YouTube

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

これはこのページの過去の版です。114.190.176.201 (会話) による 2016年4月4日 (月) 09:25個人設定で未設定ならUTC)時点の版 (→‎アクセス規制措置)であり、現在の版とは大きく異なる場合があります。

YouTube, LLC
企業形態 完全子会社
LLC
設立 2005年2月14日
本社 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
カリフォルニア州サンブルーノ チェリー通り 901
北緯37度37分41.5秒 西経122度25分35.4秒 / 北緯37.628194度 西経122.426500度 / 37.628194; -122.426500座標: 北緯37度37分41.5秒 西経122度25分35.4秒 / 北緯37.628194度 西経122.426500度 / 37.628194; -122.426500
事業地域 世界の旗 世界
創業者 スティーブ・チェン
チャド・ハーリー
ジョード・カリム
主要人物 スーザン・ウォシッキーCEO
チャド・ハーリー(アドバイザー)
所有者 独立企業(2005 - 2006年
Google2006年 - )
スローガン Broadcast Yourself
ウェブサイト www.youtube.com
種類 MPEG-4動画共有サービス
広告 Google AdSense
登録 任意
(動画の投稿、動画へのコメントや評価の場合は必要。閲覧のみの場合不要)
ユーザー数 10億人以上
対応言語 61言語
開設 2005年2月14日 (2005-02-14)
現況 運営中

YouTube(ユーチューブ)は、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンブルーノYouTube, LLCが運営する動画共有サービスである。Youは「あなた」、Tubeは「ブラウン管」(すなわち「テレビ」)という意味である[1]

歴史

カリフォルニア州サンブルーノにあるYouTube本社

PayPalの従業員であったチャド・ハーリースティーブ・チェンジョード・カリムらが2005年2月15日カリフォルニア州サンマテオで設立した[2]。初めて動画が投稿されたのは同年4月23日である[3]。設立のきっかけはハーリーらが友人にパーティーのビデオを配る方法として考えた結果に作った技術を使い、「皆で簡単にビデオ映像を共有できれば」と思いついたことによる[4]

11月7日ベンチャーキャピタルのSequoia Capitalから350万ドルの投資を受け[5]12月より公式にサービスを開始した[6]

  • 2006年
    • 2月16日 - NBC著作権の侵害として、テレビ番組『サタデー・ナイト・ライブ』の映像を削除。大手のテレビ局からの要請による動画削除はこの件が初めてであった。
    • 3月27日 - 10分を超える動画ファイルのアップロードを制限[7]
    • 4月5日 - Sequoia Capitalから800万ドルの投資を受ける(2度目)[5]
    • 4月10日 - Director制度開始[8]
    • 6月15日 - 大規模な違法コンテンツアニメなど)の削除活動が始まる。
    • 6月24日 - 音楽家専用のアカウントを作れるMusicians制度が始まる。
    • 6月27日 - かつて否定的な立場をとっていたNBCユニバーサルが一転し、提携を発表。自局番組の宣伝動画などの配信を始める[9]
    • 7月14日 - ニュース記者のロバート・ターが著作権侵害でYouTubeに対し米連邦地裁で訴訟を起こす[10]
    • 8月4日 - メンテナンスを行いデザインをリニューアル、新機能が追加された。
    • 9月中旬 - プレイヤーのデザインを再びリニューアル。
    • 10月 - QuickList機能が追加される。
    • 10月上旬 - 会社をカリフォルニア州サンブルノに移転。
    • 10月2-6日 - 日本の著作権関係権利者団体・事業者(テレビ局など)が集中的に削除要請を行い、約3万件のファイルが削除される[11]
    • 10月9日 - Googleが16億5000万ドルでYouTubeを株式交換で買収した。但しブランド名やサービスなどは既存のままであり、Googleのグループ会社になる[12]。ちなみにこのうちの2億ドルが訴訟対策費用となる予定。
    • 11月6日 - Time誌の「Invention of the Year for 2006」に選ばれる[13]
    • 12月7日 - 新サービスの実験用サイトとしてTestTube(テストチューブ)を開設。最初の実験としてチャットルームで同じ動画を鑑賞、感想を書き込むなどが可能な「Stream」を公開した[14]
    • 12月17日 - Time誌の表紙として、YouTubeの動画メニューの画面が飾った。これは、この年の「パーソン・オブ・ザ・イヤー」に選ばれた「You」の意味の1つに「YouTube」も含まれることからである[15]
  • 2007年
    • 2月6日 - YouTubeチャド・ハーリーCEOと親会社のGoogleの幹部が来日し、日本の著作権団体と協議[16]
    • 3月1925日 - ユーザ投票で2006年の最優秀動画を決定する「YouTube VIDEO AWARDS」が行われた。
    • 3月22日 - 民間調査会社のネットレイティングスの発表で日本国内家庭からの利用者が1000万人を超えた[17]
    • 5月1日 - 第11回Webby賞を受賞[18]
    • 5月21日 - サーバがダウンし、動画が再生しにくい状態が続く。
    • 6月19日 - 日本語を含め新たに9カ国語に対応する。その他接続元とのドメインによって各言語のページへ飛ばしている訳ではないので英語ページへの接続も可能。
  • 2008年
    • 1月24日 - GoogleNTTドコモの提携[19]により、FOMA 904iシリーズ以降の端末で「YouTube」の視聴が可能[20]となった。
    • 3月14日 - MP4H.264+HE-AAC)でエンコードされた高画質な動画の再生とアップロードが可能になる。これに伴いファイルサイズの最大値が1,024MBまで引き上げられる。
    • 8月28日 - 字幕付与サービス開始(公式ブログ[21])。
    • 11月 - 再生画面がワイド化され、1280×720(720p)サイズのアップロードと再生に対応した。
  • 2009年
    • 1月 - バラク・オバマアメリカ大統領の公式チャンネル「ChangeDotGov」で、動画ダウンロードができるようになった[22]
    • 1月16日 - テレビ画面視聴に最適化した専用サービス「YouTube for Television」の提供を開始[23]WiiPlayStation 3等のブラウザ機能から「www.youtube.com/tv」(現在は、www.youtube.com/xl)にアクセスすると、WiiやPS3の操作に最適化されたYouTubeの画面が表示される)。
    • 7月 - Internet Explorer 6のサポート終了についてアナウンスを開始[24]
    • 7月2日 - ファイルサイズの最大値が2,048MBまで引き上げられる。
    • 7月21日 - 3D動画をYouTubeがアップロード[25]
    • 11月12日 - 1920×1080(1080p)サイズの再生に対応することを発表。11月17日頃から対応した。
  • 2010年
    • 1月22日 - YouTubeのプレーヤーで画質が選択できるようになる。
    • 3月13日 - Internet Explorer 6を含む旧バージョンのサポート終了。
    • 3月25日 - 一時的に「Http/1.1 Service Unavailable」と表示されトップページ、マイページが開けない状態(検索、動画視聴は可能)となった。21:30(JST)ごろに正常に開けるように回復した。また同日、キャプションサービス(β版)が開始される。
    • 4月1日 - 朝(JST)から 一時的に「Http/1.1 Service Unavailable」と表示されトップページ、マイページが開けない状態(検索、動画視聴は可能)だがすべて接続が不安定な状態。原因はサイトのメンテナンス作業中に起きたエラーと推測された。
    • 4月6日 - 民間の気象予報会社ウェザーニューズがYouTubeを利用し、同社の24時間生放送番組SOLiVE24の時差配信を開始した。
    • 4月15日 - Operaで動画を再生すると「Old Flash? Go Upgrade!」と表示され、再生できない状態になっている。マイページから再生するか、Opera Turboを有効にするか、ユーザーJava Scriptの設定をするかなどで解決されるが設定を何もしないで通常に再生する場合はエラーメッセージが出てきてできない状態だった。その後、16日 10:00 - 11:00(JST)に設定しないでもエラー表示なしで通常に再生できるようになった。同じような現象は、Internet ExplorerやOperaブラウザーを採用しているWiiでも起きていた。
    • 6月16日 - 専用のソフト(Windows Live ムービーメーカー など)を使わなくてもYouTubeにアップロードした動画の編集ができる「YouTube Video Editor」の提供を開始した[26]
    • 7月9日 - 4K 映像(最大 4096×2304 / 30fps)のアップロード・再生に対応した。
    • 7月30日 - 投稿できる動画の長さが10分から15分に延長された[27]
    • 11月5日 - 尖閣諸島沖での中国船衝突映像計44分が、Sengoku38と名乗るユーザーによって、6本に分割(15分以下)してアップロードされていたことが分かった。このことは、報道番組ワイドショーなど多くの番組で取り上げられた(詳細は「尖閣諸島中国漁船衝突映像流出事件」を参照)。
    • 11月9日 - 東京地方検察庁が差押さえ令状を取り、Google日本法人から尖閣諸島沖での中国船衝突映像の投稿者に関する記録(IPアドレスなど)を強制押収した。
    • 12月11日 - YouTubeのコミュニティガイドラインや著作権についてのルールを順守しているユーザーの中の一部で投稿できる動画の長さ15分のリミッターが解除された[28]
  • 2011年
    • 1月22日 - ユーザーページなどのインターフェースが変更され、操作性なども若干変わっている。
    • 2月1日 - 日本国内で初めてとなるモデレーター機能を使用したコンテンツ配信(日本の音楽グループAAAの公式チャンネルのオープンを記念したもの)が行われる[29]
    • 4月 - ライブストリーミングサービス「YouTube Live」を開始[30]
    • 11月上旬 - ページの背景が白からグレーを基調としたものに変更となった。
  • 2012年
    • 1月上旬 - トップページを大幅にリニューアルした。
    • 12月上旬 - サイトのレイアウトが大幅にリニューアルされた。白を基調としたデザインに変更になり、動画の投稿日順に並び替えるフィルタ機能がなくなる。しかしその後翌1月にフィルタ機能は復活している。
  • 2013年
    • 3月上旬 - トップページを大幅にリニューアルした。どのデバイスでも、どの画面でも、美しく表示出来るように、YouTube One Channelと呼ばれる新デザインとなる。3月16日現在では、新デザインでの強制移行はされておらず、希望する者だけが先行で新デザインを使用できる。完全移行の日は未定。
    • 6月上旬 - 11月上旬 - YouTubeのコメント欄が仕様変更となり、Google+アカウントが必須となった[31][32][33][34]
    • 12月 - 「YouTube Live」を全てのユーザーへ開放すると発表。
  • 2014年
  • 2015年

概要

ウェブサイトは多言語[40]で構成されており、サービスは基本無料(一部有料)で利用できる。Ajaxと呼ばれる技術が用いられており、YouTubeを利用するにはJavaScriptを有効にする必要がある。

Web 2.0の代表的なサイトの1つとされる。SNSに分類されるのは、動画や利用者にコメントを付けられるためである。なお、アップロードできるのは動画ファイルのみで、音声ファイルなどはそのままではアップロードできない。

ただしアップロードされた動画はすべて必ず再圧縮され、元動画は視聴者はダウンロードできない。また、幅広い動画形式を受け付けるので、元動画はそのままアップロードすると視聴者に最もきれいな動画を届けることができる。

話題性

2006年初期の段階で、動画ファイルを容量・本数無制限に無料でアップロードできるという仕組みが注目を集めた。しかし同時に大量のアダルト動画がアップロードされはじめたことが問題となった。人的リソースの問題から厳密な処理ができず削除対応がゆるやかであり、それが視聴者を増やすこととなった。

アメリカでは2005年12月頃にNBCの人気テレビ番組サタデー・ナイト・ライブ』がアップロードされていたことからブログなどで話題になり[41]、2006年上旬にはYouTubeの映像をブログなどに貼り付け簡単に見られるAPIも公開され爆発的に普及した。日本ではこの頃からブログなどで紹介され人気が上昇、2006年3月頃からニュースサイトで取り上げられるようになった。それに応じてネットの一部でYouTubeをローマ字読みにした「ようつべ」やそれを当て字に直した「用津辺」という呼称が用いられるようになり、ネットスラングとして定着する。また、YouTubeAPIを利用したサイトなどのアグリゲーターサービスが数多く開始された。

コンテンツとビジネス

著作権問題はあるものの手軽に動画が楽しめることから、コンテンツ業界に注目されている。

2006年4月にアメリカの映画制作会社・The Weinstein CompanyとDimension Filmsが提携し、映画の予告編がYouTubeで配信された[42]。2006年6月28日にNBCと提携[9]、NBCのコメディドラマ『The Office』のPVを配信したりプロモーションページを設けた。またNHLはYouTubeと契約し、試合のダイジェスト版の提供を開始した[43]

CBSも2006年10月に契約し、「CBS Brand Channel」をYouTube上で立ち上げた。CBSは2007年1月12日に行われた講演内でCBS社長兼CEOであるレズリー・ムーンバスが「今後、アメリカのテレビ局はYouTubeと提携し、テレビ番組や番組宣伝などをYouTubeに流すことになるだろう」と答えた[44]。だが2007年2月22日になると、CBSとの提携は決裂したと報道された[45]。翌月の3月3日にはBBCと提携し、「BBC Channel」を立ち上げることとなった[46]

またNintendo of Americaはゲーム機「Wii」のCM[47]ナイキはシューズの日本向けCMをYouTube上で公開した[48]。さらにレコード会社などが自前のページを立ち上げて配信を始める例も見られ、新たな活用法が模索され続けている。

日本のテレビ局はYouTubeとの提携に慎重な姿勢を持っていたがYouTubeが日本語に正式対応したのを受けて2007年6月19日にスカイパーフェクト・コミュニケーションズ(現・スカパーJSAT)がGoogleと提携し日本の放送局としては初めてスカイパーフェクTV!(スカパー!)のパートナーページを開設し[49]、さらに同年7月12日には東京メトロポリタンテレビジョン(TOKYO MX)が日本の地上波放送局としては初めて提携を結びブランドチャンネルを開設[50]、2007年12月25日にはFMラジオ局・Kiss-FM KOBEが動画でプレミアムパートナーページを開設した。2009年9月末にはTBSテレビ朝日パートナー契約を締結、公式チャンネルを設けた[51]。2010年4月5日にはテレビ東京もパートナー契約を締結、公式チャンネルを開設している[52]。在京キー局で最後まで公式チャンネルを開設していなかった日本テレビも、2011年11月1日パートナー契約を締結して公式チャンネルを開設している[53]。ただしアメリカと異なり、日本の放送局はテレビ放映後のコンテンツ活用まで含めて出演者と契約しておらず権利処理が複雑なためドラマやバラエティー等の配信が困難であり活用しきれていない[51]

その一方で東映は2011年8月にYouTubeとパートナー契約を結び、特撮の公式チャンネルを開設してYouTube上で仮面ライダーシリーズスーパー戦隊シリーズメタルヒーローシリーズなどの一部の特撮作品の動画配信を開始している[54]

このほかの日本企業との提携事例ではGONZO吉本興業がそれぞれブランドチャンネルを設置しYouTube上で動画配信を始めた他、mixiがYouTubeの動画を日記上に表示できる機能を実装、カシオ計算機がYouTubeに最適化された動画を撮影し簡単にアップロードできるデジタルカメラを発売している[55]。また角川グループ角川デジックスはYouTube向けの動画識別技術の実証実験に参加[56]、これによる著作権対策が有効だと判断できたとして2008年2月より公式チャンネルを開設、角川グループとしてYouTubeのプロモーション活用を行うほか角川グループの映像作品を使った投稿動画についても各権利者の許諾が得られた場合公認動画として認定マークと広告を付加、広告収入を権利者に分配を行う事にしている。さらに公認動画の広告枠の販売や、投稿された動画の優秀作の作者を角川グループの作品の監督や脚本家に起用するクリエイター発掘企画も展開する予定となっている[57]

世論への影響

動画共有サービス以外の活用例としてはイーホームズ藤田東吾がYouTubeを通じ構造計算書偽造問題に対する告発を行ったり、ロサンゼルス市警察の警官が無抵抗な被疑者に対し暴力を振るっている姿を捕らえた映像がYouTubeで匿名で公開されたりと[58]告発の場となっている。他には、カナダの警察が犯人逮捕の為に殺人事件が発生した際に映った犯人らしき人物のビデオ映像をYouTube上で流している[59]

政治面としてはYouTube側が「You Choose '08」を用意し、2008年アメリカ合衆国大統領選挙の為に候補者と有権者が直接映像で意見交換する場を設置。そこには民主党・共和党の大統領候補者数名が既に自ら登録を済ませている。登録者のひとりである大統領候補者ヒラリー・クリントンは「YouTubeを利用することで、アメリカ国民に自分の意志を動画で共有出来るから」とコメントしている[60]日本でも2007年12月に自由民主党社会民主党日本共産党が相次いで公式チャンネルを開設、政策発信や党の活動状況の情報配信を実施し若い有権者へのアピールを行っている[61][62]。 またコメント欄には多くの侮辱や悪口が書かれている。こういったコメントから特定の人物に関する検索を行い、適切な文をリスト表示できるジェネレーターも開発されている[63]

2007年6月1日ベネズエラにて反政府的としてウゴ・チャベス大統領によって閉鎖させられた民間放送局ラジオ・カラカス・テレビ(RCTV)は閉鎖に抗議する形として、YouTubeでの番組の公開を開始した[64]

2007年の後半にはオーストラリアカトリック司祭ジェフ・バロンの言動を隠し撮りした映像がアップロードされ、これがマスメディアを通して世界中に伝えられる事態となりやがては同司祭の解任にまで至った[65]

2010年11月4日日本政府によってひた隠しにされていた尖閣諸島中国漁船衝突事件の映像が、当時海上保安官であった一色正春により、神戸市ネットカフェからアップロードされ、事件の状況が明らかになり世間に衝撃を与えた。これは尖閣諸島中国漁船衝突映像流出事件と呼ばれ日本では社会現象ともなった。

その他

2006年当時から機能追加も活発に行われている。メンテナンス画面は机を組み立てる説明書を読んでいる男性の写真や帝都高速度交通営団(現・東京地下鉄)の電車に貼られていたドアステッカーの写真や東京消防庁消火器具に描かれている消防士キャラクター画像などユーモラスで意味深長なフレーズと画像が使われるが、2006年6月2日のメンテナンスでトップページが「ALL YOUR VIDEO ARE BELONG TO US.」と書かれたものになりインターネット上で騒動となった[66]。これは「All your base are belong to us.」をもじったものと思われるが海外(特に日本)からのアクセス増加をよく思っていないと取れるため、「海外からのアクセスが規制されるのでは」「クラッキングされた」などといった推測が飛びかった。のちにYouTubeのブログでユーザーに心配かけたことを謝罪し、機能追加を発表した。しかし2007年5月21日にサーバがダウンし以降ロードが遅く再生しにくい状態である。

2006年YouTubeはサーバの回線コストだけで月間100万ドルに達すると言われていたため[67]サービス開始からしばらくはどういった部分で収益を上げていくかが注目されていたが、同年10月に入るとGoogleに買収されるのではないかとの報道が入り[68](ちなみにYouTubeは主にGoogle AdSenseの広告を利用していた)10月9日にGoogleが16億5000万ドルで買収に同意したとの発表を行った[12]。この買収について一般ユーザーからアップロードされた動画に対し厳しい規制が取られてしまうのではという危惧が持たれていたが、ハーリーCEOはこれに対し「YouTubeはGoogleに買収されたが、今後もYouTubeとしたブランドで独立したサービスを提供し続ける」と述べた。またGoogle側もYouTubeの類似サービスであるGoogle Videoは続行してサービスを提供すると述べ、Google Videoの検索窓を通じてYouTube内の動画を検索するサービスを開始した[69]。また動画の違法投稿をしないよう呼びかける文を英語ではなく日本語で表示することを約束し[70]、2007年2月頃から表示が始まった。

2008年1月4日BS11で放送されたテレブリッドで日本版の関係者が初めてテレビに登場した。

大画面テレビでの視聴向け(家庭用ゲーム機含む)の「YouTube XL」(終了)や「YouTube Leanback」も公開されている。

動画

アップロードできる動画形式は非常に広く、現在流通しているほとんどの動画形式に対応している。ニコニコ動画などと違い、必ずYouTube側で再圧縮が行われるので、自前で圧縮せずオリジナルファイルをアップロードするのが良い。

多くの動画は、Adobe FlashではなくHTML5で再生されるようになった。

尚、プレーヤーの右下のメニューによって画質が選択できるがアップロードされた動画の画質によって選択できる画質は限られるので、どの動画でも下記の画質で表示できる訳ではない。

再生リスト(キューに追加・追加先)により、動画をまとめたり自動再生(リピート)やシャッフル再生をすることができる。

YouTube動画比較
  360p 480p 720p 1080p 4K iPod touch
iPhone
携帯 旧方式(2009年2月以前)
標準画質 高画質 携帯
fmtキーの値 18 34 35 22 37 38 ? 17 5 6 13
コンテナ MP4 FLV MP4 3GP FLV 3GP
映像 コーデック MPEG-4 AVC(H.264 MPEG-4 Part 2 H.263 H.263/AMR
アスペクト比 4:3 16:9 11:9 4:3
最大解像度
(横×縦)
480×360 640×480 854×480[71] 1280×720[72] 1920×1080 4096×2304 480×270 176×144 320×240 480×360 176×144
音声 コーデック AAC MP3 AMR
チャンネル数 2 1
サンプリング周波数 44.1kHz 22.05kHz 44.1kHz 8kHz

アスペクト比は自動的に判断され正しい比率で再生できる。Adobe Flash Player 7以降がインストールされていれば、ウェブブラウザストリーミング再生できる。UTF-8で運営しているため動画名やコメント、タグは日本語を含む多国語に対応している。

卑猥な動画など過激な描写を含む動画は視聴者からの通報などにより、メンバー登録による18歳以上の年齢認証が設定されるが、年齢認証は検証の手段が無い簡易的なものなのであまり有効ではないため、場合によっては年齢認証ではなく、ガイドライン違反として削除されることもある。尚、年齢認証の必要な動画はYouTube側の独自の判断で決められる為、テレビで放映できるようなものも、嫌がらせの通報により年齢認証が必要となってしまうことがある。(特に暴力シーンがあると判断されたアクション映画のクリップ、路上でのストリートファイト等)。

投稿した動画が著作権侵害や過激な性描写などの理由で一定回数以上削除されるとそのユーザーのアカウントは警告なしに削除され、同時に過去にアップロードした全ての動画が削除される。

高画質でアップロードされた一部の動画は動画ページのアドレス末尾に“&fmt=”と入力しfmtキーの値を入力することで、高画質で表示することができた。ビットレートについてはYouTubeのプレーヤーを右クリックし、「Show video info」をクリックすることで確認できた(どの動画のビットレートもVBRであるため、動画によってビットレートは異なる)。

会員登録

ほとんどの動画は会員登録をしなくても閲覧できるが、会員しか見ることができない動画もある。

会員登録すると主に以下のサービスを利用できる。

  • 自分の「チャンネル」ができ、自由にカスタマイズできる。ホームページのようなもので、アップロードした動画やお気に入り動画のリストのほか、ユーザーのプロフィール、コメント欄、自分のチャンネルを「登録」した他のユーザーのリストなども表示できる。
  • 基本は容量2GB、長さ15分29秒までの動画ファイルをアップロード、投稿できる。ガイドライン違反がない会員の場合、申請および認証により容量20GB、長さ無制限の動画ファイルをアップロード、投稿できるようになる。なお、過去にガイドライン違反があった会員(投稿した動画が著作権侵害で削除または全世界ブロックされた会員)は容量2GB、長さ15分29秒までの動画ファイルのままであり、この上限を引き上げる申請すらできない。
  • 投稿された動画を「評価する」と「評価しない」の2択(以前の仕様では5段階で評価を決められていた)で評価したり、動画やメンバーにコメントを付けられる。
  • 動画をまとめたプレイリストを作成・公開する機能、お気に入り機能がある。
  • 再生履歴、共有動画などの情報から、ユーザーに「おすすめ動画」が表示される。
  • 自分が登録したユーザーがアップロードした動画や「お気に入り」に登録した動画が表示される。
  • クローズド・キャプション用のファイルを追加することができる。
  • 2010年12月1日までは特定のユーザーで「グループ」を作ることができ、動画を共有できた。
  • 希望者・希望作品は動画作品をスポンサー協賛広告付で収益化できる。この場合、本編の始まる前に動画CMを流すことができる(一部のスポンサーはそれを一定時間映してからスキップして本編を見ることができる)他、バナー(アイコンリンク)での静止画広告も挿入することができる。
    • ただし、収益化をするにあたっては申請後に審査を受ける必要がある。また収益を受け取るには、本人名義の銀行口座と現住所の通知が必要である。

YouTube Live

2013年12月には全てのユーザーがライブストリーミング機能を利用できるようになった。「Google+ ハングアウト オンエア」も使用できる。

以前は1000人以上のチャンネル登録者数がないと利用不可能だったが、現在は全ユーザに一般公開された。 なお、ライブストリーミングは、ユーザーが著作権侵害やガイドライン違反をした場合(警告がされた場合)は、制限されて使用ができなくなる。また、ドイツからは使用できない。[73]

YouTube Space

YouTube Spaceは、スタジオや機材の使用料はすべて無料で利用できる。2012年7月にロンドン、11月にロサンゼルス東京に2013年2月15日にオープンした[74]

YouTube パートナー プログラム

YouTube パートナー プログラムとは、Googleが、YouTubeで動画を配信しているユーザ向けに実施しているプログラムである。YouTube パートナーになることによって、動画再生時に表示される広告表示などで発生する収益の一部を受け取ることができる[75]

日本でのパートナーの一例

YouTube側の公式リリースで公開されたユーザのみを掲載[76]。それ以外はYouTubeのパートナー一覧に掲載。

YouTube NextUp

YouTube NextUp とは、有望な YouTube パートナーのキャリア育成と YouTube チャンネルの発展を支援するプログラムである。2011年から開催されている。

マルチチャンネルネットワーク(MCN)

複数のYouTubeチャンネルと提携し、一般にサービス、プログラムの作成、資金、相互プロモーション、パートナー管理、デジタル著作権管理、収益受け取り/販売、視聴者の獲得などの面で支援を提供する組織のことである。

MCNの一例

公式イベント「YouTube Live」

YouTube本部が主催する公式イベント「YouTube Live」が2008年11月22日サンフランシスコで開かれた。ケイティ・ペリーが大ヒット中のホット & コールドを熱唱。リサ・ドノヴァンなど数多くのYouTubeセレブリティーズも歌や芸を披露した。ライブの模様はYouTubeのウェブサイト上で生中継された。同年11月23日には「YouTube Live Tokyo」が東京で開かれた。BoAなどがを熱唱し、トヨタ自動車によるトヨタ・iQのデモ走行が実演された。

公式イベント「YouTubeエンタメウィーク」

「国内の人気 YouTube クリエイター、YouTube で活動するタレント、そしてテレビ・ラジオ・雑誌・ゲームなど様々な分野で活躍するスターが参加し、新しいエンターテイメントの創造に本気で挑む 10 日間です。」というテーマで2013年9月14日から23日までの10日間、エンターテイメントコンテンツの祭典が開催された。総合プロデューサーは高須光聖[80]

YouTube エンタメウィーク フィナーレ!

高須総合プロデューサーが自ら提案したチャレンジテーマへの投稿作品の中から10作品が選ばれた。以下は入賞者[81]

入賞

  1. 乃万一哲 [3]
  2. はいじぃ [4]
  3. ラジオヤジ [5]

会場発表

英語圏ユーザーの活動

インターネット上の有名人と境界を越える活躍

YouTubeの流行はインターネット上に多くの有名人を生み出してきた。創り上げたビデオから人気者となった人々は彼らの住まう国々で相応の評判を呼び、場合によっては世界中の注目を集めてきた。2015年1月1日現在、最もチャンネル登録者数の多いYouTubeメンバーはPewDiePieである(3300万人を超える)。幾人かのユーザーにとってインターネット上の名声は思いがけない成り行きを生み出し時には伝統的なメディアや主流の娯楽産業と関わりを持たせることになった。コネチカット出身で元(レストランの)受付係ブルック・ブローダック(Brookers)は2006年6月にNBCのカーソン・デイリーに求められて18か月の育成契約を結び、YouTubeから主流メディアに躍り出た最初期の例となった。また一方で架空のブログであることが暴露された「ロンリーガールフィフティーン」は、現在ではニュージーランド女優ジェシカ・ローズと数名の映像制作者たちの創作物として有名である。2007年にはオランダヴォーカリスト、ソングライターであるエスメー・デンタース(esmeedenters)がYouTubeでの出演活動をきっかけに音楽プロデューサーのビリー・マンとレコーディング契約を結んだ。2007年1月31日FOXテレビリサ・ドノヴァン(LisaNova)がスケッチ・コメディ・ショウ『MADtv』のシーズン12でキャストの一員として加わると発表した。テラ・ナオミ(terranaomi)は四大レコード・レーベルのひとつであるユニバーサル ミュージック グループの一部門、アイランド・レコードと契約している。(映画の1シーンを)再演する人気ヴィデオ・シリーズで知られているブランドン・ハーデスティ(ArtieTSMITW)は現在米国中に放送されているGEICOのテレビ・コマーシャルに登場しているが、これには主に彼のヴィデオ"Strange Faces and Noises I Can Make III"からの抜粋が使われている。イザベラ・ブレイヴ(ysabellabrave, ysabellabravetalk)は2007年6月3日付の2つのビデオで同日ロスアンジェルス・タイムスが載せた彼女の特集記事について語り自身がメジャー・レコード・レーベルのひとつ、ワーナー・ミュージック・グループ傘下のコードレス・レコードと契約したことを公表した。

YouTube発の有名人たち

多くの人々がYouTubeビデオへの登場によってその才能を開花させてきたが、同時に彼ら自身がインターネット特有の現象を形成していくことにもなった。彼らは時に「YouTubeセレブリティーズ」の名で総称されてきた。ここにその一部を挙げる(括弧内はYouTubeでのユーザーネーム)。en:List of YouTube celebritiesも参照。

バンドとミュージック・プロモーション

YouTubeはバンドと彼らの音楽活動を宣伝する場としても活用されてきている。一例を挙げると、メンバーが足踏みを続けるOK GOのヴィデオ"Here It Goes Again"は曲のラジオでの大当たりや『MTVビデオ・ミュージック・アワード』でのバンド演奏などへと続く転機のきっかけとなった。同様にシック・パピーズの曲が添えられた「フリー・ハグズ・キャンペーン」のビデオは公開されるなりバンドとキャンペーン両方に成功をもたらし、世界各地で新たなキャンペーンが巻き起こる結果を呼んだ。このヴィデオの主な登場人物であるホアン・マンもまた名声を得ることとなり地元オーストラリアで数々のニュース番組からインタビューを受け、米国『オプラ・ウィンフリー・ショー』への出演まで果たした。

人気ユーザーへの収入分配

2007年5月、YouTubeは最も閲覧数の多いユーザーの幾人かに「パートナー」となるよう勧誘した。この特権的地位は当初、商業コンテンツ供給者だけに勧められていたものだったがビデオ画面の隣側に広告掲載するのを条件に一般ユーザーが利益を得ることを可能にしたのだった。ユーザーからの参加者はベン・ゴーイングケイトリン・ヒルポール・ロビネットリサ・ドノヴァン、『ロンリーガールフィフティーン』、トニー・ウィンリチャード・スターンなどがいる。2011年4月にはパートナープログラムが一般にも開放され、より多くのユーザが広告収入を得られるようになり、YouTubeの広告収入で生計を立てる「YouTuber」も現れるようになった。

「YouTubeの集い」

ユーチューバーズ(YouTubers。YouTubeビデオ共有者たちの間で使われているコミュニティ成員の総称)はコミュニティを祝福するため、定期的に公共の場で集う機会を設けてきた。「アズ・ワン」(As One)と名づけられた周期的、国際的な集いは2007年1月に米国カリフォルニア州ハリウッドで初めて行われた。2回目の「アズ・ワン」はYouTubeで最も高い閲覧数を誇る人々が多く参加できるよう取り計らわれ、サンフランシスコの「ピア39」(Pier 39)で行われた。有名な出席者は以下、ケイトリン・ヒル、 ベン・ゴーイング、スモッシュ、 ポール・ロビネット、(『ロンリーガールフィフティーン』の出演者でDanielBeast役の)ユーゼフ・アル・タレブなどである。3回目となる「アズ・ワン」は2007年11月にオーストラリアシドニーメルボルンで予定されている。

(Wikipedia English:YouTube項目の節8、9から"Honors"以外を翻訳。en:YouTube

問題点

著作権問題

他の動画共有サービスと同様に著作権法によって保護されているコンテンツ、例えばテレビ番組プロモーションビデオ、中にはアーティストのライブを密録したものなどが違法に多数アップロードされていることが問題点として指摘されている。YouTubeは利用規約で著作権侵害になるファイルのアップロードを禁止しているが、違法コンテンツは後を絶たない。

YouTube側の対応

2006年3月27日からアニメなどの海賊版のアップロードを制限するために10分を超えるファイルのアップロードを原則制限しているが[7]、利用者はファイルを10分以内に分割するようになった[82]。2006年4月10日から15分以上の動画をアップロードしたいとの要望に応えるため、Director制度が始まった[8]。Directorに登録すれば15分を超えるファイルのアップロードも可能になるが登録には審査があり、完全なオリジナルコンテンツを提供する人のみに限定されている。通常とは違い、他者の著作権を侵害した動画をアップロードした場合は動画を1回削除されただけでアカウントも削除されることとなっている。

以前は違法コンテンツも放置される傾向にあったが、2006年5月頃からは削除作業が活発になった。しかし現在でもかなりの量の違法コンテンツが横行し中には削除とアップロードを繰り返している動画もあり、いたちごっこになっている。2009年4月現在、新作アニメなど人気動画の無断アップロードも依然後を絶たない状況となっている。

また2008年10月23日、YouTubeとJASRACとの間で音楽著作権に関する包括許諾契約を締結した。YouTubeは収入の約2%をJASRACに支払うことによってJASRACの管理楽曲を二次利用した動画のアップロード行為は合法に当たる。また、JASRAC以外にもJRC及びイーライセンスとも既に契約を結んでいる[83]。ただしこれらはあくまで二次利用の許諾であるため、オリジナル音源やプロモーションビデオをそのまま投稿することは違法行為である。このため、動画に問題はなくても音源に問題がある場合、音源だけが削除されることがある他、動画・音源共に削除されないものの一部地域で動画の視聴が不可能になる場合などがある。

テレビ局の対応

テレビ局にYouTubeの動画の監視・削除要請などを行う専任監視部隊(主として編成や著作権・権利関係の業務を行う専任部署、またはスカイアンドロード社ほか番組制作会社の関連会社など)が設けられている。度々の申し入れをせざるを得ない社(例:NHK日本テレビTBSフジテレビテレビ朝日テレビ東京(以上在京キー局)、MBSテレビABCテレビ関西テレビ読売テレビ(以上在阪準キー局)、東海テレビメ~テレ(以上在名テレビ局)など)に対しては、専用の申し入れフォームが作成送付されている。特にTBSに至っては、「視聴者サービス部宛メッセージフォーム[リンク切れ]にYouTube上でのTBS番組の無断アップロード(=著作権侵害行為)の件について通報すると通報した翌日から数日中にかけファイルがTBSによって削除されるようになっている。また、TBSはほかの動画共有サイトにある動画の削除の対応にも強化を入れている。

以前はテレビ番組の名場面などの多数のコンテンツがあったがテレビ各局により現在は視聴できない状態である。もちろん、番組自体をアップした場合短期間で削除される。また視聴者側への警告として、例えば深夜アニメ放送では冒頭にインターネット上に動画をアップロードすることは「著作権の侵害」であるとの旨のテロップが流れている。ただしこれはYouTubeが開設される以前にファイル共有ソフトによる著作権侵害が蔓延しだした頃からの対応でもある。

2006年、スペースシャワーTVMUSIC ON! TVなども削除依頼を提出している。しかし、番組映像の二次流用が後を絶たない。

例外的に、TOKYO MXの一部の番組についてはアップロードが黙認されたケースがあった(詳細は談志・陳平の言いたい放だいを参照)。2006年放送の『BlogTV』は出演者、広告主、制作会社、TOKYO MXの4社がYouTubeに積極的にアップロードすることの番組的価値を見出し、30分放送のプログラムを10分枠で3本に分割した上でアップロードしている。2008年4月7日放送の『東京ITニュース』においては、月曜日放送分を前週の金曜日にテレビよりも先にYouTubeで共有するという手法をとっている。また、海外のテレビ局(BBCなど)の対応は比較的寛容である。

2007年1月25日から放送番組の違法流通を防止するため「放送コンテンツ適正流通推進連絡会」が発足した。ここではYouTube上での番組無断アップロードも監視の対象としているため、今後ますますテレビ局や著作権関係団体による動画の監視・削除要請が激しくなることが予想される。そのため2007年2月6日にチャド・ハーリーCEOと親会社のGoogleの幹部が来日し、日本の著作権団体らと会見[16]。Googleと相談し日本側が提示した登録者に対して個人情報登録をさせる件については難色を示したものの違法動画をアップロードすら出来なくなる技術を開発することと日本語での著作権に対する警告文を表示すると約束した。また、今後も日本の著作権団体とYouTubeとGoogleの三者で話し合い調整する予定である。

レコード会社の対応

まずYouTubeは2006年9月にワーナー・ミュージック・グループとの間でミュージック・ビデオの取り扱いに関する契約を結んだ[84]。さらに2006年10月9日ユニバーサルミュージックソニー・ミュージックエンタテインメント、CBSとの間でビデオの投稿や購入に関する提携を行った[85]。Googleも同日にソニーBMG・ミュージックエンタテインメントとワーナー・ミュージック・グループとの間にビデオ配信に関する提携を行った[86][87]。2008年5月31日にGoogle/YouTubeはEMIとの間にビデオと音楽の利用に関する提携を行い、これにより世界的な4大メジャー・レーベル全てがGoogle/YouTubeとライセンス契約を締結することとなった[88]。またユニバーサルミュージック、ソニーBMG・ミュージックエンタテインメント、ワーナー・ミュージック・グループの3社は以前よりYouTube株を取得しており、Googleとの合併時に5000万ドルの利益を得たと報じられた[89]。メジャーだけでなくインディーズ・レーベルとも提携している。

法廷闘争

MTVパラマウント・ピクチャーズを保有する米メディア大手バイアコムは2007年2月に10万本以上の未許可投稿動画を削除するよう要請、3月13日のYouTubeとGoogleを相手に10億ドルの著作権訴訟をニューヨーク連邦地裁に起こした[90]。声明で「無許可の映像につけた広告を収入源とするYouTubeとGoogleの事業モデルは明らかに違法行為だ」と述べた。訴えによるとこれまでに同社の映像16万本が流れ、計15億回視聴された。

メディア会社は、対価なしで自社の番組を使用するYouTubeが、ケーブルテレビテレビ放送から、視聴者広告費を奪い取ることを懸念している。バイアコムは同時にアップルiTunes Storeで、番組を1本1.99ドルで販売するなど、合法的なデジタル配信の方法を模索している。これはパソコンかVideo iPodで視聴できる。

YouTubeは、すべての著作権者に協力し通知を受けた場合は直ちに削除を行うとしているが、バイアコムはYouTubeがこのような方法を取ることで、著作権侵害を防止するイニシアチブを取ることを避け、サイトを監視する負担とコストを著作権者に転嫁していると主張している。

バイアコムが削除要請した動画には、著作権侵害に当たらないバイアコム傘下企業番組のパロディ映像が含まれていたとして、2007年3月22日電子フロンティア財団はバイアコムに対し、言論の自由を侵害したとして提訴したが[91]、バイアコムは削除要請したことは誤りだったと認め、訴状は同年4月に取り下げられた[92]

日本における著作権法改正案

2007年9月26日文部科学省所轄私的録音録画小委員会2007年第13回会合にてYouTubeに勝手に公開されてしまった違法録音録画物を知らずにダウンロードしただけでも違法行為とする指針を決め、著作権法改正案のなかに入れることで合意した[93]。ただし、文化庁著作権課は「YouTubeはストリーミング再生なのでこの指針のうちには入らず違法ではない」との声明を出した[94]。だがYouTubeは構造的にストリーミング再生ではなくダウンロードでの再生であるためにもしこの改正案がそのまま国会で可決され施行された場合、YouTubeに勝手に公開されてしまった違法録音録画物を知らずに自分のパソコンなどで見ただけでも違法行為となるという意見がネットを中心として続出した[95]。しかしながら、このようなブラウザのキャッシュ機能は著作権業界における「ダウンロード」ないし「複製」には当てはまらないという指摘もある[96]文化審議会著作権分科会は2007年10月16日から11月15日までパブリックコメントの制度を使い、広く意見を募集していた[97]。これに対しインターネット先進ユーザーの会などが意見の提出を一般ユーザーに呼びかけると共に、一般ユーザーの意見提出に対する支援を実施するとしている[98]

犯罪に利用された例

ここではYouTubeが犯罪に利用され、逮捕に至った例を記載する。

アクセス規制措置

YouTubeには、各国の法律に違反するコンテンツの投稿が後を絶たない。そのため、各国政府若しくはインターネットサービスプロバイダなど、しばしば非常措置として、YouTubeへのアクセスを規制を実施することがある。

2007年1月9日ブラジルにてロナウドの元婚約者のダニエラ・シカレリが恋人と海岸にいる姿をパパラッチに撮られ、YouTubeに公開されたことに対し、ブラジルの裁判所に訴えYouTube側は何度もその映像を削除していたもののすぐに他の誰かが公開してしまい、まだ映像が残っているとのことによりブラジルからYouTubeに接続できなくなるという措置がブラジル政府により執られた[105]。翌日の1月10日には完全にその映像が削除され、アクセス制限は解除された。

2007年3月6日トルコ共和国の初代大統領・ケマル・アタテュルクを誹謗する映像が掲載されたとしてイスタンブル第一刑事治安裁判所は同国内からのYouTubeへのアクセスを禁止する命令を下した。この決定を受けトルコの通信サービス最大手、トルコ・テレコムはすぐにYouTubeへのアクセスを規制した[106]。問題の映像は削除され、3月9日にアクセス規制は解除された[107]

2007年4月5日タイ王国暫定政府はプミポン国王侮辱する映像が掲載されたとして、同国内からYouTubeへのアクセス規制措置を下した[108]。映像自体は投稿者が自主的に削除したものの、YouTube側は「ジョージ・W・ブッシュ米大統領をもっとひどくからかった映像が放置されている」として、削除要請を拒否した[109]

ウイルス感染

トレンドマイクロは、2014年10月、偽広告を利用し、利用者をマルウェアに感染させようとする攻撃を YouTube 上で新たに確認[110]。YouTube側でこれを関知した公式の発表は特に存在しない。

ウルトラ画質(8Kへの対応)

YouTubeでは、より高度な技術を駆使し、画質・音質ともに最高レベルの動画のアップロードに対応している。

2015年6月7日に、アメリカの映像制作会社が8Kスーパーハイビジョンの動画アップロードに成功した[111]。しかしながら、負荷がかかるため、対応した再生機器は少ない。

また、今回アップロードされた8K第一弾の映像も、アメリカ製のカメラで撮影した6K映像を125%アップスケーリングして8K映像にしており、撮影した元の映像は8Kではない。

脚注

  1. ^ 鳥羽賢 (2006年11月25日). “知らないと困るYouTubeの歩き方”. All About. 2011年4月10日閲覧。
  2. ^ Graham, Jefferson (2005年11月21日). “Video websites pop up, invite postings”. USA Today. http://www.usatoday.com/tech/news/techinnovations/2005-11-21-video-websites_x.htm 2006年7月28日閲覧。 
  3. ^ Alleyne, Richard (2008年7月31日). “YouTube: Overnight success has sparked a backlash”. London: Daily Telegraph. http://www.telegraph.co.uk/news/uknews/2480280/YouTube-Overnight-success-has-sparked-a-backlash.html 2009年1月17日閲覧。 
  4. ^ Cloud, John (2006年12月16日). “The Gurus of YouTube”. Time Magazine. http://www.time.com/time/printout/0,8816,1570721,00.html 2008年11月29日閲覧。 
  5. ^ a b ビデオ共有サイトYouTube、800万ドルの資金を調達、CNET Japan、2006年4月7日
  6. ^ YouTubeについて、YouTube
  7. ^ a b 青木大我 (2006年3月28日). “米動画サイトYouTubeが「10分間制限」、海賊行為撲滅の切り札になるか”. Impress Watch. 2011年4月10日閲覧。
  8. ^ a b 永沢茂 (2006年4月11日). “YouTube、動画の“10分間制限”がかからないアカウントの登録受付開始”. INTERNET Watch. http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2006/04/11/11600.html 2011年4月10日閲覧。 
  9. ^ a b NBCユニバーサル、かつての仇敵YouTubeと提携、CNET Japan、2006年6月28日
  10. ^ 「デジタルミレニアム著作権法を遵守している」、YouTube、著作権侵害訴訟でコメント、CNET Japan、2006年7月19日
  11. ^ JASRACやテレビ局などが共同でYouTubeに削除要請、約3万ファイルを削除、INTERNET Watch、2006年10月20日
  12. ^ a b 「Google、YouTubeを16億5000万ドルで買収」ITmedia、2006年10月10日
  13. ^ YouTube、Time誌の「Invention of the Year」に、ITmedia、2006年11月6日
  14. ^ YouTubeのラボサイト「TestTube」--リアルタイム動画共有チャット「Stream」公開、CNET Japan、2006年12月8日
  15. ^ Time's Person of the Year: You、Time、2006年12月13日
  16. ^ a b YouTubeのCEOらが来日、違法動画対策を約束 技術面でGoogleが協力、ITmedia、2007年2月6日
  17. ^ YouTube、利用者数1000万人越え - ネットレイティングスの調査史上最速、MYCOMジャーナル、2007年3月22日
  18. ^ YouTube co-founders among Webby winners、MSNBC.com、2007年5月1日
  19. ^ ドコモとGoogleが提携──各種サービスのiモード対応などを推進、ITmedia +D モバイル、2008年1月24日
  20. ^ YouTube、ドコモの904i/905iシリーズに対応、ITmedia +D モバイル、2008年1月24日
  21. ^ 公式ブログ8月31日
  22. ^ 「YouTube」に動画ダウンロード機能 オバマ米次期大統領のチャンネルでITmedia2009年1月20日
  23. ^ WiiやPS3から利用できる「テレビ用YouTube」スタート」。、AV watch、2009年1月16日
  24. ^ YouTube、Diggに続いてIE6のサポートを打ち切りか?TechCrunch、2009年7月14日
  25. ^ [httpss://www.youtube.com/watch?v=5ANcspdYh_U YouTube in 3D]
  26. ^ YouTubeに動画編集機能、オンライン上でカット・結合など、Internet Watch 2010年6月17日
  27. ^ 投稿できる動画の長さが最長で15分になりました。、YouTube 日本版公式ブログ、2010年7月30日
  28. ^ YouTube Japan Blog:長時間アップロード:一部のユーザーを 15 分以上の動画をアップロード可能に。、YouTube 日本版公式ブログ、2010年12月11日
  29. ^ AAA(トリプル・エー)OFFICIAL WEBSITE、2011年2月1日、2011年4月1日閲覧
  30. ^ YouTube、ライブ動画サービス「YouTube Live」をスタート、2011年4月11日
  31. ^ Official Blog: We hear you: Better commenting coming to YouTube
  32. ^ 日本版 YouTube クリエイター ブログ: YouTube のコメントが使いやすくなります
  33. ^ YouTube、コメント品質向上対策でGoogle+との統合が必須に - ITmedia ニュース
  34. ^ <a href="http://youtubecreatorjp.blogspot.jp/2013/11/blog-post.html">日本版 YouTube クリエイター ブログ: より会話を楽しむために - コメント機能が新しくなりました</a>
  35. ^ “ユーチューブで公務員170人に解雇通告、アルゼンチン州知事” (日本語). AFPBB News. (2014年1月30日). http://www.afpbb.com/articles/-/3007507 2014年2月1日閲覧。 
  36. ^ YouTube、ついに60fps動画のサポートを表明
  37. ^ ついにYouTubeが60fps対応スタート、ヌルサクムービーが次々登場
  38. ^ YouTubeがついに60fpsに対応へ、『BF Hardline』や『Titanfall』の60fpsサンプル映像も登場
  39. ^ YouTubeが60fpsの動画再生に正式対応、なめらかなゲームプレイ映像!
  40. ^ ログインしていなければその地域と言語に自動設定される
  41. ^ Google、YouTube買収で合意 - 総額16億5000万ドル、MYCOMジャーナル、2006年10月10日
  42. ^ Marketers are into YouTube、USATODAY.com、2006年4月17日
  43. ^ YouTubeが米ホッケー・リーグと提携、無料映像配信および広告関連で、ITpro、2006年11月20日
  44. ^ 米国のTV局は“YouTube”と手を結ぶ――CBS基調講演、ITmedia、2007年1月12日
  45. ^ YouTube deal with CBS unravels、ZDNet、2007年2月20日
  46. ^ BBC, YouTubeに3つのチャンネルを開設、ITpro、2007年3月5日
  47. ^ 任天堂米法人、YouTubeに「Wii」動画広告、ITmedia、2006年11月16日
  48. ^ YouTubeでアキバから世界に――NIKE iDの広告戦略、ITmedia、2006年10月23日
  49. ^ スカパーがYouTubeにパートナーページ 国内企業初、ITmedia、2、2007年6月19日
  50. ^ YouTubeにTOKYO MXがチャンネル 地上波局初、ITmedia、2007年7月12日
  51. ^ a b 佐久間修志 「ユーチューブとテレビ局提携 無料配信に著作権法の壁」、産経新聞、2009年12月1日付朝刊、東京本社発行12版、15面
  52. ^ テレビ東京がYouTubeに公式チャンネル、「空から日本」空撮動画も、INTERNET Watch、2010年3月26日
  53. ^ YouTubeに日本テレビの公式チャンネル、5大キー局がそろうINTERNET Watch、2011年11月1日
  54. ^ YouTube、東映特撮シリーズを無料配信~仮面ライダーV3やギャバンなど120本INTERNET Watch、2011年8月1日
  55. ^ YouTube日本語版の事業説明会。パートナー提携や著作権対策を重視、BroadBand Watch、2007年8月2日
  56. ^ 角川グループ、YouTube活用へ 著作権保護ツール検証に協力、ITmedia、2007年7月26日
  57. ^ 「ユーザー投稿角川アニメ」の公式認定も YouTubeに角川参加、ITmedia、2008年1月25日
  58. ^ 証拠は「ユーチューブ」 FBIが捜査始める、イザ!、2006年11月11日
  59. ^ YouTubeが殺人犯逮捕に貢献、カナダ警察が容疑者のビデオを投稿、ITpro、2006年12月22日
  60. ^ YouTubeが大統領選特集コーナー「You Choose」、ヒラリーも活用、INTERNET Watch、2007年3月2日
  61. ^ 自民、ユーチューブに公式チャンネル開設、asahi.com、2007年12月18日
  62. ^ 社民党も「YouTube」に公式チャンネル、Internet Watch、2007年12月20日
  63. ^ [1] YouTubeコメントを使った「侮辱ジェネレーター」
  64. ^ Silenced Venezuelan TV station moves to YouTube、CNN.com、2007年6月3日
  65. ^ 豪カトリック司祭、ユーチューブの映像が原因で解任CNN
  66. ^ YouTubeに謎のメンテナンス?画面、ITmedia、2006年6月2日
  67. ^ Your Tube, Whose Dime?、Forbes.com、2006年4月28日
  68. ^ WSJ: Google May Buy YouTube、Wired、2006年10月6日
  69. ^ YouTube - A Message From Chad and Steve(Google買収に対するチャド・ハーリーCEOとスティーブのコメント)
  70. ^ ユーチューブ、違法投稿の禁止呼びかけを日本語で表示へ、Reuters.co.jp、2007年2月6日
  71. ^ スクイーズによるワイドSDTVをレンダリングした場合
  72. ^ 初期のHDVおよびAVCHD Lite
  73. ^ ライブ ストリーミングに関する制限
  74. ^ “YouTubeクリエイターが無料で使える本格撮影スタジオ、グーグルが都内に開設  ”. (2013年2月14日). http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20130214_587787.html 2013年2月19日閲覧。 
  75. ^ 機能とサービス - YouTube
  76. ^ YouTubeのリリース
  77. ^ Dogのoのフォントが実際には特殊で犬の足跡が使用されている
  78. ^ YouTube日本語版公式ブログエントリーから
  79. ^ YouTube日本語版公式ブログエントリーから
  80. ^ http://youtubejpblog.blogspot.jp/2013/09/youtube-10.html
  81. ^ http://yoshimotonews.laff.jp/news/2013/09/youtube-2d16.html
  82. ^ “読者が選ぶ2006年インターネット10大ニュース”. INTERNET Watch. (2006年12月27日). http://internet.watch.impress.co.jp/static/enquete/vote2006/result.htm 2011年4月10日閲覧。 
  83. ^ YouTube、JASRACから音楽著作権の利用許諾:ITpro
  84. ^ Anderson, Nate (2006年9月18日). “Warner Music coming to YouTube” (HTML) (英語). Ars Technica. Ars Technica, LLC. 2007年6月5日閲覧。
  85. ^ Lombardi, Candace (2006年10月10日). “ユーチューブ、メディア企業3社とコンテンツ契約を締結” (HTML) (日本語). CNET Japan. 2007年6月4日閲覧。
  86. ^ Google and Warner Music Group Announce Agreement to Offer Google Video Users WMG's Music Video Content” (HTML) (英語). Google (2006年10月9日). 2007年6月4日閲覧。
  87. ^ Google Signs Agreement with SONY BMG MUSIC ENTERTAINMENT to Give Users Access to Expansive Catalog of Music Videos” (HTML) (英語). Google (2006年10月9日). 2007年6月4日閲覧。
  88. ^ EMI Music, Google and YouTube strike milestone partnership” (HTML) (英語). EMI Group plc (2007年5月31日). 2007年6月4日閲覧。
  89. ^ Ross Sorkin, Andrew,; Jeff Leads (2006年10月19日). “Music Companies Grab a Share of the YouTube Sale” (HTML) (英語). The New York Times. The New York Times Company. 2007年6月4日閲覧。
  90. ^ 著作権侵害でViacomがYouTubeを提訴 - 10億ドル以上の賠償請求、MYCOMジャーナル、2007年3月14日
  91. ^ EFF、Viacomを「言論の自由侵害」で提訴、ITmedia、2007年3月24日
  92. ^ EFF、バイアコムへの訴訟取り下げ--YouTube掲載のパロディ映像問題、CNET Japan、2007年4月24日
  93. ^ 文化審議会 著作権分科会 私的録音録画小委員会(第13回)の開催について-文部科学省” (HTML). 文部科学省 (2007年9月26日). 2007年9月26日閲覧。
  94. ^ 「法改正後はYouTube見るだけで違法」は誤解、文化庁が見解示す” (HTML) (日本語). インプレス (2007年9月26日). 2008年5月12日閲覧。
  95. ^ YouTubeの視聴は「ストリーミング」ではなく「ダウンロード」です” (HTML). GIGAZINE (2007年9月27日). 2008年5月12日閲覧。
  96. ^ 「ダウンロード違法」の動き、反対の声を届けるには(2/4)” (HTML). ITmedia (2007年10月12日). 2007年10月15日閲覧。
  97. ^ 著作権分科会、「ダウンロード違法化」などについて16日から意見募集” (HTML). INTERNET Watch (2007年10月16日). 2008年5月12日閲覧。
  98. ^ MIAU 公式サイト” (HTML). MIAU (2007年10月18日). 2007年10月18日閲覧。
  99. ^ “違法動画8百万回以上閲覧される ブログ通じアクセス促す”. 47NEWS. (2010年6月14日). http://www.47news.jp/CN/201006/CN2010061401000626.html 2011年4月10日閲覧。 。これは日本におけるYouTubeの著作権侵害で初の摘発である“ユーチューブに漫画違法投稿容疑 名古屋市の中学生逮捕”. 47NEWS. (2010年6月14日) 
  100. ^ YouTubeへの動画違法アップロードで初摘発 「嵐」のライブ映像投稿の会社員逮捕
  101. ^ つまようじ混入少年逮捕 建造物侵入容疑 滋賀県の電車内で確保 - 産経ニュース、2015年1月18日閲覧。
  102. ^ 少年の兄が実際に新宿で通り魔未遂を起こし逮捕されている。
  103. ^ 「爪楊枝投稿バカ少年」どんな罪に問われるのか?混入や万引きは偽装映像 - J-CASTテレビウォッチ、2015年1月19日閲覧。
  104. ^ ようじ動画の少年「発言力増すため」万引き否定 - 読売新聞、2015年1月19日閲覧。
  105. ^ ユーチューブに閉鎖命令…スーパーモデル盗撮映像掲載、ZAKZAK、2007年1月5日
  106. ^ Turkey pulls plug on YouTube over Ataturk 'insults'、Guardian Unlimited、2007年3月7日
  107. ^ Turkey revokes YouTube ban、theage.com.au、2007年3月10日
  108. ^ Thailand blocks access to YouTube、BBS NEWS、2007年4月4日
  109. ^ YouTube clip out, but Thai ban continues、MSNBC.com、2007年4月5日
  110. ^ YouTube上の偽広告からランサムウェア感染へ誘導、主に米国で被害 2014年10月16日
  111. ^ Ghost Towns in 8K

関連項目

外部リンク