出版社
Zoshinkai Publishers Inc.
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
郵便番号:410-8739
静岡県駿東郡長泉町下土狩105-17
設立 1960年4月
業種 サービス業
事業内容 持株会社
代表者 代表取締役社長 加藤文夫
資本金 2億6400万円
売上高 連結210億8812万円(2009年1月期)
従業員数 連結492名(2009年1月現在)
決算期 1月
主要子会社 株式会社Z会
関係する人物 藤井豊(創業者)
外部リンク http://www.zkai.co.jp/
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株式会社Z会
ZKAI Co., Ltd.
種類 株式会社
市場情報 非上場
本社所在地 日本の旗 日本
郵便番号:410-8739
静岡県駿東郡長泉町下土狩105-17
設立 2000年
業種 サービス業
事業内容 通信教育事業、首都圏および関西圏の教室事業、出版事業、模擬試験の運営
代表者 代表取締役社長 西村稔
資本金 1億円
主要株主 株式会社増進会出版社 (100%)
外部リンク http://www.zkai.co.jp/
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Z会(ゼットかい、Z-KAI)は、株式会社増進会出版社を持株会社とするZ会グループが提供する教育事業の名称、ならびに同社の完全子会社で事業会社である株式会社Z会

運営会社[編集]

かつては、株式会社増進会出版社(ぞうしんかいしゅっぱんしゃ、Zoshinkai Publishers Inc.)自体が、「増進会」(愛称・Z会)の名称で通信教育事業等を行っていた。株式会社増進会出版社が通信教育事業を行い、関連会社の株式会社Z会対面教育が教室での教育事業を、株式会社Z会出版が出版事業を行っていた。

2006年2月1日に、事業を再編して持株会社制に移行。子会社であった株式会社Z会出版に、増進会出版社の事業を移管し、同時に株式会社Z会対面教育と合併させて、事業会社とし、株式会社Z会ZKAI Co., Ltd.)に商号(社名)変更した。これにより、株式会社増進会出版社は持株会社となった。

本社は静岡県駿東郡長泉町下土狩105-17。最寄り駅は三島駅

現在は、教育関連事業の各社との資本提携、業務提携を積極的に行っている。

Z会概要[編集]

通信教育の対象は幼児小学生中学生高校生大学生社会人向けと幅広い。東大京大などの難関大学の合格者が多く、2007年度入試では東大合格者は50.1%、京大合格者は42.3%がZ会利用者である(Z会発表)。ただし、現役生だけではなく浪人生も含まれる。

大学受験科は、月2回の添削問題を提出し、添削済答案の間違った部分の指導内容と「解答・解説編」(旧「増進会旬報」)に目を通して理解していくのが基本的な学習スタイルとなる。通信添削などの問題のレベルは非常に高く、考えさせることに重点をおいているために、ある程度の学力や意思が無い限り続けることが困難とされる。

中学・高校生の受験生に対し模擬試験も実施しており、独自の「早大即応模試」「慶大即応模試」などの他に「東大即応オープン」「京大即応オープン」「阪大即応オープン」などでは大手予備校の河合塾と提携して実施している。

また、学習参考書や資格試験の教材を出版している他、1990年代に入ると添削受講者数の減少と時代のニーズに対応し、学習塾予備校の分野に進出。学習塾として首都圏に「Z会進学教室」、関西圏に「Z会進学教室」を、学研と共同で全国各地にフランチャイズ方式の学習塾学研教室のコースとして組み入れのほか、大学受験予備校として東京横浜に「東大マスターコース」、京都大阪神戸などに「Z会マスターコース」(旧Z会京大マスターコース)を開校している(2008年時点)。なお、最初に対面教育の拠点を置いたのは1985年だが、同時期より「Z会」を無断で称する団体による勧誘が相次いだことから、1980年代後半には「当面渋谷以外で教室を開く予定はありません」(1987年の案内書)などと注意を呼びかけていた。

1980年代には、アチーブメントテスト(いわゆる業者テスト)を請け負っていた事でも知られる。

「Z会」「増進会」は株式会社増進会出版社の登録商標(第1508704号、第1508705号ほか)である。1982年に初めて商標登録された。

沿革[編集]

  • 1931年(昭和6年) - 藤井豊が東京淀橋新宿)において、「実力増進会」を創設。通信添削を主とする業務を開始した。
  • 1945年(昭和20年) - 戦災を被り指導を中断した。
  • 1952年(昭和27年) - 静岡県中伊豆にて添削指導を再開。会社の正称を「増進会」とし、会員がつけた愛称「Z会」を略称として併用するようになる。
  • 1960年(昭和35年) - 個人営業から法人化。有限会社増進会出版社を設立。
  • 1961年(昭和36年) - 通信添削高校生コースを開講した。
  • 1979年(昭和54年) - 静岡県駿東郡長泉町の現在地に本社を移転した。
  • 1982年(昭和57年) - 通信添削中学生コースを開講した。
  • 1985年(昭和60年) - 株式会社組織変更し、株式会社増進会出版社に商号変更。また、渋谷に対面教育を行うための進学Z会渋谷教室を開校した。
  • 1991年(平成3年) - 高校生向けの対面教育、東大マスターコースを恵比寿に開校した。
  • 1993年(平成5年) - 中学生コースに、通信教育中学作文コースを開講した。
  • 1994年(平成6年) - 高校生向けの対面教育、京大マスターコースを大阪本部教室に開校した。
  • 1999年(平成11年) - 通信教育小学生コース(現・小学生Nコース)を5・6年生を対象に静岡大阪で開講した。
  • 2000年(平成12年) - 通信教育小学生コースを全国展開する。出版事業を株式会社ゼット会出版(法人としては現在の株式会社Z会)として分社化。
  • 2002年(平成14年) - 大学生社会人を対象にした、キャリア開発コースを開講した。また、小学生コース4年生コースを開講した。
  • 2004年(平成16年) - 今までの小学生コースを通信教育小学生Nコースとし、新たに小学1年生を対象にした通信教育小学生Eコースを開講した。
  • 2005年(平成17年) - 通信教育小学生Eコースに2・3年生コースを開講し、小学生から大学受験生まですべての学年に対応するようになった。
  • 2006年(平成18年) - 株式会社増進会出版社(元・通信教育部門)、株式会社Z会対面教育(元・教室部門)、株式会社Z会出版の3社を経営統合し、事業会社の「株式会社 Z会」が発足。株式会社増進会出版社はこれにより純粋持株会社化。また、通信教育小学生コースに中学受験3年生コースを開講(4 - 6年生は2007年以降に開講)、中学受験にも対応するようになった。
  • 2008年(平成20年) - ena大学受験部(渋谷・お茶の水・横浜・京都・西宮)を買収。Z会enaと名称を変更し、傘下に置く。また同時に、enaとテキストの使用を含め協力関係を構築。通信教育幼児コース(現・幼児年中・年長コース)を開講。
  • 2009年(平成21年) - 増進会出版社が株式会社栄光との業務提携を決定。栄光の第2位の大株主となった。
  • 2013年(平成25年) - 通信教育幼児年少コースを開講し、幼児から大学受験生まで全学年対応になった。

マーケティング戦略[編集]

かつては、DMを送付せず、新聞広告などで難関大学の合格実績をまれに開示するに留め、意図的に自ら知名度向上を図らない口コミに頼る(特に進学校での)マーケティング戦略をとっていた。そのため、難関大学を目指さない受験生や大学進学をしない層には、その存在すら知られていない場合が多かった。この「知る人ぞ知る」という戦略上、いつしか難関大学志望者の間で「増進会」を伏字で「Z会」と呼ぶようになったのが、現在の社名のルーツとも言われている。

2000年代に入ると、ひるがえって大々的にテレビCMを展開するようになる。野球選手イチローを起用したCMでは「イチローの本名は『鈴木一朗』です。『一浪』ではありません、念のため」という注意書きを添えたり、2004年には、「僕は何もしていません」「授業に出ていただけでノートもとっていなかったと思います」と訴える高校生に、裁判長が「Z会3年」という判決を下す法廷篇を放送。視聴者にインパクトを与えるCMが次々と放送された。

2006年には、サッカー選手小野伸二を起用し、明るく爽やかで親しみやすいイメージを前面に出したCMを放送するようになった。その後、2000年代後半に4パターンの対象部門別CMを15秒の尺で制作されるようになり、現在提供しているテレビ番組には「幼児向け+小学生向け」「中学生向け+高校生向け」の2パターンによる週替わりで放送されている。

また、近年受験生の間で高い人気を誇る漫画『ドラゴン桜』の原作者の三田紀房をZ会主催の講演会に招くなどのコラボレーションも実施。受験生にアピールするために様々な方法を展開している。

添削指導[編集]

郵便を利用した通信教育システムである。同じような通信教育システムとして、「進研ゼミ」などが大手として存在する。自宅宛に教材が郵送されてくるので、その問題を解き、付属している返信用封筒に入れて返送する。

返送された解答用紙を、同社の添削担当者が採点。間違いに対するアドバイスを赤色ペンで記入(添削指導)して、受講生に返送する。

出版物[編集]

通信教育のみでなく、一般書店販売用にも数多くの参考書問題集等を出版している。以下は代表的な書物。なお、学習参考書に限って独自の流通網のために取扱書店が限定され、取扱書店以外では取寄せが不可。

参考文献[編集]

その他の関連会社[編集]

関連項目[編集]

外部リンク[編集]